テクノロジーの発展が独占を促進させるという主張の根拠として，まことしやかに言われているのは，現代の大量生産方式が持つ相対的に大きな効率性のゆえに，大企業が小企業に対し優越性を持つようになったのだ，ということである。つまり，近代的生産方法の導入により，大半の産業分野において，大企業型生産は単位あたりの生産コストが低くなるために優位になり，その結果，あらゆる分野で低価格販売の可能な大企業が小企業を駆逐していきつつある，そしてこのような展開は，すべての産業分野で，単独ないしは少数の巨大企業だけが残るという形になるまで進まざるをえない，という主張である。だが，こうした主張は，テクノロジーの発展がもたらしうる影響のただ一つだけを見ているのにすぎず，逆の方向に作用する他の多くの影響を完全に無視している。加えてこの論は，現実に即した真剣な研究によってはほとんど支持されていない。本書においてはこの問題を詳しく吟味することができないので，入手可能な最善の証拠を引用するだけで満足しなければならない。この点に関して近年行なわれた最も包括的な実証研究は，米国の「臨時国家経済委員会」による「経済的権力の集中」に関してのものである。この委員会（彼らは決して自由主義的偏見を持っていると非難しうる人々ではない）の最終報告は，大規模生産の効率性によって競争が消滅していくという主張は，「現在入手しえたどんな事実にも，これを支持する証拠をほとんど発見できない」という結論を出している。この委員会が提出したこの問題に関する詳細な報告書は，次のようにその回答を要約している。
《大企業が持っているといわれる卓越した効率性は，事実によって証明されなかった。競争を崩壊させてしまうと思われている大企業の優越点は，多くの分野において明白に観察されなかった。「規模の経済」が存在している分野においても，それが独占を不可避的にもたらすという事実も発見できなかった。：：：最適な効率を生み出す企業規模は，供給の大部分が独占的コントロールにゆだねられるという段階のはるか手前で，最適点に達すると思われる。大規模生産の利点が不可避的に競争の廃止をもたらすという結論は，受け入れられない。むしろはるかに注意すべきことは，独占はしばしば，大規模生産の効率性とは異なる，別の要素によってもたらされるということである。すなわち，独占は，企業間の共謀によって作り出され，政府の公共政策によって促進されている。そういう共謀の協定が無効とされ，政策が撤回されるなら，競争が働く諸条件を回復することが可能である。》