| 総需要曲線 Aggregate Demand | 財市場と貨幣市場 | を均衡させる実質国民所得と物価 |
| 総供給曲線 Aggregate Supply | 労働市場 |
| 外生変数 | 政府支出（Ｇ）、租税（Ｔ）、名目貨幣供給量（Ｍ） |
| 内生変数 | ＧＤＰ （Ｙ）、実質利子率（ｒ）、物価水準（Ｐ）、名目賃金率（Ｗ） |
| 総需要曲線 Aggregate Demand | 財市場と貨幣市場 | を均衡させる実質国民所得と物価 |
| 総供給曲線 Aggregate Supply | 労働市場 |
| 総需要曲線 | 総供給曲線 | |
| 背景 | ＩＳ曲線 ＬＭ曲線 |
企業の利潤最大化行動： 賃金率＝労働の限界生産 |
| 傾き | 右下がり | 右上がり |
| シフト | （実質） 政府支出 （名目） 貨幣供給 |
貨幣賃金率 |
| 名目貨幣供給量 | 物価 | 実質貨幣供給量 | ||
| Ｍ | Ｐ | Ｍ／Ｐ |
| 物価の下落 | → | 実質貨幣供給量の増加 | → | ＬＭの右シフト | → | 国民所得の増加 |
| Ｐ | Ｍ／Ｐ | Ｙ | ||||
| ＡＤは、右下がり | 負の関係 | |||||
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P ・ ＭＰＬ ＝ Ｗ
製品価格 × 限界生産力 ＝ 賃金率（一定）
| 物価の上昇 Ｐ |
→ | 実質賃金率の低下 Ｗ／Ｐ |
→ | 労働力需要量の増加 Ｌ |
→ | 国民所得の増加 Ｙ |
| ＡＳは、右上がり | ||||||
| 垂直なＡＤ曲線 | 流動性の罠または投資が利子率に対し弾力性ゼロの場合 |
| 垂直なＡＳ曲線 | 古典派は、常に完全雇用が達成 → （長期）完全雇用国民所得の水準で垂直 |
| 水平なＡＳ曲線 | 短期には、価格が硬直な世界 |
| 古典派（長期） 完全雇用が成立 → 数量は不変  |
ケインジアン（中期） |
| 物価が上がり、政策効果は、なくなってしまう。 | |
| （短期） 価格の硬直性 → 数量調整  |
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| 物価は上昇しないので、政策の効果は最大限発揮できる |
財政政策と金融政策 ← 物価の上昇
| 財政政策 | 金融政策 |
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| ＩＳ−ＬＭ分析の効果に比べ、財政・金融政策の効果は小さくなる | |