財市場

the goods market

消費関数

一般形 C = C(YD   D = Y − T 0 < C’(YD) < 1
具体例 C = αYD + C0 = α( Y − T ) + C0 0 < α < 1  C0 > 0
consumption function

所得に依存する

C = C0 + cY

45度線分析

外生変数 実質利子率(一定)、政府支出、租税
内生変数 GDP (Y)

モデル分析の要点は、内生変数を外生変数で表すこと

45度線 総供給を示す (需要が来れば、すぐ反応できる)
企業は供給するために生産するので、国内総生産と総供給は常に等しくなる

財市場の均衡


Y = C + I + G
有効需要の原理  ⇒ 総需要に見合った国民所得が生産される
財市場は、総供給=総需要のとき均衡する
均衡国民所得        国民所得=総需要
       貯蓄=投資が成立している
国民所得 総需要
〔供給〕 国民総生産 分配面から見た国民総生産(所得 国民総支出 〔需要〕
生産面 支出面
生産面 分配面
GNIの支出面 GNI= 消費+投資+政府+輸出 - 輸入
   Y = C + I + G + EX - IM
所得の処分面 所得 = 消費 + 税金 + 貯蓄
   Y = C + T + S
民間部門の貯蓄超過=政府の財政赤字+経常収支の黒字
   S - I  =  (G - T) + (EX - IM)

Inflation and deflation

インフレ・ギャップ デフレ・ギャップ
完全雇用国民所得時の超過需要 完全雇用国民所得時の超過供給
→ インフレ・ギャップ分だけ需要を減少させれば
   超過需要は解消され、インフレを抑えることができる。
→ デフレ・ギャップ分だけ需要を増加させれば
   完全雇用国民所得が実現し、失業は解消する。
需要 > 供給能力 好景気   人手不足
有効需要の超過分 ← 増税や政府支出の縮小が望ましい
需要 < 供給能力 不景気   失業が発生
有効需要の不足分 ← 減税や政府支出の拡大が望ましい

貯蓄関数

一般形 S = S(YD    0 < S’(YD) < 1    C’(YD)+ S’(YD)=1
具体例 S = (1−α)( Y − T ) − C0

貯蓄関数


saving function


消費されなかった部分


S = −C0 + (1-c)Y

投資関数

一般形 I = I(i) I’(i) < 0
具体例 I = −βi + I0  β > 0   I0 > 0

投資乗数



1
―――
1−c
財市場の均衡式  Y= C + I    @

消費関数     C = Co + c Y  A

投資支出      I = Io       B

@にAとBを代入

 Y = Co + cY + Io

 (1-c)Y = Co + Io

    

財政乗数
1
―――
1−c
租税乗数(増税)

―――
1−c
政府支出と減税の効果
政府支出 減  税
1
―――
1−c

―――
1−c
均衡予算乗数 閉鎖経済では、租税を一括課税のみと仮定した場合、1倍
外国貿易乗数 開放マクロ・モデルでは、投資乗数は、1/(1−c+m)

超過需要   超過供給