「国が諸君のために何をなし得るかを問い給うな。諸君が国のために何をなし得るかを問い給え」――ケネディ大統領の就任演説であまりにも有名なこの一節は、ひんぱんに引用される。しかし出典が詮索されることはあっても、内容が論争の対象になることはなかった。ここには時代の風潮がよく表れていると言えよう。実際にはこの一節の前半に示された国と国民の関係も、後半に示された関係も、自由社会における自由人の理想にはほど遠い。まず前半の「国が諸君のために」何かをしてあげるという温情あふれる言葉は、政府が保護し国民が保護される関係を連想させる。このような関係は、自分のことは自分で責任をとるという自由人の考え方と相容れない。次に後半の「諸君が国のために」何かをするという部分では国家が一つの生命
体と見立てられており、政府がまで国民が僕という関係を連想させる。だが自由人にとって国は個人の集合体に過ぎずヽそれ以上でもそれ以下でもない・受け継がれてきた国の文化を誇りに思いもするし、伝統を守るうともする。だが、自由人にとって政府とは一つの道具や手段にほかならず、何か施しをしてくれるやさしい庇護者でもなければ、敬い仕えねばならない主人でもない。また国家の目標も、一人ひとりの目標の集合体としてしか認めない。
自由人は、国が自分に何をしてくれるかを問わない。自分か国に何をできるかも考えない。その代わり、自分の責任を果たすため、自分の目標を達成するため、そして何よりも自分の自由を守るために、「自分は、あるいは仲間は、政府という手段を使って何かできるか」を考える。また、自由を守るためにつくったはずの政府が「自由を破壊する怪物と化すのを防ぐにはどうしたらいいか」ということも考える。自由は、傷つきやすい高貴な花のようなものだ。誰もが知っているように、権力の集中は自由を脅かす。歴史もそれを証明している。政府は個人の自由を守るために必要な道具であり、また政府があればこそ個人は自由を行使できるが、それでもなお、権力が政府に集中すれば自由にとって脅威になりかねない。権力を握った者がはじめはよき意図を持っていたとしても、また権力に伴う腐敗を免れたとしても、権力はよがらぬ意図を生みやすく、また磁石のように、悪しき意図を持つ輩を吸い寄せる。
政府が自由を脅かすのを防ぎつつ、政府という有力な道具から望ましい成果を引き出すにはどうしたらよいだろうか。アメリカの憲法にはそのための二つの基本原則が組み込まれており、これが今日まで国民の自由を守ってきたｌとは言え、ぜひとも守るべきこの二つの原則は、たびたび破られている。
第一の原則は、政府の役割に制限を設けなければいけないということである。政府の仕事は、個人の自由を国外の敵今同国民による侵害から守ることに隕るべきだ。そのために法と秩序を維持し、個人の契約が確実に履行される環境を整え、競争市場を育成する。このほか、個人でやるのはむずかしく資金がかかりすぎる事業に政府が力を貸すことは、あってもいいだろう。ただ、政府をこのように利用するのはつねに危険を伴う。政府は大いに利用すべきだし、どのみち全然利用せずに済ますことはできない。しかし、メリットの方が明らかに大きいことを確かめてからにすべきである。経済でも、それ以外の分野でも、個人の自発的な協力や民間の企業活動が主役であれば、民間部門が政府部門の権力ににらみを利かせることができる。そうすれば、言論、宗教、思想の自由も効果的に守ることができるはずだ。
第二の原則は、政府の権力は分散されなければならないことである。政府が権力を行使せざるを得ないときは、国よりも州、州よりも郡や市で行使することが望ましい。自分の住む町
のやり方が気にくわないとき、それが下水処理にせよ、区画整理にせよ、学校制度にせよ、さっさと別の町に引っ越せばよい。そこまでする大はめったにいないとしても、その可能性かおるというだけで、権力濫用を抑止する効果がある。州のやり方が気に大らないときも、別の州に移ろ手がある。だが国となると、敵対的な国が多い現状では、おいそれと出て行くわけにはいかない。
このように、政府が出す命令は避けるのがむずかしい。まさにこのことが、いわゆる「大きな政府」の支持者にとって中央集権の利点となっている。中央集権論者の考えでは、たとえば富裕層から貧困層へ、私的な目的から公共の目的への所得の移転は公共の利益に適う。そして権力が一極に集中していれば、それらを効率よく制度化できるという。ある意味では、たしかにその通りだ。しかし、物事には二つの面があることを忘れてはならない。よいことをする権力は、悪いことをする権力にもなり得る。また、いま権力を握っているのが善人でも、明日は悪人に取って代わられるかもしれない。それに、ある大がよいと思うことも他の大がそう思うとは限らない点も忘れてはならない。政府事業の拡大も、中央集権化も、推進する人の多くは善意の大であり、失敗すれば誰よりも後悔する。これはじつにもって悲劇と言うほかない。 個人の自由を守るべきだと主張する理由は、一つにはいま述べたように政府の権力を制限し分散化するという予防上の理由からだが、もう一つ、建設的な理由もある。文明の偉大な進歩が権力を一手に握る政府の下で生まれたことは、未だかつてない。建築も絵画も、科学も文学も、工業も農業も、そうである。コロンブスは、専制君主からいくらか資金援助を受けはしたが、議会に命じられて新航路を探しに行ったわけではない。ニュートン、ライプユッツしかり、アインシュタインしかり、そしてボーア、シェークスピア、ミルトン、パステルナーク、ホイットニー、マコーミック、エジソン、フォード、ジェーンーアダムス、ナイチングール、シュバイツァー……。知の新しい地平を切り拓き、文学の新しい境地、技術の新たな可能性を開拓し、あるいは苦しむ人々を救ったこの偉人たちの中で、政府に命令されたという人は１人もいない。偉大な業績を生み出しだのは個人の才能であり、大勢に逆らって貫き通された不屈の意志であり、そして個性や多様性に寛容な社会であった。
多種多様な個人の行動は、政府にはけっして真似できない。衣食住に画一的な基準を設けて国民の大多数の生活水準を引き上げることなら、いつでもできるだろう。教育、インフラ整備、保健衛生に画一的な基準を設けて多くの地域の改善を実現することも、可能だろう。国全体の平均を押し上げることも、不可能ではないかもしれない。だがそのうちいつの間にか、政府は進歩より現状維持を、多様性より可もなく不可もない均質性を選よようになるだろう。けれども多様性こそ、明日の底辺を今日の平均以上に押し上げる試みに欠かせない要素なのである。
本書で扱うのは、このようにずいぷんと大きな問題である。メインテーマは、競争資本主義の役割とする。競争資本主義とは、経済活動の大半が民間企業によって自由市場で行われるような仕組みを指す。このような白由競争による資本主義は、経済における白由を保障する制度であると同時に、政治における自由を実現する条件でもある。そしてサブテーマとして、自由を掲げ経済活動を主に市場に委ねる社会において政府が果たすべき役割を検討する。
本書のはじめの二章では、以上の問題を原則に則って理論的に扱う。第３章以降では、これらの原則を個々の具体的な問題に当てはめて論じる。
最初の二章では原則に則って論じると言うからには、さぞ精緻で隙のない論理が展開されるのだろうと読者は思われるかもしれないが、残念ながら、それにはほど遠い。そして原理の応用となれば隙だらけであることはおわかりいただけるだろう。新しい問題が毎日のように発生し、状況は日々変化する。したがって政府の役割を論じたとしても、それがいつまでも正しいことはあり得ない。今日の問題に応用した原則が未来永劫不変であれば結構なことだが、そうかどうかは折に触れて見直さなければならない。だが、そのおかげで原則の妥当性を繰り返し検討し、理解を深めることができる。
さて、本書で主張する政治・経済観を一括りにする呼称を決めておくと、何かと便利ではないかと思う。適切なのは「自由主義」である。ところがきわめて遺憾なことに、この言葉はアメリカでは、19世紀の大陸欧州における意味とはかなり違ってしまっている。いや、今日の大陸欧州における意味とも大きく違う。これは、シュンペーターが言うように、「自由競争経済の反対論者は、心ならずもこの経済体制に最高の賛辞を捧げる行為をした。すなわち、自由という冠は自分たちにこそふさわしいと考えて横取りした」からである。
18世紀後半から19世紀初めにかけて自由主義の名の下に展開された運動は、社会における自由を究極の目標に掲げ、社会の主体は個人であると主張した。経済に関しては、国内では自由放任を支持し、経済への国の関与を減らして個人の役割を拡大しようとした。国外では自由賀曷を支持し、世界の国々を武力に依らず民主的に結びつけようとした。また政治に関しては、代議制と議会制度の確立、国家の裁量権の縮小、市民権の保護を訴えた。
しかしアメリカでは、19世紀末から、とくに1930年以降、白由主義あるいはりベラルという言葉は、ずいぶん違った意味合いを帯びるようになった。とりわけ経済政策について、それが言える。自由よりも福祉や平等が重視されるようになり、めざす目標を達成するのに、民間の自主的な取り組みよりも国家に頼ろうとするようになった。19世紀の自由主義者は、自由の拡大こそ福祉と平等を実現する効率的な手段だと考えたが、20世紀の自由主義者は、福祉と平等が自由の前提条件であり、自由に代わり得るとさえ考えている。そして福祉と平等の名の下に、国家の干渉と温情主義（百・日影日）の復活を支持するようになった。しかしこれは、一九世紀の古典的自由主義者が敵視したものにほかならない。20世紀の自由主義者は、時計の針を17世紀の重商主義の時代に戻そうとしている。にもかかわらず、真の自由主義者を反動的だと批判したがるのだ。
自由主義という言葉に付された意味の変質は、以上のように経済分野の方が顕著である。が、政治の分野でも、意味は変わってきている。たしかに20世紀の自由主義者も、19世紀と同じく、議会制度、代議制、市民権などを支持する。だが19世紀の自由主義者が疑心暗鬼で、自由を奪われまいと政府や一握りの人間への権力の集中を恐れ、政治権力の分散を強く支持したのに比べると、二〇世紀の自由主義者はだいぶ違う。建前上選挙民が支配する政府の手に権力が握られる限りにおいて、その善意による行使に任せ、信頼し、中央集権的な政府を支持している。そして、権力は誰が持つべきかが問題になったときは、市よりも州、州よりも国、国よりも国際機関が望ましいとする。
自由主義という言葉の意味がこのように変質した結果、かつては自由主義とされていた考え方が、いまでは保守主義と呼ばれている。このすり替えは許し難い。19世紀の自由主義者は、急進主義者だったのだ。ものごとの根源を追求するという語義からしても、また社会の仕組みの大胆な変更を要求するという政治的意味合いからしても、急進的だった。後継者たる現代の自由主義者も、そうあるべきだ。国家の関与は、自由の拡大促進に与するものであればもちろん望ましいけれども、自由を大幅に妨げるものは許すべきではない。さらに、保守主義という言葉にも注意が必要である。この言葉はひどく広い意味で使われ、相容れない主義とも結びつけられるようになった。いずれ「自由主義的保守主義」だの「貴族主義的保守主義」といった形容矛盾がはびこるのは必定である。
自由を破壊しかねない制度の支持者たちに自由主義の名を引き渡すのは、断固好ましくない。それにまた、私の見解を示すのに自由主義よりふさわしい言葉は見当たらない。自由主義という言葉を巡る問題にここで片をつけるためにも、本書では自由主義をその本来の意味、すなわち自由人が掲げる主義としての意味でせ使うことにする。