昭和時代（戦前） 満州事変　→　日中戦争　→　太平洋戦争

年表（２年置き）

若槻礼次郎
田中義一		 1926 金融恐慌
1927 山東出兵 第一次南京事件
1928 張作霖爆殺事件
濱口雄幸 1929
世界大恐慌
1930 ロンドン海軍軍縮条約 統帥権を侵す
若槻礼次郎
犬養毅
柳条湖
事件
1931
⇒
満州事変
→ 第一次上海事変 → リットン調査団
斎藤実 1932
五・一五事件
犬養毅 〈暗殺〉
1933 国際連盟を脱退
岡田啓介 1934 ワシントン海軍軍縮条約を破棄
1935 相沢事件
広田弘毅 1936
二・二六事件
西安事件 張学良　蒋介石
尾崎秀美
林銑十郎
近衞文麿
盧溝橋
事件
1937
⇒
日中戦争
→ 第二次上海事変 → 南京大虐殺
1938 張鼓峰事件
平沼騏一郎
阿部信行		 1939 ノモンハン事件
第二次世界大戦
近衞文麿 1940 北部仏印に進駐
東條英機 1941 南部仏印に進駐
真珠湾
攻撃
1941
⇒
太平洋戦争
→ サイパン陥落 → ポツダム宣言

　ソ連は、第２次世界大戦前、スパイ活動（ゾルゲ事件）により、日本が北方ではなく、南方に進出する情報を得て、ドイツに銭線を集中した。

　日中戦争のとき、アメリカから蒋介石への中国援助が十分でなかったため、戦後に中国共産党が中国本土を占拠した。　

　第２次世界大戦中、アメリカは参戦する名目を求めて、日本を挑発し、先に真珠湾を奇襲するよう誘導した。　スパイ活動と通信暗号解読で、日本の動向は、すべて把握していたし、戦後に、日本に贖罪意識を植え付けるプロパガンダを行った。

　戦後にアメリカは、中国共産党の中国が豊かになれば、民主的国家になると信じて援助したから、そのもくろみは外れ、人権を無視する独裁軍事国家となった。

　領土問題は、当事者どうじでしか、解決できない。　それも命を賭して。

歴代首相

25 15 わ 若槻礼次郎@ 1926 片岡失言 → 金融恐慌 緊急勅令の不承認
26 16 た 田中義一 1926 張作霖爆殺事件 天皇の不信
27 17 は 濱口雄幸 1929 ロンドン海軍軍縮条約 狙撃
28 　 わ 若槻礼次郎A 1931 満州事変の処理 安達謙蔵の政民連携
問題（閣内不一致）
29 18 い 犬養毅 1931 満州国の建国 五・一五事件
30 19 さ 斎藤実 1932 日満議定書 帝人事件
31 20 お 岡田啓介 1934 天皇機関説を否定 二・二六事件
32 21 ひ 広田弘毅 1936 日独防共協定 腹切り問答（浜田国松）
- - 宇垣一成 1937 陸軍大臣 流産
33 22 は 林銑十郎 1937 軍財抱合（結城豊太郎） 食い逃げ解散
34 23 こ 近衞文麿@ 1937 盧溝橋事件 日中関係に嫌気
35 24 ひ 平沼騏一郎 1939 独ソ不可侵条約 欧州情勢は複雑怪奇
36 25 あ 阿部信行 1939 第二次世界大戦 日中戦争の解決不調
37 26 よ 米内光政 1940 南京政府（汪兆銘） 畑俊六陸相の辞職
38 　 こ 近衞文麿A 1940 大政翼賛会 東条英機と対立
40 27 と 東條英機 1941 真珠湾攻撃 サイパン陥落
41 28 こ 小磯國昭 1944 東京大空襲 沖縄戦
42 29 す 鈴木貫太郎 1945 広島・長崎原爆 ポツダム宣言
43 30 ひ 東久邇宮稔彦王 1945 降服文書調印 人権指令の実行
皇道派 統制派
天皇の軍隊 統制経済体制
皇道中心の精神主義 軍を統制して革新
経済施策等を軽視　 組織による改革
直接行動による改革 合法的な軍部独裁
即時軍部独裁政権樹立 漸次軍部独裁政権樹立
青年将校ら中心 参謀本部幕僚（幹部）中心
ソ連を叩く 中国を叩く
小畑敏四郎 永田鉄山
荒木貞夫 東条英機
真崎甚三郎 宇垣一成

昭和時代（戦前） 満州事変　→　日中戦争　→　太平洋戦争