もちろん，このような原理によって組織化された小社会を，自由社会の中に部分的に作り上げることは可能であり，個人的自由の制限を必須とするこういう生活を好む人が，自主的にそれへ加入することを禁止すべき理由はない。実際のところ，軍隊に見られる志願兵的な労働奉仕は，政府が全国民に就労の機会と最低所得を保障するためには，最もよい形態であるかもしれない。この種の提案がこれまでほとんど受け入れられたことがなかったのは，保障のために自由を進んで放棄したいという人々が，自分たちがそうする以上，他の人々もそうすべきだと，必ず要求してきた事実があるからである。もちろん，この要求にはほとんど正当化の余地はない。