こうして「事実」やこれに関する理論が，価値観にかかわる考え方に劣らず，公けの教義の対象とされなければならなくなる。そして，学校や新聞あるいは電波媒体とか映画といったような，知識を人々の間に広めるためのすべての手段は，正邪の如何にかかわらず，計画当局の決定に対する民衆の信頼感を強めるような見解を，人々の間に広めていくことだけを目的として使用されるようになるだろう。その場合，民衆の間に疑いや蹟膳を発生させる可能性のあるすべての情報は，発表されないように抑圧されることだろう。このようにして，計画体制に対する人々の忠誠にどのような影響を与えるかということだけが，特定の情報が公表されるべきかそれとも抑圧されるべきかを決定する唯一の基準となっていくのである。このようなあり方は，ふつうは戦時体制下のある特定分野でのみ見られるものだが，全体主義国家では，これが恒久的にあらゆる分野で発生することになるのだ。ここでは，政府の賢明さを疑わせる原因となったり，政府に対する不満を醸成する原因となるすべてのことは，民衆の目や耳に入らないようにされるだろう。他の国の状況と比較すると政府にとって好ましくない結果が出るようなデータや，その計画体制が採用しているやり方とは異なった道があり得るのだという知識や，政府が公約達成や状況改善の好機を逃したのだと示唆するような情報は，すべて抑圧されてしまうことだろう。その結果，情報に対する組織的な管理が実施されなかったり，人々が一様な見解を持つように強制されないような分野は，皆無となってしまうものである。