特定の財の「正当な価格」や，特定のサービスの「公正な」報酬といったものも，もしその必要量が単独に固定できるというようなことがありうるなら，客観的に決定することは不可能ではないといえるかもしれない。かりにコストを度外視するとして，その必要量がわかれば，計画者はそれに見合う供給がなされるためにどのくらいの価格や報酬が必要になるか，見つけようとすることは可能かもしれない。しかし，計画者は同時に，各種の財がどれだけ生産されるべきかを決定しなければならないのである。そしてそれを通して，正当な価格や公正な賃金がどのようなものになるかを決定することになる。たとえば，計画者が，建築家や時計職人はもっと少なくてよいと決定し，それらへのニーズは，所得が減少しても転職したくない者によってまかなえると判断したのなら，「公正な」賃金は低くなっていくだろう。このように多様な目的の相対的な重要性を決定していくことで，計画者は同時に，多様な個人や集団の相対的重要性をも決定していくことになる。人々を単なる手段として扱うことを潔しとしないならば，計画者はこれらの効果を考慮し，多様な目的の重要性が彼の決定がもたらす結果とうまく釣り合うように，慎重に調整していかなければならない。ということは，結局のところ計画者は，多様な人々の諸条件にまで直接統制を及ぼすことが避けられない，ということなのである。