インフレと失業

インフレの原因

ディマンド・プル・インフレ 裁量的政策の実施 → 有効需要の増大 → AD曲線の右シフト → 物価の上昇
コスト・プッシュ・インフレ 賃金や原材料の上昇 → 生産性の悪化 → AS曲線の左シフト → 物価の上昇
ディマンド・プル・インフレ(短期)
コスト・プッシュ・インフレ(短期)
ディマンド・プル・インフレ(長期)
コスト・プッシュ・インフレ(長期)
拡張的財政・金融政策による総需要の増加 突然の原材料の高騰(供給ショック)による労働生産性の低下

フィリップス曲線    

貨幣賃金率の上昇が失業率とはマイナスに関係している。  トレード・オフ
w = w-1φ(uN−u)+-1
貨幣賃金率=前期の賃金率×定数×(自然失業率−失業率)+前期の賃金率

 

自然失業率 摩擦的失業や構造的失業から構成され、総需要喚起政策では解消されない失業率
自然失業率仮設 ケインズの裁量的政策の無効性を主張するもの

マークアップ原理  賃金率と価格水準との間には、一定の関係がある。  p=μw

オークンの法則   失業率と経済成長率との関係   失業率が低いほど、より大きな生産が可能となる。   t−ut-1 −φ[(logYt−logYt-1)−(logYFt−logYFt-1

インフレ需要曲線とインフレ供給曲線

インフレ需要曲線 インフレ供給曲線
定義 IA−LMのモデルから導かれるインフレ率と需要の伸び率との関係を用いて、
前期の需要を所与とした時の今期の需要とインフレ率の関係
フィリップス曲線、マークアップ原理、オークンの法則より
導かれるインフレ率と生産能力との関係
傾き 右下がり 右上がり
シフト・パラメーター 前期の所得、
名目貨幣供給の増加率、
実質政府支出の変化
完全雇用生産水準
期待するインフレ率が
上昇するケース
期待するインフレ率の上昇幅が
大きくなれば、上方にシフトする
上方にシフトする

 拡張的な財政・金融政策により、インフレ需要曲線が上方にシフトすると、GDPが増加し、インフレ率は上昇する。

 インフレ期待を導入すると、長期的には、総需要を刺激する政策の効果は、完全に相殺される。


ケインズ フリードマン
分析対象となる経済 短期を想定した不均衡的な解釈 長期を想定した均衡的な解釈
民間経済の仮定 不安定←積極的に政府が介入すべき 安定←積極的な政府の介入の必要はない
政府のとらえ方 民間よりも情報に優れている 政府の情報伝達にはタイム・ラグが存在している
政策目標 非自発的失業の解消 ←世界恐慌 インフレの沈静化 ←石油ショック
政策対応 裁量的な財政、金融政策 ルールに従った金融政策
失業の発生 有効需要の過小 短期的な現象であり、長期的には自然失業率で維持
インフレの発生理由 有効需要の過大 マネーサプライの過剰