明治時代(後期) (1885〜1912)

小学・中学レベル

1885
内閣制度
(伊藤博文) 天津条約
1886 学校令の公布 ノルマントン号事件
1887 保安条例の公布
1888 枢密院の設置 市制・町村制の公布 超然内閣
1889
大日本帝国憲法
防穀令
1890 第1回衆議院総選挙 第1議会  民力休養 政費節減 教育勅語
1891 第2議会      田中正造 青木周蔵  大津事件
1892 元勲内閣 板垣退助  後藤象二郎
1894
日清戦争
朝鮮の支配をめぐり 治外法権撤廃
陸奥宗光
1895
下関条約
→ 三国干渉
1896 金本位制 進歩党の反対 大隈重信の入閣
1898 憲政党の結成
1898 政党政治(隈板内閣) 共和演説事件(尾崎行雄)
1898 地租増額 憲政党と対立 文官任用令の改正
軍部大臣現役武官制
1900 立憲政友会 治安警察法の公布 義和団事件
1901 八幡製鉄所の操業開始 足尾銅山鉱毒事件
1902 日英同盟
1904
日露戦争
日韓議定書
1905 日比谷焼討事件 ←
ポーツマス条約
1906 帝国国防方針 赤旗事件 関東都督府(旅順)
1907 義務教育(4年→6年) ハーグ密使事件 → 第3次日韓協約
1909 安重根伊藤博文を暗殺
1910 大逆事件
韓国併合
1911 辛亥革命
1911 工場法の制定 関税自主権小村寿太郎

 日露戦争に勝った日本は、いけいけムードだから、賠償金のないポーツマス条約には不満で、日比谷焼討事件が起こった。 大衆は、ロシアと引き分けになったという真実を知らない。

1902
日英同盟
1904
欧州から戦費調達
日露戦争
ルーズベルト大統領の仲介
1905
ポーツマス条約
賠償金なし
日比谷焼討事件
国民は真実を知らない

 本当は、ロシアは、まだまだ戦争を続ける余力はあったが、日本は戦争を始める前から、金子堅太郎の知人であるセオドア・ローズヴェルト大統領の仲介で、和解をすることを前提に戦争を始めた。 戦費も、和平が前提で欧州から調達した。 つまり、喧嘩をするなら、その後の和解の道筋(おさめどころ)が見えてから始めること。


高校レベル 

伊藤博文 1885
内閣制度
枢密院議長
天津条約
1886 学校令の公布 ノルマントン号事件
1887 保安条例の公布
黒田清隆 1888 超然内閣 外務大臣 大隈重信
山県有朋 1889
大日本帝国憲法
防穀令
1890 第1回衆議院総選挙 第1議会  民力休養 政費節減 教育勅語
松方正義 1891 第2議会  田中正造 青木周蔵  大津事件
伊藤博文 1892 元勲内閣 板垣退助  後藤象二郎
1893
1894
日清戦争
朝鮮の支配をめぐり 治外法権撤廃
(陸奥宗光)
1895
下関条約
三国干渉
松方正義 1896 金本位制 進歩党の反対 大隈重信の入閣
1897
伊藤博文 1898 憲政党の結成
大隈重信 1898 政党政治(隈板内閣) 共和演説事件(尾崎行雄)
山県有朋 1898 地租増額 憲政党と対立 文官任用令の改正
軍部大臣現役武官制
1899
伊藤博文 1900 立憲政友会 治安警察法の公布 北清事件
桂太郎 1901 八幡製鉄所の操業開始 足尾銅山鉱毒事件
1902 日英同盟
1903
1904
日露戦争
日韓議定書
1905 日比谷焼討事件  ←
ポーツマス条約
1905 桂・ハリマン覚書 (満鉄の日米共同経営) ← 小村寿太郎の反対で取消し
西園寺公望 1906 帝国国防方針 赤旗事件 関東都督府(旅順)
1907 義務教育(4年→6年) ハーグ密使事件 →
第3次日韓協約
桂太郎 1908 情意投合
1909.10 安重根伊藤博文を暗殺
1909.11 満鉄、ノックス中立案 (全鉄道を清国に返還し,列国の管理下に) ← 小村寿太郎が拒否
1910 大逆事件
韓国併合
西園寺公望 1911 工場法の制定 関税自主権小村寿太郎
桂太郎
山本權兵衞
1912 第一次護憲運動(尾崎行雄) 上原勇作辞任
1913
大隈重信 1914
第一次世界大戦

○ 韓国併合 (1年後 → 2年後 → 3年後)

1年後 2年後
1904 1905 1907 1909
日露戦争 ポーツマス条約 ハーグ密使事件 伊藤博文暗殺(安重根)
1904.2 1905.11 1907.7 1910.8
日韓議定書
第2次日韓協約
第3次日韓協約
韓国併合
日本軍の行動自由 〈外交権なし〉 〈内政権なし〉 3年後
1904.8
第1次日韓協約
統監府(伊藤博文) 高宗の退位 総督府(寺内正毅)
財政・外交顧問

○ 条約改正 (いわ ・ てら ・ い、  おお ・ あお ・ むつ ・ こ)

1859 安政五カ国条約 条約改正
  ↓
右大臣
倉具視
1871 欧米視察
  ↓
外務卿
島宗則
米と関税自主権
英・独が同意せず無効
  ↓
外務卿
上馨
1883 鹿鳴館
  ↓ ノルマントン号事件
黒田内閣
隈重信
大審院判事
  ↓
第1次山県内閣
木周蔵
大津事件
  ↓
第2次伊藤内閣
奥宗光
1894 治外法権撤廃
  ↓
第2次桂内閣
村寿太郎
1911 関税自主権

明治時代