マクロ経済学

macroeconomics

	分析対象	代表指標	調整変数
モノ	財市場	GDP	実質価格	４５度線分析	ＩＳ－ＬＭ分析	ＡＤ－ＡＳ分析
カネ	貨幣市場	インフレ率	利子率	利子率は一定	ＩＳ－ＬＭ分析
ヒト	労働市場	失業率	実質賃金	物価は一定	不完全雇用
ソト	海外	国際収支		経済成長		インフレと失業

金融論

	閉鎖・開放	期間	需要・供給	物価水準	生産要素
ＩＳ－ＬＭモデル	閉鎖経済	短期	需要サイドのみ	固定	明示的に取扱われていない
マンデル・フレミング	開放経済	短期	需要サイドのみ	固定	明示的に取扱われていない
ＡＤ－ＡＳモデル	閉鎖経済	中期	需要サイドと供給サイドの両方	変動	労働のみ
労働市場モデル	閉鎖経済	長期	供給サイドのみ	物価水準が考慮されず、名目変数が存在しない	労働のみ
経済成長モデル	閉鎖経済	長期	供給サイドのみ	物価水準が考慮されず、名目変数が存在しない	労働と資本

海外部門

財市場
ＩＳ曲線

↓

＼
／

ＩＳ－ＬＭモデル

→

総需要曲線

貨幣市場
ＬＭ曲線

＼
／

所得と物価水準の決定

→

インフレとデフレの分析

労働市場

→

総供給曲線

→

経済成長論

国民経済計算

国内総生産　GDP　Gross Domestic Product

①	一定期間内に	←　１年間
②	国内で	←　ＧＮＩ
③	生産された
④	固定資本減耗を差し引いていない	←
⑤	原則として市場価値で表示した
⑥	付加価値の合計

パンの付加価値
農家の付加価値 20円	製粉業者の付加価値 25円	ベーカリーの付加価値 35円	コンビニの付加価値 20円

国内の総生産額
国内総生産　ＧＤＰ			中間生産物
国内純生産　ＮＤＰ		固定資本減耗
国内所得　ＤＩ	（間接税－補助金）

GDPに含まれるもの	GDPに含まれないもの
政府の活動農家の自家消費持家の住宅サービス現物支給による給与	資産価格の上昇による利益中古車の売上家事労働ボランティア活動

順位	2015年		2010年		2000年		1990年
1	アメリカ合衆国	17,947.00	アメリカ合衆国	14,964.40	アメリカ合衆国	10,284.75	アメリカ合衆国	5,979.58
2	中華人民共和国	10,982.82	中華人民共和国	5,949.65	日　本	4,731.20	日　本	3,103.70
3	日　本	4,123.25	日　本	5,495.39	ドイツ	1,952.92	ドイツ	1,591.06
4	ドイツ	3,357.61	ドイツ	3,418.37	イギリス	1,551.75	ソビエト連邦	1,532.90
5	イギリス	2,849.34	フランス	2,651.77	フランス	1,372.45	フランス	1,278.57
6	フランス	2,421.56	イギリス	2,409.41	中華人民共和国	1,192.85	イタリア	1,140.24
7	インド	2,090.70	ブラジル	2,209.27	イタリア	1,145.56	イギリス	1,098.80
8	イタリア	1,815.75	イタリア	2,130.59	カナダ	739.45	カナダ	594.61
9	ブラジル	1,772.58	インド	1,708.46	メキシコ	683.65	スペイン	533.91
10	カナダ	1,552,38	カナダ	1,614.07	ブラジル	657.24	ブラジル	475.11

三面等価の原則

国内総生産

国内純生産

国民所得

需要サイド
消費
投資
政府支出
輸出入

―→
需要

実質GDP

←―
生産

供給サイド
資本
労働
土地
技術

三面等価の原則

分配

総所得

→

総需要

支出

↑

生産

総生産

←

総需要

＝

国民所得

経済活動	生産	資本・労働・土地という生産要素を用いて様々な財やサービスを作り出す	供給
	分配	生産されるものを各生産要素の所有者に分ける	供給
	支出	分配される所得を消費、貯蓄や投資に回す	需要

国民総生産

＝

分配面から見た国民総生産（所得）

＝

国民総支出

生産面		分配面
Ｙ	＝	Ｃ	＋	Ｓ	＋	Ｔ

	生産面			分配面
開放経済	→	Ｙ	＝	Ｃ	＋	Ｉ	＋	Ｇ	＋	ＮＸ

国民所得

＝

消費

＋

投資

＋

政府支出

＋

純輸出

	生産面			支出面
閉鎖経済	→	Ｙ	＝	Ｃ	＋	Ｉ	＋	Ｇ

生産	付加価値の合計
分配	雇用者所得＋固定資本減耗＋間接税－補助金＋営業余剰
支出	民間最終消費支出＋政府最終消費支出＋国内固定資本形成＋各種在庫増加＋海外経常余剰

	期待と現実	市場の価格調整メカニズム
長期	平均的に一致する	機能する
短期	平均的に一致しない場合がある	機能しない場合がある

	分析対象	決まるもの	需要者	供給者
モノ	財市場	国民所得	家計、企業、海外	企業
カネ	貨幣市場	利子率	家計、企業	中央銀行、市中銀行
ヒト	労働市場	物価	企業	家計
ソト	海外	国際収支

家　　計

所得

Household

貯蓄

金融機関

融資

Government

政　　府

政府支出

投資

消費

企　　業

Corporation

産業連関表

Input-Output table
中間取引	最終需要
粗付加価値

　　　　　　　　　　　　産業連関表の仮設例

現実経済観	古典派・新古典派	ケインズ
生産	自然率生産水準	現実生産水準 GDP Gap の存在
失業	完全雇用(自然)失業率	不完全雇用失業率
貨幣	価格伸縮的ゆえ実質変数に無影響 ⇔古典派の二分法・貨幣数量説 $MV=P{\overline {Y}}$	価格硬直的ゆえ実質変数に影響 $MV={\overline {P}}Y$
利子	資本市場(投資貯蓄需給) ⇒自然利子率	貨幣市場(貨幣需給)⇔流動性選好理論 ⇒現実利子率
需要	ワルラス法則(予算制約)下の効用最大化解 ${\displaystyle Y(p)=\Sigma {\frac {a}{a+b}}{\frac {m}{p}}}$ $s.t.\ {\begin{cases}U(y,x)_{MAX}=y^{a}x^{b}\\p(y-y_{w})+q(x-x_{w})=0\end{cases}}$	生産物市場体系と貨幣市場体系の連立解 ${\displaystyle Y(p)=\alpha +{\frac {\beta }{p}}}$ $s.t.\ {\begin{cases}Y=C(Y)+I(i)+G\\L(i,Y)=m/p\end{cases}}$
供給	利潤最大化及び費用最小化解 $p(y)=MC(y)\left\{=AC(y)\right\}$	労働市場に関する諸モデル ${\displaystyle Y(p)=\alpha (P-{\overline {P}})}$

参考文献　　　　鑑定士　　　　マクロ・ノート　　　マクロ　　　講義　　　解説　　　　　＊＊＊