まず政治の問題ですが、将来の政治形態を考えるときに原則的に気がっくことは、ポツダム宣言が繰り返し繰り返し日本に民主主義的政治が行われるべきことを要求していることであります。同宣言第十二条において「日本国国民の自由に表明せる意思に従い、平和的傾向を有し、かつ責任ある政府が樹立せらるるにおいては、連合国の占領軍はただちに日本国より撤収せらるべし」と規定してある。すなわち、民主主義的な政治運用が確立されない限り、連合軍は撤収せず、従って日本の主権は回復されないのですから、我々は、一日も速やかに、この目標に向かって突進するの一途あるのみです。
それにはこれまで日本の民主主義的勢力を圧迫してきた軍閥・官僚のうち、軍閥はすでに解体してしまったから当分問題を起こさないでしょうが、軍閥以上に深く根を下している官僚閥は今後も潜行的にその勢力の維持をはかるに相違ありませんから、この際、国民は責任糾弾の手をゆるめず、徹底的に、官吏の特権的色彩を払拭する必要があります。元来、日本の官僚独善というものは、士農工商の封建的観念に淵源している。あたかも昔の侍が百姓町人を遇するような熊度で国民に接し、いわゆる、よらしむべし、知らしむべからずの原則を堅持し、あたかも官吏のために国民が生きているような極めて不親切、不合理のことが、当たり前のような形でかなり長い間行われていたと言わなければならない。いわゆる、陛下の官吏といラ名前でそれが行われてきたのです。これは、どうしても、国民の公僕という概念に置き代えねばならない。これが官吏改革の根本的理念です。
日本の官吏は、このように人民に対して、陛下の官吏として独善的にのぞむ癖に、肝腎の行政能力というものが、極めて貧弱です。今度、アメリカの進駐軍が入って来て、日本の官庁と交渉して最も驚いたことは、日本の官吏が上になるほど物を知らない、アメリカでは上役ということは、それだけ下役よりも担任の仕事に通暁していた証拠で、ある局に行って、一番物を知っている人といえば、局長だということが当然の常識なのですが、我が国の官庁においては、まさにその正反対である。日本の局長はほとんど何も知らない。課長はぼんやり知っている。事務官はあらかた知っているけれども、細かいことは属僚に聞かなければわからないという状態で、地位が上になるほど勉強してない。大臣に至っては、むしろ仕事を知らざるをもって得意とするがごとき現象すらある。これには、さすがの進駐軍も唖然としたらしい。それで最初のうちは、アメリカ式に上級の役人をつかまえて質問するのだが、具体的な答弁が得られないので、この頃はいきなり、下級の専門属僚を呼び出している状態だと聞いています。すなわちアメリカの一番上の役人と日本の一番下の役人と話が令つということになるが、これは決して日本の官吏に名誉なことではない。
しかし何人にも才能はあるものでして、日本の官吏にも非常に優れた才能が一つある。それは何かというと責任回避術である。この術に対しては実に驚くべき才能を発揮している。引例はあまりに無数で挙げるにたえない。要するに、従来の如何なる悪政に対しても官吏がＩ人だに責任をとったためしがなかったとい忝事実を想起してみれば、何人にもすぐわかることです。
極めて通俗的なことでは例の木造船計画というものがある。あの木造船計画の無謀なことは、専門家にははじめからわかっていた。第一ああいう乱暴な船体の構造では危なくて乗り手がない。それをわずかばかりの資材の倹約を囗実に海務院案というものを押し通した。また、仮に船体ができてもエンジンの手当てをすこしも考えておらない。また、エンジンができたとしても油がない。油ができたとしても、乗組員が人手不足で、どこから探してくるか、その上に百トン、二百トンの木造船を無数に急造したところで、その荷役をする港湾設備をどうするか。木造船計画を立てる以上は、こういうすべての問題を立体的に、平行的に解決していかなければならない。
その上、物には順序というものがあって、港湾、乗組員、油、エンジン、船体の五つの条件のうちで、乗組員と油は、まあ別問題としても、港湾工事に一番時日がかかるのです。その次にはエンジン製造で、船体は最も短日月でできあがる。そして、たとえ船体ができても、つなぐ港湾がなければ、腐ってしまうぐらいのものだから、これは一番後から着手していい。ところが、お役人は、一番後廻しにしていい船体を真先に計画して、しかも、他の条件はすこしも考慮しない。その状、あたかも船体さえできれば、摩訶不思議のように、他の条件も揃ラものと思い込んでいる。そこで民間の関係者はいっせいにこの非科学的な計画を攻撃したのですが、とうとう官庁側か押し切って、やたらに新聞に宣伝させ、全国津々浦々に木造船会社をこしらえたが、いったい現状はどうなっているか。ほとんど一艘も残らずといっていいぐらい、できあがった船体はぼんやり港や浜に繋いであって、いたずらに子供の水泳の飛び込み台になっているのが精々で、どのぐらい、この乏しい日本のもったいない資材と労力とを浪費したか、わからない。けれども、この木造船の失敗によって、何人が責任をとったか、寡聞にして私は聞いたことがない。恐らく当時の官吏はそれぞれ在任中、木造船計画をたてたという功績でもって、とうの昔、どこかに栄転していることと思います。
このように、木造船計画という一つの仕事の中にも今までの日本の官吏の姿というものが、赤裸々に現れている。官吏はまさに敗戦責任者の最を大きなグループだというべきである。だかもともと、素質からいうならば、日本の官吏は、国民の優秀分子に属する者が多いので、それが官僚機構という特権的な城の中に長い間勤めているうちに、いつの間にか勉強家が勉強しなくなり、責任回避だけがうまくなり、人民の都合ということは第二次的に考えるような人種になってしまったのですから、今後の政府当局は、官吏の特権的機構に大斧鉞〔大鉈〕を加えなければならない。
それには、第一に文官任用令と文官試験制度というものを根本的に改正して、官民の人事交流を自由にすること。第二にその仕事に対して徹底的に責任をとらしむるような構想をめぐらすべきこと、第三に官吏の異動が国民の利益を無視して、ただ本人の出世の方便として行われ、そのために専門官吏を養成することができず、いたずらに事務を渋滞せしめ、属僚行政に随さざるを得なかった弊風を一掃すること。第四に、ある種の官吏の公選、例えば知事公選のごときは一日も速やかに実行すべきことなどが挙げられると思います。
かくして軍閥・官僚から解放された後の日本の政治は結局、議会中心です。議会中心の政治を行うためには必ず確固たる基礎と明白なる主張を有する政党の出現を必要とします。近年の日本議会は、まったく軍閥・官僚の走狗と化し、独自の主義主張のごときはまったく忘れ去った観を呈していたのですが、今後の政党の生命は、日本を如何に再建するかという具体的な主義・政綱にかかっているわけです。しかして、この具体的な主義・政綱というものを詮じ詰めますと、一つは資本主義を肯定するか、否定するかといラ私有財産制度の問題、もう一つは天皇制を肯定するか、否認するかという立憲君主政体の問題、この二つの基本的命題をめぐって、本質的に政党の分野が生じ、この両問題に命を賭けて争うというような現象が起こってくるものと、私は観測しています。
しかし、最後的にすべてを決するのは、国民の政治常識ですから、国民自体に今までのような「泣く児と地頭には勝てない」「長いものに捲かれろ」式の封建的思想が染み込んでいたのでは、議会政治は軌道に乗らない。これを急に解放すると、自由と無責任とを混同するような現象が起こりがちです。ここに民主主義的再教育の必要が痛感されます。
いったい、この日本精神の近代化は明治維新において行わるべくして行われなかったものです。それが敗戦の結果として、敵側から突きつけられたポツダム官】言によってもたらされることになったということは、ある意味においては軍事的敗北よりも、大きな文化的敗北であり、この文化的敗北が、むしろ軍事的敗北の根本をなしているというべきです。明治維新以来八十年の今日、やっと議会政治の運用をアメリカによって手をとって教えられるという今日の状態は、世界の敗戦の歴史にもその例を見出し得ないほどの国民的屈辱です。しかし、いまさらそんなことを言っても仕方がない。我々は、一生懸命勉強して、この敗戦の弔鐘を、日本再建の暁鐘と転化する以外に、今後の活路はないことを深ぐ知るべきであります。
次に経済面です。将来、日本の経済界がポツダム宣言の線に沿って、どういう風な推移をたどるであろうかということを考えるときに、まず目先の問題と永久的な問題とに分けなければならない。日本の目先の問題はいうまでもなく、食糧問題であって、これは今日、一農林省の問題でなく、内閣全体が農林省になって解決しなければならない問題です。極端なことをいえば、運通省は、米だけ運ぶものにしなければならない。陸海軍は復員を急ぐだろうが、米を運ぶために心を鬼にして、内地に帰る者はストップして、船腹を米のほうに廻してもらわなければならない。このままでいけば、一千万人の日本人が来年〔昭和二十一年〕四、五月頃、餓死してしまうという計算が出ている以上は食糧をつくることに官民の全精力を集中しなければ、どんな立派な日本再建政策を考えても駄目なことです。 が、この問題は結論的にいえば、どうしてもアメリカの援助を得て、外米を入れる以外にないということに落ちっくと思いますが、それまでにまず日本国民自体がなすべきすべてを尽くして、全世界を納得せしめなければならない。このベストをつくさず、耕作を怠ったり、供出を拒んだり、不合理な配給を続けたりしていれば、いかに多くの餓死者を出そうとも、それは自業自得として、アメリカは高みの見物をしているに違いない。しかし、我々が全力を尽くして、なおかつ、どうしてもこれだけ足りないのだということがわかれば、ポツダム宣言の精神からいっても、アメリカは傍観しているわけはないと確信しています。
さて、この目先の食糧問題の解決がついたとして、その後の日本の産業状態はどラ変化するか。根本的に日本の土地では、日本の人口七千八百万人を養うことができないという制約があるのですから、これは前にもちょっと書きました通り、余剰人口約二千八百万人の労力を商品の形にして輸出して、その代償として食糧を輸入する以外にないのです。
しからば、どういラ商品の形で労力を輸出すべきかというと、なるべく少ない材料で労力をたくさん食ラ産業でなければならない。例えば、鉄一トンを原料に持ったとする。これをパイプにつくったり、あるいは旋盤にこしらえたりすると、一トンにかける工賃はいくらでもない。ところが、これを時計のごとき精巧細密な小機械にすれば、何千倍の労銀がとれる。同じく絹を輸出するのでも、繭のままで輪出したのでは農家の手間賃だけになる。これを生糸にすれば女工の手間賃、すなわち女工の食糧が得られる。これを織物にすると織物会社の全従業員の労力が輸出できる。さらに捺染し、また（ンドバッグなどに手をかけて細工をすればするほど、同じ分量の原料を使って、大勢の労力が輸出され、代わって、それだけの食糧が輸入されるのですから、今後の日本産業再建の方向はとりあえず、こういう方面に進むべきだと思われます。
そうするにしても大東亜戦争中に日本の機械設備はほとんど命数がつき、原料も使い尽くしているのですから、少なくとも「向かい水」の役をする第一回の原料と最初の設備だけはクレジット〔信用供与〕によらなければ、その運転を開始することは不可能です。もちろん、その必要量は最少限度のものでなくてはならず、クレジットの期間も極めて限定しなければならないが、第一回のクレジットだけはぜひともアメリカの諒解を得るよう、格段の努力を政府に望まざるを得ません。もし、このクレジットの交渉がどうしても成立しない場合には、やむを得ないから、最少限度の要求として連合国の原料に対する加工事業を引き受けることにして、日本の失業問題と食糧問題とを解決すべきだと考えます。
以上述べた政治、経済の当面の推移とにらみ合わせて、ポツダム官一言に結びつく我が国民の関心事は、恐らく賠償問題だと思います。この賠償問題はポツダム宜言中には、「日本国はその経済を支持し、かつ公正なる実物賠償の取り立てを可能ならしむるがごとき産業を維持することを許さるべし」（第十一条）とあるだけですが、すでに「公正なる賠償」といい、かつ、国民の生活を維持した残りをもって、この賠償を支払うだけの産業の維持を約束しているのですから、第一次世界大戦後、ドイツに課せられた天文学的数字を連想することによって、あたかも賽の河原の石積みのごとく、いかに働いても働いても追いつかないのではないかというような心配をする必要はないだろうと、私は予測しています。 その上、賠償を実物賠償と限定しているところに、アメリカの千万無量の含みがあります。実物賠償というと、ご承知の通り我が国の生産設備や各種の原料資材はほとんど、戦争中に使い尽くしており、これ以上、日本から持ち出すものは極めて少量にとどまり、わずかに台湾、満州、朝鮮のごとき喪失領土における各種資産をもって、これに充当する程度のものでしょう。
その次には、毎年の商品をもって賠償に充当することが考えられるが、しからば、具体的に如何なる商品を取り立てるかということになると、これもなかなか難しい。まず、生糸と誰でも思いつくが、これをあまり大量に持っていくと、せっかく勃興したアメリカのナイロン産業を脅かします。あとは、茶、瀬戸物、玩具というようなものだが、そういう雑品は自ずから量が限定される。そこで、日本の紡績品はアメリカ本国には要らないけれども、アメリカの支配下の東亜諸国に送ることが考えられるが、これもあまり大量に出すと、肝腎のアメリカ紡績品の販路をふさぐ自殺行為ともなりかねない。こラ考えると、抽象的には、実物賠償というが、具体的に、ではいったい、何を取り立てるかとなると、非常に難しい。何となれば、アメリカ自身は、日本の商品なんか、それほど必要ないのみならず、かえってアメリカ自身の産業に実害を及ぼす恐れさえある。とすると、残るのは、懲罰的な意味で賠償を課し、取り上げた品物は太平洋の真ん中に捨ててしまうというような手もあるのですが、これは理論的にいうべくして、なかなか難しいことと思います。
しかし仮に、実物賠償を取りたてるために連合国側が進んで日本に対し設備・原料を供給し、その製品を持ち帰ることを要求するのであれば、千万人に近い失業者の出ることが予想されている日本の現状においては、むしろ救いの神というべきです。しかも、賠償を完了した暁には、それだけ日本国民の生産力に余力を生じ、生活水準の向上をはかることができるのですから、ある意味で一種の強制貯金の働きともなり、また前途に対する光明ともなる性質のものです。この故に私は賠償問題に対しては、決して行きすぎた心配をしていない。この賠償問題を前途に控えるために、全く立ち上がる気力を失い、いたずらに懊悩煩悶している日本の産業指導者は、よく、私の申す点を深思され、国家再建の先頭に立って奮励せられんことを切望する次第であります。
戦後日本の重大課題は、このほかに、インフレーション問題、失業問題など、次から次へ挙げられます。そのうち今後の青少年の教育問題は日本再建の根本問題であるから、これに対して寸言を費やしたい。
明治維新前における日本の教育目標は、武士としての人間の完成にあったが、明治以後はいたずらに欧米の物質文明を模倣することに急なるあまり、人間としての鍛錬を忘れて技術の修得をもって唯一の目標とし、その人生観は立身出世主義に堕するに至ったのです。幸い、明治維新から大正の初期にかけては、日本の中心指導者に明治維新前の武士道的教育を受けた人たちが残存しておりましたので、かかる立身出世主義の技師的人物でも充分
に補助的な働きをなし得た。いわぱ大黒柱がたくさんあったのですから、畳建具の役をする者が重宝がられたとも見られましょう。しかるに昭和年代に入り、維新前の教育を受けた人たちがすべて死に絶えたあとは、大黒柱のない建具ばかりつぎ合わせたような建物となり、そこに、この大暴風雨が襲ってきたのですから、ひとたまりもなく吹き倒されてしまった次第です。
その意味で私は、新しい人格教育の必要性を痛感せざるを得ません。この人格教育は、大東亜戦争最中、さかんに鼓吹された、いわゆる、みそぎとか、練成とかいうものとは本質的に異なるものです。あの、みそぎなどと称する極めて短期間の実用的なる人物練成行事は、結果的に見ますと、我が国民に民族的自惚れを植えつける魔術だったともいい得ましょう。これらの練成参加者に限らず、日本国民全体が、軍部がその侵略的野望を遂行する方針として採用した八紘一宇とか日本民族の優秀性とか？マ心理的宣伝を、漫然と鵜呑みにして、いい気になっていたのですが、終戦後の今日、冷静に自己批判してみますと、日本の立ち遅れは単に科学物資の方面だけでなく、人間的に見ても非常に遺憾な点が多かつたことを、次から次に自覚せざるを得ません。
この意味で、今後の教育問題の成否は、日本再建の運命を根本的に決するものであり、その方向は、智能の士よりも、真理の人であり、従来の小手先の器用なる人間をつくる技術万能主義を改めて、人間として信用し得る人格本位の教育制度を確立すべきであると信じます。その意味で私は数百万にのぼる帰還将兵の今後の働きに対して大いなる期待をかけています。明治政府の中堅人物が維新の風雲のなかから輩出したごとく、大東亜戦線の硝煙弾雨の中から、日本再建の大偉人が現れることを期待するのは、恐らく私一人ではありますまい。
さて私は、ポツダム宣言下における今後の日本の動向を、政治経済の角度から観測し、その結果、断じて一部国民が考えているような暗い運命のみが、我らを待っているのでないという結論を得たのであります。なるほど、目前の食糧問題、失業問題は深刻ですが、これは、決して解決し得ない問題ではない。これらの問題が社会不安から社会擾乱に発展するまでには、いくらでも阻止する手が成り立つ。ことに、この点でプラスと考えるべきは、この大東亜戦争が予期せざる一種の無血社会革命を起こし、戦前の富裕階級が実質的に貧乏になり、農民、労務者のごとき戦前の窮乏階級が一般的に余裕を持つに至ったことでしょう。たとえば、富豪の持っていた一升の酒に水を入れ一斗とした上、富豪には、そのなかの二升を与え、残りの八升を戦前窮乏していた農工階級に分配したという結果になっており、日本全体を通じてみると貧富の差が著しく減少しているのであって、この事実は、目前の危機を切り抜け、政治経済の民主化をはかる上に非常に役立つと思います。
こうして一度、目前の危機を切り抜け得たとしたならば、我々の将来は相当、楽しい設計図を描くことができるのであって、仮に今後、日本人が一日十時間勤労するとして、恐らく日本人だけが単に衣食するという程度なら一日三時間で足りるでしょう。あとの二時間は戦災復興のために働き、残りの四、五時間を賠償支払いのために働く。仮に日本国民全体が、そういケ意味の勤労生活を今後営んでいったとしたら、復興が終わり、賠償を払い切った後には、日本人は午前中だけ働いたならば、衣食住の資料は充分に賄えて、あとはまったく人間としての内容を豊かにするための時間として使い得るわけになり、午前中だけ会社に出る、工場に働く、農園を耕す、午後は魚を釣りに行きたい人は魚釣りに、ダンスをやりたい人はダンスをやるということになる。これは膨大な軍備費から解放された平和国家の特権ともいうべきであります。
この点では、四面、海を環らした我が地形は、海運に、貿易にすぐれた条件を与えており、スウェーデンやノルウェーの漁業国とも拮抗できるし、豊富な水力電気のエネルギーと手先の器用な我が国民性と相俟って、スイスを凌ぐような精密機械工業の勃興も期待できるし、また、農耕技術の科学的進歩により、デンマークの文化的農村を思わせるような豊饒な田園風景も現出するでしょう。しかも、我が国の従来得意とした各種繊維工業が世界市場を相手とする日も必ずカムバックすると思われますし、また、幾度も繰り返したように、我が方がポツダム官一言に忠実なる限り、連合国側も、必ずそういう新生の日が来ることに力を貸してくれることと信じられます。だから、目先は非常に苦しいが、これを何とかして突破したならば、その先は非常に楽しい。そこは武装解除の国家ほど幸福な国家はないので、今まで毎年毎年、数百億円、武力のために消費していた財政を全部、教育と民生と発明発見とに費やしたならば、恐らく世界有致の文化国が生まれるものと考えます。
なるほど、我々は武力を失った。武力を持たぬ限り、従来の意味の「大国」として立ち上がることは不可能でしょう。しかし私は、この第二次世界大戦が終わった後もなお死に物狂いで原子爆弾の研究か何かを続けなければならない、いわゆる大国というものが、それほど幸福であるかどうか、疑うものです。これは決して負け惜しみでもなんでもない。我々は、戦に敗れたけれども、そして戦の不幸なる贈り物ではあったけれども、国民としては人間の威厳をとり戻した民主主義的な生活を創造することができるし、国家としては日本本来の平和国に邁進する道が開かれたといえるでしょう。この点ではペリー提督と明治維新と結びつくように、マッカーサ上兀絎と昭和維新と結びつくような運命の示唆を感ぜざるを得ないのです。こラ考えてくると、私は戦争の廃墟の上に再建さるべき新しい日本の前途に洋々たる希望を持ち得るのであります。
思えば、皇紀二千六百年、この長い過去の二千六百年と、さらに、それより長い将来の日本の国の生命を思うときに、明治推新に始まった、ここ八十年の変化は大相場のアヤに過ぎないともいえましょう。私は、この悠久なる国史の発展の跡をふり返るときに、日本国民が如何なる苦難をも突破し得る適応性を有することを認めざるを得ないのです。
私はこの書で、いろいろな角度から敗戦の真相を究明しましたが、これは、科学と道義の裏づけなき独善的民族観が今日の悲運を招いた戒めとしたのであって、我々が、「万世のために泰平を開く」の御聖旨を奉戴して、新しき平和国家の方向に立ち上がるならば、必ずや、「御民、我れ生けるしるしあり」の日を迎えることを確信することはいま、この書を読み終わった読者諸君と同様であります。