| 銀行 | → | 主体 | 中央銀行 | D市中銀行 | E一般企業 | 解放経済 |
| 金融 | → | 行為 | G金融政策 | B金融市場 | F決済 | |
| C金利 | 市場取引 | A金融システム | ||||
| 通貨 | → | 客体 | @貨幣 | 債券 | 証券 | 為替 |
金融取引の種類
| 直接金融 | 間接金融 | |
| 相対取引 | 企業間信用 | 貸出、預金、保険 |
| 市場取引 | 株式、社債、国債 | 投資信託、年金基金 |
| 短期金融市場 | インターバンク市場 | コール市場 手形市場 |
| オープン市場 | 債券現先市場 ＣＤ市場 |
|
| 証券市場 （長期金融市場） |
債券市場 | 公社債市場 |
| 株式市場 | ||
| 外国為替市場 | ||
| 金融派生商品市場 | デリバティブ取引 | スワップ オプション |
日本の金融機関
| 民間金融機関 | 普通銀行 信託銀行 協同組織金融機関 保険会社 |
| 公的金融機関 | 財政投融資 |
銀行行動の理論
銀行の存在意義（２つの機能）
| 資産変換機能 | リスク分散機能 |
| 満期変換機能 | |
| 情報生産機能 | 情報の非対称性の解消 |
| 返済までのモニタリング |
金融仲介の機能
| 決済機能 | 要求払預金 | |
| 期間変換機能 | 銀行取り付け | |
| 情報生産機能 | 情報の非対称性 | 逆選択 |
| モラルハザード |
広義の仲介機能
| 取引費用の節約 | |
| リスク分散 |
| 将来の不確実性 | 借り手 → ディフォルト・リスク |
| 貸し手 → 流動性リスク | |
| 情報の非対称性 | 逆選択 |
| モラル・ハザード |
金融危機 クレジット・クランチ（信用収縮） ←→ 信用創造
不良債権問題 → バブル崩壊 サブプライムローン
| 日本 | バブル崩壊 | 貸し渋り 追い貸し |
| アメリカ | サブプライムローン |
| システミック・リスク | 一部で発生した出来事の影響が全体にまで広がっていくリスク |
| 1997年 | 三洋証券の破綻 → 金融機関が破綻システミック・リスク |
| 大きすぎて潰せない |
| 実施主体 | ||
| 公的当局 | 民間部門 | |
| 事前的措置 | 競争制限的規制（護送船団方式） バランスシート規制 金融機関検査（金融庁）・考査（日銀） 公的資金の投入（優先株） |
市場によるチェック 業界による自主規制 |
| 事後的措置 | 中央銀行貸出（最後の貸し手） 預金保険制度（ペイオフ） 公的救済措置（一時国有化） |
相互援助制度 |
セーフティ・ネット
ＢＩＳ基準
企業の資金調達
| 内部金融 | 内部留保 減価償却積立金 |
| 外部金融 | 株式発行 社債発行 金融機関借入 |
投資の決定
| 運転資金 | |
| 設備資金 |
エイジェンシー・コスト
ＭＭ理論（モジリアーニ＝ミラーの定理） ＝ 企業の価値は、その資金調達方法とは無関係である。
ベッキング・オーダー理論
コーポレート・ガバナンス（企業統治）
ホールド・アップ問題
貨幣の意義
| 貨幣は、その機能によって定義される。 |
| 貨幣とは、貨幣が行うことである。 |
貨幣の機能
| 交換手段 | ← 物々交換 |
| 価値尺度 | 相対価格 |
| 価値貯蔵 | 流動性 |
貨幣の進化
実体貨幣 名目貨幣 金本位制 不換紙幣 ビット・コイン
現代の貨幣
日本のマネーストック（通貨量）
| Ｍ1 | 現金通貨 | 預金通貨 | ||
| Ｍ2 | 現金通貨 | 預金通貨 | 準通貨（定期性預金） | ← 郵貯を除く |
| Ｍ3 | 現金通貨 | 預金通貨 | 準通貨（定期性預金） | ＣＤ（譲渡性預金） |
| 金 利 | 債券の価格 |
| 株 価 | 株式の価格 |
| 為替レート | 外貨の価格 |
| 利子率 | 流動性を手放すことに対する報酬 |
| 貸し手が消費を一定期間断念し貯蓄することの対価 | |
| 自然利子率 | 完全雇用に対応する実質利子率 |
マイナス金利
| マイナス金利 | 民間銀行が中央銀行に預ける準備預金の金利をマイナスにすること。 | |
| 資金を企業への貸出しなどに回す効果が期待される。 | ||
| 名目金利はゼロ以下には下げられない。 | ← 名目金利そのものを下げる。 | |
現在価値と将来価値 割引率
リスク・プレミアム
利回りと債券価格
| 純粋期待仮説 | 債券の利回りと残存期間の関係 |
| 市場分断仮説 | 各期間ごとに分断され、独立に決定 |
長期と短期
長期金利は、同じ期間を通して得られる短期金利の平均に等しくなる
長期債券で運用した場合と短期債券で運用した場合とでは、平均的には同じ金利収入が得られる
予想される金利収入は等しくなる
裁定取引 → 運用期間が等しい２つの債券に金利差がある場合、より高いほうを購入することで利益が得られる
イールドカーブ（利回り曲線）
| イールドカーブ | 期間によって利子率（金利）がどのように違うかを示したもの |
| 順イールド | 短期金利に比べて長期金利が高くなる |
株価の決定とバブル 配当割引モデル
金融派生商品（デリバティブ）
| @ 発券銀行 | 銀行券 |
| A 銀行の銀行 | 日銀当座預金 |
| B 政府の銀行 | 国庫金 |
中央銀行のバランス・シート（貸借対照表）
| 資産 | 負債 |
| 外貨準備 中央銀行貸出 債券保有 |
ハイパワード・マネー 現金通貨 銀行準備 その他の負債 政府預金 |
日銀当座預金
| 預金準備制度 | 預金準備率 |
| 金融機関同士の決済口座 | |
| @ 物価の安定 | 消費者物価 | フィリップ曲線 |
| A 景気の維持 | 完全雇用の達成 | ストップ・ゴー政策 |
| B 国際収支の均衡 | 為替レートの安定 | 貿易の不均衡 |
| @ 貸出政策 | 公定歩合 | 金利の自由化 | アナウンスメント効果 |
| A 公開市場操作 | 国債流通市場 | 買いオペ | |
| B 準備金操作 | 積み所要額 | マイナス金利 | 当座預金引き出し |
長期国債総発行残高の４割を日銀が保有する。 長期金利も、日銀が直接コントロールする。
伝統的金融政策の三段階プローチ
| 政策手段 | 中央銀行貸出金利操作、準備率操作、市場操作 |
| ↓ | |
| 操作目標 | ハイパワードマネー、準備量、短期金融市場金利 |
| ↓ | |
| 中間目標 | マネー・サプライ、信用量、長期金利 |
| ↓ | |
| 最終目標 | 物価安定、経済成長と雇用増加 |
中央銀行が直接コントロールできるコールレートを操作目標として操作することで、消費者・企業の経済活動により大きな影響を与える長期金利やマネーストックを中間目標としてコントロールし、それを通じて、物価の安定や完全雇用という政策目標を達成する。
| 金融政策 | |||||||||||||
| 日本銀行 | 金融市場 | 実体経済 | |||||||||||
| 短期金融市場 | |||||||||||||
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| 金融調節 | 波及経路 | 物価の安定 | |||||||||||
ベクトル自己回帰
| @金利チャネル | 金利の変化が、企業の設備投資や家計の消費配分に影響する経路 | 企業の借入コスト | 設備投資、消費 |
| Aバランスシート・チャネル | 企業のバランスシートを通じて政策効果が波及していく経路 | 企業の外部資金調達 | 情報の非対称性 |
| B為替レート・チャネル | 為替レートの変化を通じた景気変動 | 海外部門 | 円高・円安 |
| Cリスクテイキング・チャネル | 金融政策が金融機関のリスク選好度を変化させる効果 | 金融機関の行動 | 自己資本規制 |
無担保コール翌日物金利（短期金融市場金利）
| 金利チャネル | @金利を通じた支出抑制経路 | ケインズ効果 |
| 信用チャネル | C銀行貸出を通じる経路 | 金利の自由化 |
| 資産チャネル | A金利を通じた資産価格経路 | 逆資産効果 |
| 為替レートキャネル | B金利を通じた為替ルート経路 | 金利平価式 |
金融政策のタイム・ラグ
| @認知ラグ | 内部ラグ |
| A決定ラグ | |
| B効果ラグ | 外部ラグ |
政策効果の非対称性 ⇒ 金融引締めによって景気を崩すことは容易であるが、緩和政策によって景気を浮上させることは難しい。
貨幣量（マネーサプライ）
| マネタリーベース | マネーストック | |
| （ハイパワードマネー） | （マネーサプライ） | |
| 意義 | 中央銀行と政府が 民間銀行や企業、家計等 に対してもつ負債 |
中央銀行を含む金融機関が 経済のそれ以外の部門 に対してもつ負債 |
| 内容 | 銀行券発行高 | 銀行券発行高 |
| 貨幣流通高 | 貨幣流通高 | |
| 中央銀行への当座預金 | 民間金融機関等に預けられた預金 | |
| Ｈ ＝ Ｃ ＋ Ｒ | Ｍ ＝ Ｃ ＋ Ｄ | |
| ＝αＤ＋θＤ | ＝αＤ＋Ｄ | |
| ＝（α＋θ）Ｄ | ＝（α＋１）Ｄ |
貨幣乗数 信用創造メカニズム
マネタリーベースは増えたが、マネーストックは増えず
| 日銀当座預金が増えても、銀行貸出は増えず、信用創造過程が生じない |
| @ 家計が金融機関に預金・投資をしない（タンス預金）。 |
| A 金融機関が不良債権の存在のため、貸出を増やさない（貸出しの目詰まり）。 |
マネーサプライ論争
| 岩田規久男 | 翁邦雄 |
| 通貨主義 （標準理論） | 銀行主義 （日銀理論） |
| 日銀がＨを動かすことによって、Ｍが変化する | 日銀はＭの変化に同調するよう、 Ｈを変化させる |
| マネーサプライは日銀が制御できる | 日銀は受け身の貨幣供給を行う |
| 貨幣の流通量はＨによって制御可能である | 貨幣需要が先に決定され、供給は追認される |
金融政策の目的が、「物価を抑制し物価安定の水準にする」ということから、「物価を引き上げ物価安定の水準にする」と逆になっている。
| 速水総裁 | ゼロ金利政策から量的金融緩和へ |
| 福井総裁 | 量的金融緩和の強化を解除 |
| 白川総裁 | 包括的金融緩和 |
| 黒田総裁 | 量的・質的金融緩和、マイナス金利付量的・質的緩和 |
→ ゼロ金利政策、異次元の量的・質的金融緩和政策
| イールドカーブ・コントロール （長短期金利操作） |
短期金利 | 日銀当座預金のうち政策金利残高に0.1％のマイナス金利を適用する。 |
| 長期金利 | 10年物国債金利が０％で推移するよう長期国債を買入れを行う。 | |
| オーバーシュート型コミットメント | 消費者物価上昇率が２％を超えるまでマネタリーベースの拡大方針を継続する。 | |
短期金利については民間の金融機関が日銀に預けている当座預金の一部に−0.1%のマイナス金利を適用し続ける。
日銀が長期金利を操作して現在マイナスとなっている10年国債利回りを0%で安定させる。
時間軸効果 ずっと続けるという約束（コミットメント）
オーバーシュートとは、相場や有価証券の価格の行き過ぎた変動のこと
昭和恐慌 → 高橋財政
大量の国債の日銀引受けが、ハイパー・インフレをもたらした。
信用緩和政策