０２
こういう理念を提示する際に，計画主義者がわれわれをなだめようとして主張するのは，中央統制指令は，「ただ単に」経済的問題にのみ適用されるだろう，ということである。たとえば，米国の最も有名な計画主義者の一人であるスチュワート・チェイス氏は，計画化された社会においては，「政治的民主主義は，経済的問題以外のことに自らを限定すれば，維持されうる」と保証している。こういったたぐいの保証は，だいたい次のような示唆を含んでいる。すなわち，われわれの生活の中でも，あまり重要でないし，また重要であるべきではない側面においては，自由を放棄することになるが，かわりにもっと高次元な価値の追求において，より大きな自由を獲得することになるだろう，という見解である。同じような考え方から，人々は往々にして，政治的独裁を毛嫌いしつつも経済分野における独裁者を求めるのである。
０３
こういう議論は，われわれの最も善良な本能に訴えかけるものだし，最も優れた心を持つ人々を魅了してやまないものだ。もしも計画化が本当に，重要性の少ない生活上の気がかりからわれわれを解放してくれるのなら，そしてそれによって，われわれの現実のあり方が，平穏な生活と高度に精神的な思索へといざなわれていくのなら，いったい誰がそういう理想をけなそうとするだろうか。もしわれわれの経済活動が本当に，人生の劣った，もっと言えばあさましい側面にのみ関係するものならば，もちろんわれわれは，どんなやり方をもってしても，物質的な目的を求める過度の気遣いから解放され，そういったことはなんらかの実利的な機構に面倒をみてもらって，人生の高次元の問題に向けて心を自由に解放できるような道を，懸命に探すべきだろう。
０４
つまり，多くの人々は，経済生活に行使される権力は，二次的な重要性しかない事柄に向けられていて，経済目的を追求する自由を脅かすようになることは少ないだろうと信じ，安心しているのだが，残念ながら，それはまったく根拠のないものだ。というのもその考えは，経済目的というものは他の人生の目的とまったく独立に，純粋なものとして存在するという誤った信念に大きく基づいているからである。病理的な部類に属する守銭奴のような場合を別とすれば，純然とした経済目的といったものは存在しない。理性を持った人々の活動は，究極的には経済的なことを目的にしてはいない。厳密に言うならば，人々の活動は「経済的動機」によってなされているのではまったくなく，ただ，諸々の目的を達成するための努力を条件づける要因として，経済が存在しているのである。普通の言葉で間違って「経済的動機」と呼ばれているものは，チャンス全般への欲望，つまり，いろいろな目的を達成できるような力への欲望を意味するにすぎない。お金を得ようと努力するのは，労働の結果を楽しむ際に，お金こそが最も広い選択の幅を与えてくれるからである。貨幣所得には限界があって，相対的に貧困を感じ，それを制約と捉えるために，現代の人々は貨幣をその象徴として憎むようになってきている。しかし，それは，力を具体化させるための手段を，目的と取り違えているのだ。むしろ貨幣は，これまで発明されてきた自由の道具のうち最も偉大なものだというのが真実なのである。今の社会においては，貧しい人々でさえ，わずか数世代前の富裕階級以上に大きな選択の幅を持っているが，これは貨幣のおかげである。こういう貨幣の効用の意義をよりよく理解するには，あまたの社会主義者が決まって主張しているように，「金銭的動機」のほとんどを「非経済的誘因」へと改めていったら，実際どんなことが起こるかを，真剣に考えてみればいい。すべての労働報酬が，貨幣ではなく，栄誉の公的表彰とか特権とか，他者を支配する権力のある地位とか，よい食べ物や家，旅行や教育の特典，といった形で与えられるとしたら，それを受け取る者に選択の余地はなくなり，誰であれその報酬の決定者が，労働の対価の量だけでなく，その享受方法までも決定することになってしまうのである。
０５
経済の統制とは全生活の統制である
独立した純粋な経済的動機というものはありえない。そして，経済上の利益や損失は，いくつもの必要や欲求のうちどれをそのためにあきらめるかを，個人が決めることができるという利点を特っている。これらのことがはっきりと認識されれば，経済問題は重要性の少ない生活上の目的にのみ影響を与えるという先に述べた一般的信念には，逆の意味で大切な真実の核心があると，より容易に気づくだろうし，「単なる」経済問題への考慮に対してしばしば示される軽蔑が誤りである理由も，それだけ理解しやすくなるだろう。市場経済，自由経済のみにあてはまることだが，このことはむしろ積極的な意義を持っている。つまり，人が所得や所有財産を自由に処分できるかぎり，経済的損失は，満足可能だった欲求のうちの一番重要性のないものをあきらめるだけで済んでしまう。「単なる」経済的な損失は，重要度の低い必要を，自分で選択して断念することができる。ところが，もし損失が，それ自体の経済的な価値よりはるかに大きな価値の損失だったなら，あるいは，経済的尺度で計ることすらできないものだったなら，人はどんな代替の方法もなく，その損失に耐えるしかない。このことは利益についてもあてはまる。つまり，言い換えるならば，一般に経済的変化は，われわれの必要のうちの周辺的な部分（経済学用語で言う「限界的」な部分）にしか影響を及ぼさない，ということである。
０６
経済的利益・損失が影響を与えがちな様々な事柄より，もっと重要なものはたくさんある。経済的な浮き沈みに左右される生活のアメニティの部分――ましてや必需の部分――より，はるかに高い位置を占めるものはたくさんある。それらに比べれば，「金の沙汰」や，経済的によくなったか悪くなったかという問題は ほとんど意味のないことに思われるだろう。だからこそ，経済計画とｈったものは，経済問題にだけかかわることだから，人生のより基本的を価値にはダメージを与えない，と人々は信じてしまうのである。
０７
けれども，それは誤った結論である。経済的価値が他のものより重要でないのは，現在のわれわれは経済的問題においては，何が重要で何がそうでないかを，自由に決定できるからである。むしろこう言うべきかもしれない。経済的価値が他のものより重要でないのは，現代の社会で，自分の人生の経済問題は，自らが解決しなければならないからである，と。だが，経済活動を統制されるということは，特別な目標を申告しないかぎりその統制のもとに始終置かれることを意味する。また，特別な目標を申告する時，それが承認されなくてはならないから，現実にはすべてのことを統制されることになる。
０８
したがって，経済計画によって発生する問題は，その時われわれは，様々に重要性の異なる必要を，好きなやり方で満足させることが可能かどうか，ということにとどまるものではない。それは，重要かそうでないかを判断するのはわれわれ自身なのか，それとも計画者によって決められるものなのか，という問題なのである。経済計画は，「単なる」経済問題と軽んじられている，精神にとっては周辺的であるような事柄のみを左右するものではない。それは，実際には，何が周辺的であるかを決めることが，もはや個人には許されなくなるということを意味する。
０９
全経済活動を統制する当局は，われわれの生活の，低次元の事柄に関連する部分だけを統制するのにとどまらない。当局は限りある手段を，われわれのすべての目的にどのように配分するかも統制することになるだろう。つまり全経済活動を統制する者は，人々があらゆる目的を追求する際の様々な手段を統制することになり，それを通じて，どの目的が達せられるべきで，どの目的がそうでないのかを，決定しなければならない。これこそが問題の核心である。経済統制が，人間生活の独立したある部分だけを統制するのにとどまらないのは，目的達成手段の統制だからである。そして手段の独裁的な統制権を握る者は，どの目的が達成されるべきか，どういった価値が高いか低いかを決定することになる。結局のところ，その者は，人々が何を信奉し，何に向けて努力すべきかをも決定するのである。中央集権的計画化は，経済問題は個人によってでなく，社会共同体によって解決されるべきだということを意味する。だが，それは，多様なニーズのそれぞれの重要性を決定するのは，その共同体，むしろその代表者たちでなければならない，ということも意味するのである。
１０
計画主義者が約束しているいわゆる経済的自由とは，個人の経済問題を解決するという必要から人々を解放し，そういう問題につきものの面倒な選択は誰かが変わってしてくれる，ということを意味している。ところが，現代の諸条件下では，われわれはほとんどすべてのことに関して，他者が提供してくれるものに依存しなくてはならないので「経済計画は，われわれの生活のほとんど全面にわたる統制を意味することになる。われわれの根本的な必要から家族や友人との関係に到るまで，また，仕事のありようから余暇の使い方に到るまで，計画者の「意図的な統制」が及ばないような領域は，ほとんど存在しなくなるだろう。
１１
経済を統制する権力は無制限の権力となる
たとえわれわれの消費を直接統制するような方法を取らないからといって，計画当事者の権力が，個人の生活の部分的な領域にしか及ばないということにはならない。たぶん，計画社会は配給とかそれに似た方法を部分的に採用するだろうが，計画者の権力が個人的生活に影響を与える程度は，そのやり方いかんで変わるわけではなく，また，消費者が表面上目由に自分の所得を支出できるからといって，その程度が少なくなるわけでもない。計画社会の当局が，あらゆる消費を左右する権力を手に入れることになるのは，実は，その権力が生産に対する統制力であることから，必然的に生ずる結果なのだ。
１２
競争社会における選択の自由とは，ある人が要求を満たしてくれない場合他の人に求めることができる，ということに依存している。ところが，生産者が一人なら，われわれはその者の言いなりにならざるをえない。全経済システムを統制する当局は，考えうる最強の独占生産者である。確かに当局は，民間の独占体ならやりかねない形で，その権力を悪用する心配はないかもしれないし，収益を最大限にむさぼることを目的としてもいないと言えるかもしれないが，それでも，何がどのような条件で与えられるかを決定する完全な権力を持つことになるのは間違いない。つまり，当局は，どんな財やサービスが，どんな量で入手できるようになるべきかを決定するのみならず，それらが地方や集団の間でどのように分配されるかを統制できるだろうし，さらに，しようと思えば，個別の人間それぞれを好きなだけ差別的に扱うこともできるだろう。計画化がなぜ多くの人々によって支持されているかを思い出すならば，このような権力が，当局が容認する目的は実現させ，容認しない目的の追求は禁ずるために使われるようになるだろうことに，疑いの余地があるだろうか。
１３
生産と価格に対する統制によって得られる権力は，ほとんど無制限のものである。競争社会においては，あるものを得るために人々が払わねばならぬ価格――つまり，物と物との交換比率――は，自分がそのものを獲得する時に，社会の他の人々から奪うことになるその他のものがどのくらいの量になるかによって決定される。競争体制におけるこのような価格は，いかなる人間の意識的な意志によっても決定されるものではない。そして，もし，目的を実現するための一つの方法があまりに高くつくことがわかれば，他の方法を自由に試みることができる。このようなやり方において，何か障害物があるとすれば，それは誰かがその人の目的を認めてくれないということから発生するものではなく，その目的達成手段が他の人によっても必要とされているということから，発生するのである。これに対して，統制経済においては，すべての目的に当局が目を光らせていて，そのうちのあるものを援助し，あるものを阻止するために権力を行使するようになることは確かである。つまり，何を好み何を嫌うべきかに関してのわれわれの個人的見解ではなく，誰かの考え方が，何が手に入れられるべきかを決定する。そして，当局は，こういう押しつけを逃れようとするどんな試みも阻止する権力を持っているから，われわれが何を消費するかを統制することになり，つまりはほとんど，われわれに所得をどう使うべきか命令しているのと変わらないことになってしまうのである。
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経済統制は職業選択の自由を奪う
当局の意志がわれわれの日常生活を型にはめ「誘導」していくのは，こういった消費者としての活動可能性の部分だけではない。むしろそれは枝葉の部分なのであって，より強大にそれが発揮されるのは，生産者としてのわれわれの立場に対してである。もちろん，この二つの側面は切り離しえるものではない。大半の人々にとって，仕事に費やす時間は全生活の大きな部分を占めるし，仕事によって住む場所やつきあう人々も大きく左右される。だから，職業選択の自由がいくらかでも保証されていることは，たぶん，余暇の時間にどのように消費をするかについての自由より，われわれの幸福にとっては重要なことかもしれない。
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この「職業選択の自由」が，最善の世界においてすら限定を伴っていることは，疑いえない真実である。どれを選ぶか迷うほど多くの仕事の選択肢を持っているような人は，まずいるものではない。だが，重要なことは，いくばくかの選択の余地があるということ，また，誰かによって与えられたにせよ，自分が過去に選んだにせよ，一つの仕事に永続的に縛られるようなことはないということ，そして，耐えられなくなったり，気持が他へ向かうようになった時には，能力があり，いささかの犠牲を払う覚悟さえあれば，新たな職業への道がほとんど常に用意されていること，である。何にもまして状況を耐えがたくするのは，どんなに努力してもその状況を変えられないと知らされることである。たとえ人が，必要な犠牲を払う心の強さを持ちえなかったとしても，懸命に努力しさえすれば違う仕事に移れると知っているだけで，そうでなければ耐えがたい仕事も，我慢できるようになることが多いものだ。
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もちろん，今述べたことは，現在の世界は職業選択の問題に関して最善の状態にあるとか，過去の自由主義時代はおおむね最善の状態だったとか言っているわけではないし，人々の選択の機会をより広くするためになすべきことはそれほど多くないと言っているわけでもない。ここでも他の分野と同様，知識と情報が広まるのを促し，職業間の移動を助けるといった，国家が活動すべき大きな領域が存在する。しかし重要な点は，職業選択の機会を増大させるような政府活動というものは，今一般に主張され実行されているような「計画化」とは，ほぼ完全に対極にあるということである。計画主義者の多くは，確かに，新たな計画社会では職業選択の自由は計画的に維持され，むしろ増大するだろうと約束している。だがそれは，達成不可能な約束にすぎない。計画のためには，業種や職業への新規参入の統制か，報酬の統制か，あるいはその間者上もが公可実であるでこれまで知られている計画化のほとんどの実例で，このような統制や制限の設定が最初の政策の一つになっていた。このような統御か全域的に実行され，単一の計画当局によって推進された時，計画主義者の約束する「職業選択の自由」がどんな結果を招くかを理解するには，想像力はほとんどいらない。「選択の自由」とはまったくの虚構にすぎず，本質的に差別が避けえない状況なのに，そして当局がせめて客観的な基礎と信じるところに従って選別するようにとしか望みようのない状況なのに，差別ば存在しないと恥ずかしげもなく約束することなのだち
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計画当局の活動が，雇用条件を定めるだけにとどまり，その条件を操作することによって雇用者数の調整を試みるだけだとしても，状況にさして違いはない。前もって報酬を定めるということは，具体的に人々の参入を禁止するのとほとんど同じくらいに，職業参入への障害をつくることになる。取り立てて見目よくないのに売り子嬢になりたいと思っている女性でも，頑健でなければ勤まらないような職業に進みたいと思っている病弱な青年でも，また，もっと広い意味で能力や適性に明らかに欠ける人の場合でも，競争社会では必ずしもその職から排除されてしまうわけではない。もしそういう人が，その仕事をきわめて価値があると思っているのなら，低賃金という金銭的犠牲を覚悟でその職に就いてみることは十分できるし，やがて隠れていた才能が発揮され活躍するようになることもあるだろう。だが，計画当局が全職種の報酬を決定し，希望者からの選抜が客観的試験で決められる時，こういった人々の仕事への強い思い入れは，ほとんど問題にされなくなるだろう。また，標準とは異なる資格の保持者や，変わった性格を持っている人が，その特質が特殊な職に向いているために特別な雇用条件の職に就ける，というようなことも，そこでは不可能になるだろう。さらに，不規則な労働時間を好む者や，普通の生活より，少なく頼りない収入でも気楽な風来坊として生きていきたい者には，どういう選択肢も存在しなくなってしまうだろう。
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統制社会のこういったありかたは，ちょうど大組織によく見られるあの統制された状況と，まったく同じになってしまうだろう。いや，むしろそれはもっと悪いものだろう。社会全体が統制されてしまえば，どこへ逃げていくこともできなくなるからだ。そういった社会では，自分がふさわしいと思う時や場所だけで合理的であったり効率的であったりする自由はない。われわれは一人残らず，計画当局が任務を単純化するために定めざるをえない基準に，従わなければならなくなるだろう。というのも，社会を管理するという途方もなく巨大な任務が可能になるためには，当局は各人が持っている能力や性格の多様性を，簡単に相互交換できるユニットとしてのいくつかのカテゴリーに押し込め，微細な個人の相違は意図的に無視せざるをえないのである。計画化が公けに掲げている目標は，人間が単なる手段であることをやめるべきだ，というものだが，実はーー人々の個人的な好みや嫌悪を計画の中で考慮することは不可能だから――計画社会では個人はかってないほどに単なる手段となり，「社会の福祉」とか「共同体の利益」といった実体のない概念に奉仕するように，当局によって利用される存在となってしまうのである。
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「経済の終焉」という幻想
競争社会では，ほとんどのものが価格を払えば入手可能である――ただし，しばしばあまりにも高い価格を支払わされはするが――ということは，どれほど強調してもしすぎることはない重要な事実である。これに代わる道といえば，代価を払う必要のない完全な自由では決してなく，服従を強要される命令や禁止の体制であり，権力者の好意にすがることが最後の手段となってしまうような体制なのである。
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こういった問題点全般に関して，広く見られる混乱の中でもきわめて重要なものは，ほとんどすべてのものが価格を払えば入手可能であるというそのことが，逆に競争社会に対する非難の根拠となっている点である。人々はしばしば，人生の高次の価値が「金銭沙汰」になることに抗議するが，それが本当に意味するところが，高次の価値を保持するために些細な必要が犠牲にされてはならないとか，そういった選択は誰かに任せるべきだ，ということであるなら，誰もそれを奇妙な要求だと思うにちがいないし，個人の尊厳がほとんどないがしろにされていると言うだろう。生命，健康，美，道徳，名誉，心の平和，といったことが，多額の物質的費用によってのみ維持されうろこと，そして人は時にそのような選択をせざるをえないことは，否定しがたいことである。もちろん，そういった高次の価値を破壊から守るため，必要な物質的犠牲を払うという心構えが，われわれには時に欠けることがあることも，また否定しがたいことではあるが。
２１
一つだけ例をあげてみよう。自動車事故の災害をなくそうとすることは，もしそれにかかる費用を喜んで負担する――他に方法がなければ，自動車そのものを廃止してしまうという負担を耐える――のなら，容易に可能なことはもちろんである。他のたくさんの場合でも同じことが言えるのであり，われわれが「物質的な快適さ」と軽んじて述べているものをもっと獲得するために，われわれは自分自身や他人の，生命や健康やあらゆる精神的価値を，たえず危機にさらしているのである。われわれの目的すべてが，いくつかの共通する手段の上に競合している以上，これ以外のやり方はありえない。そして，そういった絶対的価値が危険にさらされるようなことが決してあってはならないとするならば，その絶対的価値以外のすべてのことは，求める努力をしてはならないことになってしまうのである。
２２
苛酷な現実がしばしば課してくる苦しい選択を，人々が回避したいと思ったとしても，それは驚くべきことではない。だが，だからといって，それを他人に決めてもらうことで回避しようと思う人はまずいない。人々が望んでいるのは，そういう選択がそもそもなければいいということにすぎない。けれども人々は，選択は実は必要なものではなく，現在の特殊な体制によって課されているのにすぎない，と容易に信じがちである。つまり，本当のところ人々が許しがたいと思っているのは，この世に経済的な問題が存在するということそのものなのだ。
２３
もはや経済的問題は現実に存在していない，という人々の希望的確信は，「潜在的な豊かさ」という無責任な作り話によって，正しいように思わされてきた。もしそういうものが存在しているなら，選択を不可避にするような経済的問題は存在しないことになってしまう。この魅惑にみちた落とし穴は，社会主義が登場して以来て様々な名前をまとつて社会主義者のプロへかンダに使用されてきたが，それが最初に使われた百年以上前に明白な虚構であったのと同様，今日においても明らかな虚構である。そして，その百年以上の間，この概念を主張した多くの人々のうちの一人として，この西欧――世界全体のことはともかく――から，いわゆる「貧困」をなくせるほどの生産増大を可能にするような現実的計画を考え出した者はいなかったのである。読者は，「潜在的な豊かさ」というようなことを主張する人間は，嘘つきか，自分の言っていることもわからぬ人間でしかない，と考えるかもしれない。だが，この誤った希望こそ，何にもまして，われわれを計画化への道へと駆り立ててきたものなのである。
２４
通俗的な運動はいまだにこの偽りの信念によって利益を得ているものの，計画経済が競争体制よりはるかに多くの産出を生み出しうるという主張は，多くの専門研究者たちによって，ますます捨て去られるようになってきている。社会主義的な見解を持って，中央集権的計画の問題を真剣に研究してきた経済学者のかなり多くが，今では単に，計画社会は競争体制と同等の効率を持つだろう，と希望することで満足するようにさえなっている。彼らが計画化を主張するのは，もはやそれがよりすぐれた生産性を持っているからではなく，より正義にかなった，公平な富の分配を確実にさせてくれるからだ，ということになっている。実際，この「富の分配」こそが，計画化を強く主張しうる唯一の論拠である。もし前もって規定された基準にかなうように富の分配を実現したいのなら，また，誰が何を所有すべきかを意識的に決定したいのなら，全経済組織を計画化しなければならないということに議論の余地はない。しかしそれで問題がなくなるわけではない。ある誰かの正義の理想を実現するために払わなければならない代価が，大いに乱用されてきた経済的諸力の自由な作用がかつてもたらしたものより，もっと不満足で抑圧的なものとなる心配はないのかどうか，という問題が残っている。
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経済的自由なしにどんな自由も存在しない
これまで述べてきた様々な心配から逃れようとして，われわれは，誤った考えに慰めを見出して，自らをひどく欺くような羽目に陥らぬようにしなければならない。それは，中央計画の実施は，自由経済という束の間の時代を経験した後，人類が改めて歴史の大半を通じて経済活動を支配してきたあの靭帯と規制の体制へと帰っていく，ということを意味するにすぎないのであって，したがってそこでの個人的自由の侵害は，「自由放任」の時代以前のそれより深刻なものである必然性はない，という考えである。これは危険な幻想でしかない。欧州の歴史の中で，経済生活に対する組織化が最も深く進んだ時代でさえ，それは，個人の自由な活動領域が保証された，一般的で準恒久的なルールの枠組みの設定をほとんど超えるものではなかった。当時の統治者が使用しえた管理手段は，きわめて一般的な命令以上のものを人々に課すには不十分なものであった。統制が最も完全になされた場面でさえ，それは個人が社会的分業に参加して行なう活動に対してのみ適用されたにすぎなかった。当時の人々が依然として自らの生産物によって暮らしていた，より広大な領域では，人々は自らの選ぶままに行動する自由があった。
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ところが，いまや状況はまったく異なっている。自由主義の時代にますます分業が進められてきた結果，人々の活動のほとんどすべてが，社会的プロセスのなんらかの部分を構成するようになってきた。このような発展は，もはや逆転不可能である。なぜなら，この広汎な分業によってのみ，かくも膨大に増加した人口が，現在のような高い生活水準において生きていくことが可能となっているからである。そしてこのような広汎な分業が必須である以上，中央集権的計画が実行されれば，かつて試みられたどんな政策にもまして，人々の生活の大きな部分が中央権力に統制されるようになることは必定である。つまり，いまや人々は生活の大部分を他者の経済的活動に頼っているのであるから，統制がいわゆる経済的活動にとどまるというようなことは，決してありえないのである。
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生活の中のそういう個別のニーズを「集団的に満たす」ことへの情熱――社会主義者はそれによって全体主義への道を準備してきたのであり，また，それは人々の生活上の必要のみならず人生の楽しみまで，決められた時間に決められた形で与えようとすることを意味しているが――は，一面では，政治的教育の一手段として人々の間に形成されてきた。だが，それはまた，計画化が強要してくる結果でもある。計画化というものは，何にせよ計画に最も適合するものを，計画が定めた時点で人々に与えるためには，人々から選択を奪うことを本質的に必要とするからである。
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政治的自由は経済的自由なしでは意味がない，とよく言われる。このことはまったく正しい――ただし，計画主義者たちが言っているのとはまったく逆の意味でのことである。経済的自由は，他のどんな自由にも先立つ前提条件であるが，社会主義者が約束するような「経済的心配からの自由」とはまったく異なっている。後者の自由とは，個人を欠乏から遠ざけると同時に選択の権利からも遠ざけることによって初めて獲得しうるものである。そうではなく，経済的自由とは，経済活動の自由でなければならない。もちろんそれは，選択の権利をもたらすとともに，それにともなう危険や損失，そして責任を，個人に課してくるのだが。