さて、以上申し述べたような経緯によって戦争は勃発し、そうして敗けたのですが、その結果、日本の現状はどうなっているかというと、我々がいまさらのごとく痛感するのは、日本には資本というものがほとんど全部喪失または半身不随麻痺状態になっていることです。ちょうど、ロビンソンークルーソーが島に打ち上げられたと同じようなもので、戦争するときには無我夢中で戦っていたのですが、いよいよ、ほっと気がついてみると、まったく空手になった自分を発見した。有るものはただ土地と人間だけという感じであります。
元来、日本に近代的な意味における資本が出来始めたのは、明治以後です。徳川幕府の封建経済においては当時の日本国民が生きるために必要なものをかろうじて生産するに止まり、資本の蓄積はほとんどなかったといっても差し支えない。極端に言えば、徳川家康の江戸入城のときと、徳川慶喜の大政奉還のときと較べてみて、日本の資産にはほとんど増減がない。この三百年の長い期間は人口を調節して、かろうじて食糧との辻褄を合わせてきたと言い得るでしょう。
それが明治維新以後、多少ずつ資産の蓄積が出来始めたのですが、この蓄積が目立つようになったのは第一次欧州大戦後ですから、極めてわずかの期間にとどまり、これを世界の富を数百年間イングランドの一角に集中し得た英国の力や、または、あらゆる物資に充ち足りているアメリカやロシアに比べれば、まさに九牛の一毛といえるでしょう。
だが、とにかく第一次欧州大戦以後、多少の蓄積を持ち得たが、昭和十七、十八年の両年に使った莫大な戦争消費は、その年の生産の数倍にのぼったために、その不足は当然、過去の蓄積を崩して補わなければならなくなり、さらに、昭和十九年に至ると、ほとんど過去の蓄積を全部喰い潰してしまったのであります。すなわち、昭和十七、十八、十九の三年間に、明治維新以来の資本蓄積をほとんど使い切ってしまったというのが、偽らざる我が経済の実状であります。日本の各種の生産統計を見ますと、だいたい、昭和十八年頃が最高で、十九年に入ると落潮となり、二十年の春から夏にかけては本当に重箱の隅を楊子で突つくようなことをして、戦争遂行の辻褄を合わせておったわけです。
したがって、この戦争を終戦に導いた直接の動機は原子爆弾とソ連の参靼ですが、これを資材の面から見ると、あのときにはもう柱のなかに食いこんだ白蟻の被害で、ただ柱の外形を残すのみの状態になっていたので、これほどの暴風雨を待つまでもなく、倒壊する運命にあったといえるのです。ことに今年〔昭和二十年〕春から行われた中小都市の爆撃は、わずかに残っていた中小都市の各種生産設備と、いわゆる退蔵物資と称せられる各種原料の大部分を焼き払ってしまったので、いよいよ八月十五日終戦となったときは、日本は全くさっき申したロビンソンークルーソーのごとく、丸裸で離れ小島に打ち上げられた難破船の水夫のような姿になっていたのです。
こういう状態のもとにあって、七千数百万の日本国民は如何にして生きていけるかということが、我々に課せられた問題であります。まず日本本土の農産物が養い得る人口の限度は、すでに徳川時代に飽租状態に達していて、それ以上、如何に働いてみても、その数量は知れたものです。もちろん、明治以後、耕作方法の進歩や耕地の拡張など、種々努力の結果、徳川時代の人口を千万や二千万増加せしむることは容易な業ですが、それにしても七千数百万の人口を養っていくことは、到底不可能であります。
しかも耕作方法の進歩は主として肥料の改良によるものですが、そのうち硫安肥料は何とかして自給皀足し得るとしても、カリや燐酸は全部輸入に仰がねばならない。比較的内地生産ができると思われる肥料にして、なおかつその通りであり、農機具に至っては、その原料関係において結局、外国に依存せざるを得ない部門があり、全然、外国の援助を待たない日本農業の自立ということは考えられない状態です。
そこで、こんな状態に対する応急対策として最も原始的に考えられる方法は、日本の余剰労力を生のままで輸出する。そうして、海外で働いて送ってくる収益で日本の国に残っている人間を食わしていくという手でしょう。ちょうど子供の多い百姓が、自分の土地で養い得ない子供をあるいは女工に出したり、商店の小僧に送ったりして家計の辻褄を合わせたように、日本の土地で養い得ない人口を外国で働かし得る方法があれば、間題は一番簡単に解決されるのですが、現在の国際事情下で、このことを考えることは天に登るほど難しい。
そこで結局、生糸その他各種の雑貨などの製品を輸出して、この代償として食糧を輸入するといラ方法以外に生きる道はないということに帰着するのです。すなわち、このあり余る労力をどういう形で商品化して、外国に輸出するかという具体的な方策が、今後の政治経済問題のすべての鍵として考えられなければならない。
そうなると問題の成否は、一つにかかって連合国の好意の有無ということになる。すなわち、国際貿易を許してくれるか、許すとしても、どの程度に許すかの問題になるので、日本人だけの努力ではどうにもならない性質のものだということがわかります。
従って、この際、諸外国が日本に対して如何なる態度をとるであろうかということを、この際我々は真剣に考えてみなければならない。しかして、この外国の態度を測定する上で最大かつ唯一の手がかりとなるべきものは、本年〔昭和二十年〕七月二十六日にできま
したポツダム官】言でなければならない。今日、連合国はすべて、このポツダム宣言を目標として行動しているのですから、日本生死の鍵はすべてこの宜言書のなかにしまってあると言っても差し支えないわけであります。その意味で日本国民は、何人もポツダム宣言を深く味読すべきであると信じます。
ところで、このポツダム宣言は本年七月二十六日、ドイツの首都ベルリンの南郊ポツダムにある有名なフリードリヒ大玉の離宮、無憂宮（サンスーシー）に、連合国の最高首脳部が集まって、日本に対し戦争終戦の機会を与えるために連合国側の真意を表明したもので全文は十三条から成り立っています。そのうち、国民生活に最も影響のある条文は、戦後処理方針を定めた第九条と政治原則を規定した第十条、経済原則を示した第十一条の三ヵ条です。
まず第九条から取り上げてみると「日本国軍隊は完全に武装を解除せられたる後、各自の家庭に復帰し、平和的かつ生産的の生活を営むの機会を得しめらるべし」と、こう規定してある。これは終戦後の軍事処理の基準を示した条項ですが、この点はドイツに対する取り扱い方と根本的に違っているところであって、ドイツでは銃砲を取り上げられ、サーペルを取り上げられ、いわゆる、丸腰になった後も、集団労務を課せられ、戦争が済んでも兵士は懐しい故郷、暖かい家庭に帰ることを許されない。ある者はシベリアの寒地に連れて行かれて農耕を強制され、ある者はウラルの地下数千尺の鉱山に這入って石炭掘りを命ぜられ、ある者はソ連の工場に送られて、終日営々として旋盤にくっついていなければならないのです。しかも、いつまで働いたら帰還を許されるのやら見当がつかないというのが今日の状態であります。
ところが、日本では終戦とともに兵士は全く自由の身となり、愛する妻や、可愛い子供の待っている家庭に、まるで、サンタクロースのおじいさんみたいにいわゆる、一万円包と称される、大きな御土産包を背中にくっつけて帰っていき、和気藹々たる和やかな空気に包まれながら、自分の好きな「平和的かつ生産的の仕事」をすることが許されているのです。ドイツから見ると、雲泥の差です。この点は連合国側が、日本に対する非常な特恵だといっている条項であります。
次に第十条は「我等は日本人を民族として奴隷化せんとし、または国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものにあらざるも、我等の俘虜〔捕虜〕を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪人に対しては厳重なる処罰を加えらるべし。日本国政府は日本国。国民の間における民主主義的傾向の復活強化に対する一切の障礙を除去すべし、言論、宗教および思想の自由並びに基本的人権の尊重は確立せらるべし」と規定しています。
この条項は第一に連合国は日本を地球上から抹殺するというがごとき冷酷なる仕打ちをするものでないという人道的基本方針を示し、次に、本来の日本国民性が民主主義的傾向を有することを肯定して、この「民主主義的傾向の復活強化」を約束しています。すなわち、日本民族をもって、済度すべからざる好戦国民なりとする俗説を破り、日本国民本来の面目は、伊勢大神宮の神鏡をもって表象せらるる、いわゆる和魂であり、熱田神宮の宝剣をもって表象せらるる荒魂は第二次的なものであることを認めている。ただ、近来この荒魂のみが表面に現われて活躍し、和魂の光りを蔽い隠しておりましたので、これを取り払ってしまわなければならない。この仕事は、日本人の自力ではできないから、連合国が外部から加勢して、これを完成させようという連合国の民主主義的理想をこの第十条で約束していると見るぺきでしょう。
そうして特に、この荒魂のなかで最を悪質な部分は、いわゆる戦争犯罪人として徹底的に芟除し、将来、日本をして再びこの過誤を操り返さないように外科的手術をしなければならないと主張しているわけです。
ところで、この戦争犯罪人の範囲については、英、米、ソ連、支那の間に主張の差がある。ソ連の要求が最も広範囲にわたるものと予測されるのですが、米英側は戦時国際法規、とくに俘虜の取り扱い方の規定違反者と開戦手続き違反者に対して法律上の責任を最も厳重に追及するものと思われます。その中でアメリカが最も重点を置いているのがいわゆる、不法開戦です。真珠湾攻撃が米国人に与えた影響は日本人の想像以上に深刻であって逆説的にいえば、ルーズベルトがいかに努力してもまとめ得なかった米国の世論を日本人がまとめてやったような結果になったぐらいです。すなわち、それまでアメリカ内部にはいわゆる孤立外交を強硬に主張する有力なる一派があって、戦争には絶対に反対していたのですが、これらの人々の如何なる名論も、「真珠湾を忘れるな」の一言に遇っては、ひとたまりもなくつぶれてしまったのです。真珠湾の一撃は、それほどアメリカ大を興奮せしめた。アメリカ側から申せば、日本人は外交交渉の継続中に全く騙し討ちをしたものだと確信していますから、これに対する責任は徹底的に糾弾しなければ承知しないのです。
また、終戦後、米国に帰還した俘虜がその見聞した事実を詳細に報告して、日本軍人の惨忍な行為をアメリカ大衆に訴えたので、世論の国のアメリカとして最近とくにこの俘虜虐待問題がやかましくなってきたのです。
ところが、ソ連側は、戦争犯罪をかかる国際公法違反という法律的問題に限らないで、日本をして軍国主義化せしめた政治的責任をも追及しようと主張するのですから、非常に広い範囲に引っかかってくる。この戦争犯罪人の解釈如何は、将来、ソ連惻と米英側との間に残された一つの問題になると見られます。
次に第十一条は「日本国は、その経済を支持し、かつ公正なる実物賠償の取り立てを可
能ならしむるがごとき産業を維持することを許さるべし。ただし日本国をして戦争のため再軍備をなすことを得しむるがごとき産業はこの限りにあらず。右目的のため原料の入手（その支配とはこれを区別す）を許さるべし。日本国は、将来世界貿易関係への参加を許さるべし」と規定しております。
すなわち、この一条が終戦後の日本経済運営の基本法です。この条文をどラ運営していくかということが、日本国民が生存できるか、できないかということの分かれ道になるので、日本国民にとって現実的に最も大切な条文であると思います。
この規定によりますと、連合国は日本の産業に対して積極的と消極的と二つの目標を示しております。その積極的目標はさらに二つに分かれて、一つは日本の経済を維持するための産業とし、他は賠償を支払ｙつための産業としております。換言すれば、日本人は最少限度の生活をするために必要な生活物資を製造する仕事と、公正なる賠償に充当する品物をつくる仕事のみに従事することを許されているのですが、私はこの条文をその体裁の上から見て、日本の経済を維持する産業を第一次に置き、賠償のための産業を「かつ」として第二次に並べてある、この「かつ」に重要なる意義を持たせたいと思います。
一方、消極的な目標として再軍備に役立つ産業は一切禁止することを規定している。これは一見、当然のことのようですが、具体的に、しからば、如何なる産業がこれに這入るかということを決定するには、いろいろ問題が生じるでしょう。
さらに、この条文において原料入手と世界貿易の問題にふれております。これは連合国側も、日本がその産業を維持するためには、どうしても外国の力を借りなければならない状態にあることを肯定していることを意味するもので、非常に行き届いた条文であるといわなければならないと思います。
右のような次第で、ポツダム宜言は第九条において我が国に対する戦後処理原則、第十条において政治原則、第十一条において経済原則を規定しているので、この条文を一つ一つよく読んでみると、必ずしも、この宣言が初めて世界に放送されたときに日本の新聞がいっせいに罵倒したような悪意に満ちた降伏条件でないことがわかります。第一、連合国側は、この宣言において日本を「降伏」せしむるという用語を使っていないのです。ポツダム宣言の冒頭には「我等の数億の国民を代表し協議の上、日本国に対し今次の戦争を終結する機会を与うることに意見一致せり」と、こケ書いてある。「降伏する機会を与うる」という表現を使っていない。また、ポツダム官】言の第五条において、「我等の条件は左のごとし」として条件なる言葉を使っていて、これまた「無条件降伏」にあらざることを、反面に現しています。
この点はドイツに対する場合とはかなり相違している。ドイツの場合は、クリミヤ宣言において「ドイツに対し課すべき無条件降伏条項はドイツ国の最後的敗北が達成せらるるまでは発表せられざるべし」と言って、あらかじめ条件が提示されなかったのに較べると、日本の場合はポツダム宣言という条件つきで和平勧告を受けたものと、こう解釈して差し支えないのです。
もっとも前述の第五条は「我等は右条件より離脱することなかるべし。右に代わる条件、存在せず」と述べて、交渉和平の余地を封じ去っているので、この点では無条件降伏方式とも見られるのですが、我々は、連合国側か、とくに無条件降伏という言葉を避けた点に政治的な含みを汲みとるべきです。ポツダム宣言中、無条件降伏という言葉を使ったのは、第十三条の「我等は日本国政府がただちに全日本国軍隊の無条件降伏を宣言」すべきことを要求しているところだけであって、この点は連合国側か日本政府および国民と日本軍部とを対立的に区別して取り扱っている日本観を示すもので、ポツダム宣言の全文を通ずる特微というべきものです。
例えば、降伏文書の調印にあたっても、国際慣習上の異例の措置をもって「天皇陛下および日本国政府代表と日本帝国大本営代表」とが二本立てで署名すべきことを通告したのも、この考え方の一つの現れであり、また第四条においては「無分別なる打算により日本帝国を滅亡の淵に陥れたる我儘なる軍国主義的助言者により日本国が引き続き統御せられるべきか」または「理性の経路を履んで」日本を存続せしむべきかを、日本国民がまさに決定しなければならないことを要求しているのも、この考え方の一つです。
さらに、第六条において「日本国国民を欺瞞し、これをして世界征服の挙に出づるの過誤を犯さしめたる者の権力および勢力は永久に除去せられざるべからず」と明確に戦争責任の所在を指摘しています。この一方、前述したように、第九条、第十条、第十一条において国民生活再建の基礎が民主主義の上に置かれるべきことを主張しているのですから、抽象論としては、ポツダム宣言というものはだいたい、日本のためにむしろ暖かい雰囲気を含んでいるようにも感じられるわけです。