| 古典派 | 需給バランスにより実質賃金が決定され、価格調整メカニズムが作用し、失業は自動的に解消される。 |
| ケインズ | 賃金は下方硬直的で、完全雇用に満たなくても労働市場が均衡し、非自発的失業が存在する。 |
| 第一公準 → 需要曲線 | 第二公準 → 供給曲線 | ||||||
| 企業の利潤最大化がもたらされる労働需要の最適条件は、 実質賃金と労働の限界代替率が等しいとき |
家計の効用最大化がもたらされる労働供給の最適条件は、 余暇と消費財の限界代替率が等しいとき |
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| 労働の限界生産力 ＝ 実質賃金 | 労働の限界不効率 ＝ 実質賃金率 | ||||||
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| ｍａｘＰＸ−ＷＮ Ｘ＝ｆ（Ｎ） |
| 年平均 | 月次（季節調整値） | ||||||
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| 2014年 | 2015年 | 2016年 | 2016年9月 | 10月 | 11月 | 12月 | |
| 完全失業率 | 3.6% | 3.4% | 3.1% | 3.0% | 3.0% | 3.1% | 3.1% |
| 非自発的失業 | 現行の賃金水準で働きたくても働けない失業者 |
| 貨幣錯覚 | 名目賃金によって労働者は供給の意思決定をする |
| 総需要喚起政策 | 需要の拡大は物価の上昇を招き、実質賃金の減少は労働需要の増加をもたらし、非自発的失業を解消される |