０１
私有財産は自由の最重要の基礎である
競争に対する最も一般的な反対論の一つが，競争は「盲目的」だという主張であることは，意義深い。この「盲目的」ということは，古代人が正義の神に与えていた属性だということを思い出すのは，ここでの問題にとって無関係なことではない。競争と正義は，他のことにおいてはほとんど共通するものを持たないが，両者とも，地位や貧富などによって人を差別しないという賞賛すべき点を共通して持っている。誰が幸運な人となり誰が災厄をこうむるかは前もってわからないということ，報償と罰は，それぞれの人間の長所・欠点を誰かが判断して与えるのではなく，各自の能力と運にゆだねられているということ――これらのことは，前に述べた，法律はあらかじめ誰の利益になり誰の損になるかを計算して制定してはならないということと同様，重要である。このような不確実性は，非情とも言えるが真実なものである。競争において人々の運命は，しばしばその人の技術や先見性よりチャンスや幸運によって決まることが多いのである。
０２
だからといって，われわれのなすべき選択は，誰もが絶対的・包括的な正義の基準に照らしてふさわしいものを受け取るような体制を選ぶか，それとも個人の分け前が部分的に偶然や幸運・不運によって決まってしまうような体制を選ぶか，という二者択一なのではない。迫られる選択は，誰が何を手に入れるかを少数の人間の意志が決定する体制か，それとも個人の報酬は少なくともある部分は当人の能力と企業家精神によって，またある部分は予測できない諸般の条件によって決まるような体制か，という二者択一なのである。この予測しえない条件に左右されるということは，ある意味できわめて重要である。なぜなら，自由企業の体制は，必然的に私有財産と（必ずしも同じ重要性ではないかもしれないが）相続財産に立脚しているため，それらが作り出す機会には差があり，あらかじめ機会の不平等が存在するからだ。もちろん，このような機会の不平等は解消されていくべきだということは正しい。ただし，持って生まれた差異を完全に解消するなどということをめざすべきではないし，また，不平等をなくすために，誰もがチャンスを実現していこうとする時それに依存できる，自由社会の非人格的な制度が破壊されるようなことがあってはならない。また，何が正しく望ましいかについての誰かの見解が，他者に押しつけられるようなことがあってもならない。
０３
確かに競争社会では，貧しい人に開かれている機会は，富裕な人のそれよりきわめて限られている。しかしそれでも彼らが，異なった形態の社会でもっと多くの物質的安楽を意のままにしている人より自由であることは，変わらず真実である。もちろん，競争のもとでは，貧乏な状態から人生を始めた人が富豪になる可能性は，遺産を相続した人がそうなる可能性よりはるかに少ないことも事実である。だが，その可能性は充分存在するし，より重要なことは，競争体制こそ，権力者の好意によってでなく，ひとえに自分の努力や運によってそれを可能にさせ，また誰かがそれを妨害しようとすることを禁じる，唯一の体制だということである。たとえば，低い賃金しかもらっていない英国の未熟練労働者のほうが，ドイツの多くの小規模企業家や，高給を取っているソ連の技術者や管理者より，あらゆる現実的な意味で，自分の人生を形づくっていく自由をより多く持っていることは明白な事実である。われわれがしばしばそれを見逃してしまうのは，「自由のなさ」ということが何を意味しているか，忘れてしまっているからなのである。転職であれ，住居の選択であれ，特定の意見を公けにすることであれ，余暇を特別な仕方で過ごすことであれ，それらを各人の好みに従って行なうためには，時に高い代価を払わなければならないし，多くの人々にとっては高すぎると思われるかもしれない。けれども，そこには絶対的な障害は存在しないし，権力者が割り当てた仕事や生活環境へ暴力的に縛り付けられるといったような，身体的安全と自由に対する侵害も存在しない。
０４
個人の私有財産から所得が発生しないようにしさえすれば，所得格差は現在のままであっても，多くの社会主義者たちが抱いている正義の理想は満足されることになるのは真実である。だが，彼らが忘れているのは，生産手段としてのあらゆる私有財産が国有化されてしまえば，国家は当然，その活動を通して人々のあらゆる所得を決定してしまう地位を占めるようになる，ということである。つまり，こうした形で国家に権力を与え，それを「計画」のために用いるべきだと要求することは，結局のところ，上記のような影響力を国家は十分に知りつくして，その権力を行使していくべきだ，と要求しているのに他ならないのである。
０５
したがって，このような形で国家へと委託された権力が，単に財産の保有者を人々から国家へと移したことにすぎないと信じるのは誤っている。そこで生まれる権力は，新たに創り出された権力，競争社会では誰も所有することがない権力なのである。財産が多くの民間所有者に分割されているかぎり，独立して活動するそれら所有者が，人々の所得や地位を決定する権力を独占して持つことはありえない。もっといい条件を提示してくれる人があれば，人はそちらへ雇用を求めることができるからである。
０６
今日の世代が忘れ去ってしまっていることは，私有財産制は，財産を所有する者だけでなく，それを持たぬ者にとっても，最も重要な自由の保障であるということである。つまり，生産手段の管理が独立活動をする多数の人々に分割されているからこそ，誰も人々の運命を左右する完全な権力を持ちえないし，人々はそれぞれ自分がどうやっていくかを決定することができる。もしあらゆる生産手段が一つの手にゆだねられるとするならば――それが「社会」全体といった名目であろうが，あるいは独裁者であろうが――，その管理権を行使する者は，人々に対して完全な権力を振るうことになろう。
０７
たとえば，ある人種的ないし宗教的小集団に属している人がいて，彼はまったく財産を持っていなかったが，同じ集団の仲間が財産を持ち，彼を雇うことができたとする。その時の彼は，私有財産が完全に撤廃され，社会全体の財産の名目的な共同保有者となった場合の彼自身と比べて，ずっと自由であることを誰が疑うだろうか。また，私の隣人として，あるいは私の雇い主としてある億万長者がいた時，彼が私に及ぼす権力は，一番下っ端の官吏だけれど国家の強制権力を担っていて，自由裁量権によって，私が生活し仕事をする許可を与えたり，その方法を決定できるような者が持つ権力に比べれば，はるかに小さいものであることを誰が疑うだろうか。さらに言えば，裕福な者が力を持つ社会でも，すでに力を獲得した者だけが裕福になれる社会に比べれば，まだましだということを，誰が否定するだろうか。
０８
マックス・イーストマン氏のように有名な昔からの共産主義者が，今になってこの真実を再発見しているということは，悲劇的ではあるが，同時に希望が湧くことでもある。彼は最近の論文でこう書いている。
《今や，私にとっては次のことは明らかだと思える――もっともこの結論に達するのはずいぶん遅まきであったと言わねばならぬが――。すなわち，マルクスは私有財産制を廃止することによって無限の自由と平等を与えられるという希望を持ったのであるが，その自由と平等を，限られた量にせよ人類に与えてきた主要な源泉の一つこそ，私有財産制なのだ。不思議なことに，それを初めて理解したのはマルクスだったのである。マルクスこそは，過去の歴史を顧みて，自由市場を持った私的所有による資本主義の発展が，これまでのあらゆる民主主義的自由の発展にとっての前提条件であったのだと，われわれに教えてくれたのであった。しかし，歴史の将来を展望した時，そうであればこそ，自由市場を廃止すれば他の自由も消えてしまうだろう，という考えは，彼の心にはまったく浮かばなかったのである。》
０９
諸個人の運命が政府の手にあるという悲劇
これまで述べてきたような心配に対する答えとして，時に言われるのが，計画当事者は個人の所得を決定しなければならない理由はまったくない，というものである。実際，国民所得を各個人にどれだけ分配するか決定することが社会的・政治的に困難であることは，あまりにも明らかであるから，筋金入りの計画主義者でさえ，その任務を何らかの当局者に任せることは，蹟賭してしまうだろう。その困難さを本当にわかっている人は誰もが，計画は生産部門のみ，すなわち「産業の合理的組織化」を確立するための適用のみに限定し，所得の分配はできるだけ人為的でない成り行きに任せておくことを望むだろう。けれども，所得分配を操作することなく産業を統制することは不可能なのだし，また，所得分配を市場の成り行きに完全に任せてしまうことを望む計画主義者はいないだろう。おそらくあらゆる計画主義者は，所得分配が公平と公正に関する一般的規則に適合しているか，極端な不平等が避けられているか，主要な階級間の報酬の相対的関係が公正なものであるか，ということを監視する程度にとどめ，それぞれの階級内で個人が占める位置や，より細分化された集団や個人の間の段階的区別や格差については責任を回避することで，意見が一致するだろう。
１０
すでに見たように，あらゆる経済現象は緊密に相互依存しているために，計画化を始めてしまうとそれを望む範囲内でとどめることは不可能であり，また，いったん市場の自由な働きがある程度以上に妨げられてしまうと，計画当事者の統制は完全に包括的なものへと拡大されざるをえないのであった。そこでの考察は，なぜ計画的統制が望む範囲を超えて拡大していかざるを得ないかを，経済的に説明するものであったのだが，そういった拡大化への歩みは，社会的・政治的な側面からも，より強力に進められる。それは計画化が拡大すればするほど，より強力なものとして現実に感じられるようになるのである。
１１
個人の地位が非人為的な成り行きや，大勢が競合する競争の結果として決定されるのではなく，当局の計画的な決定によって決められるという事態がますます現実化し，人々によって広く認識されるようになると，社会の中での自分たちの地位に対する人々の態度も，必然的に変化する。そもそもどんな体制であれ，実際それに苦しむ人には正義に反すると思えるような不平等や，不当としか思えない欲求の挫折や，罪もない人を襲う不幸の打撃は，避けがたく存在するものである。だが，計画的に統制された社会でこのようなことが起こる場合，そこでの人々の反応は，誰のせいでもなくそれが起こる場合とは，はっきりと異なるだろう。たとえば不平等は，非人為的な成り行きでそうなったのなら，意図的計画によって課せられるよりも，ずっと耐えやすく，また当人の個人的尊厳を傷つけることも少ないだろう。競争社会においては，ある人がどの会社からも仕事を必要とされないとか，もっとよい職を与えられないとかいうことがあったとしても，それはその人に対する軽蔑を意味するものではないし，その人の人間的尊厳を傷つけるものでもない。たとえ長期にわたって大量の失業が発生したとしても，多くの人々が抱く考えは同じだろう。ちなみに言えば，このような災難を防ぐために中央統制を主張する意見もあるが，不況を回避するにはそれ以外のよりよい方法があるのである。ともあれ，失業や所得の損失は，どんな社会でもある人々の上に発生するものだが，それが当局によって意図的に課せられたものでなく，運命の巡り合せにすぎないということならば，人々の自尊心が傷つくこともより少ないだろう。もちろんそれはそれで苦しいには違いないが，計画社会の場合，それははるかに苛酷なものとなるだろう。計画社会では，ある人がある職に必要とされているかどうかを決定しなければならないのではなく，ある人が何かの役に立つか，そしてどのくらい有用か，を決定しなくてはならなくなる。つまり，ある人間がその人生において占める位置は，誰か他人が割り当てなくてはならないのである。
１２
人々は，誰をも例外なく襲う可能性のある苦しみには甘んじて耐えるかもしれないが，そのような苦しみが当局の決定の結果である場合には，それほど容易に受けとめられるものではない。巨大な機械のような組織の一つの歯車であることは，耐えがたいものかもしれないが，そこから離脱することが許されないことの方が，あるいは自分の場所に縛られ，自分が選んだわけでもない上司に縛られることの方が，もっとはるかに耐えがたいことだろう。誰もが自分の運命に不満を持っているにしても，その運命が誰かの意図的な決定の結果だと思われる時，不満はたとえようもなく大きくなることは避けられないだろう。
１３
かくして，ひとたび政府が正義のために計画化を始めると，政府はあらゆる人々の運命や地位への責任を引き受けざるをえなくなってしまう。計画社会では，人々はみな，自分が他人よりよい生活をするか悪い生活をするか，わかることになる。なぜなら，それを左右するのは，誰も統御できず，確実に予見もできない環境的諸条件ではなく，ある当局の意志だからである。そして，よりよい地位を求めようとする努力はすべて，統御しえぬ環境的諸条件をできるだけ予測したりそれに備えたりすることではなく，全権力を握る当局に，自分の都合のよい決定をするよう影響を与えることへと向けられるようになる。このような状況こそ，十九世紀英国の政治思想家たちが思い描いた悪夢，すなわち「富や名誉への道は政府を通じる以外にない」国家という悪夢が，彼らが思ってもみなかったほど完全に実現されることに他ならない。――もっとも，このような状況はすでに全体主義へと移行してしまった国々では身近になっているのだが。
１４
「分配の正義」に確固とした答えはない
まさしくこのようにして，国家が全経済生活を計画化し始めるやいなや，個人や集団をどのように「ふさわしい」位置に置くかという問題が，政治問題の中心になってこざるをえなくなる。ひとり国家の強制権力のみが，誰が何を所有すべきかを決定するのであれば，人が持つに値する権力は，この統制権力の一角を担って，実際に行使することのみである。そこでは，経済的・社会的問題は，全部政治的問題となってしまうだろう。なぜなら，それらの問題を解決することは，誰が強制権力を行使するか，すべての決定を支配するのは誰の意見なのか，ということだけにかかっているからである。
１５
あの「誰が，誰を？」という有名な警句は，たぶんレーニン自身によってロシアに持ち込まれたものだったと私は思うが，初期のソビエト体制時代，人々は社会主義社会の全問題をこの言葉で要約したのだった。誰が誰を計画化し，誰が誰を統制・支配し，誰が人々の人生の位置を決め，誰が他からの割り当てをもらうに値するか。これらの問題が，最高権力のみが解決すべき中心的な問題として，必然的に生まれてきたのである。
１６
もっと最近になって，ある米国の経済学者が，このレーニンの警句をさらに拡大して，あらゆる政府の問題とは，「誰が，何を，いつ，どんなふうに手に入れるか」であると主張した。ある意味でこれは間違ってはいない。どんな形の政府でも多様な人々の相対的地位に影響を与えるということ，また，どのような体制であれ，政府活動によって影響を受けない生活の側面はほとんどないということは，確かに真実である。政府が何か活動する以上，その活動はすべからく「誰が，何を，いつ，どんなふうに手に入れるか」に影響を与えるだろう。
１７
しかしながら，三つの基本的な区別をしなくてはならない。第一に，具体的な様々の政策は，特定の人々にどのような影響を与えるかわからず，またそのような特定の影響を目的とせず，採用されることが望ましいということがある。この点はすでに論じた。もう一つの問題は，政府活動の及ぶ範囲をどのように設定するかの問題である。すなわち，誰がいつ何を手に入れるかのすべてを政府が決定するか，それとも，ある人がある時にある方法であるものを手に入れる場合にのみ，政府は影響を与えるのにとどまるのか，という問題である。ここに自由体制と全体主義体制とのすべての違いが存在するのである。
１８
自由主義体制と全体的計画体制とのもっとも対照的な違いは，ナチスや社会主義者が「経済と政治が人為的に分離されている」と非難し，また，両者とも，政治が経済を支配するよう求めている点に，特徴的に表われている。このような主張は単に，自由社会では政府の政策に含まれていない目的のために経済活動がなされることが容認されている，ということを非難しているのみではなく，経済活動が政府の統制から独立して展開され，政府の容認しないような目的に向けてもなされていることを非難しているのであろう。だが，彼らがそれに反対して主張しているところを実現すれば，単に権力が一つになるということにとどまらず，単一の権力，つまりは支配する集団が，すべての人の目的を統制し，とりわけ各個八が社会で占める位置を決定する完全な権力を持つ，という結果をもたらすことになるだろう。
１９
経済活動を統制しようとする政府は，「分配の正義」についてのある誰かの理想を実現するために権力を行使せざるをえないということは，もう了解されたものと思う。だが，そのような権力を行使することは，いかにして可能になるか，またどのような形になるか。その際に準拠すると思われる，あるいは準拠すべき原則とは何か。次々と発生し計画的な解決を要求する無数の相対的な功罪判断の問題に対して，確固とした解答があるだろうか。分別ある人々の合意を取り付け，新しい社会の階級秩序を正当化し，人々の正義への要求を満たすような，価値尺度というものがあるだろうか。
２０
たった一つの一般原則，これらのすべての問題に間違いなく確固とした答えを与えうる，一つの単純なルールが存在する。それは，完全な「平等」のルール，つまり人為的統制がなされるすべての点で，あらゆる人間の間に完壁かつ絶対的な平等を達成する，という原則である。もしこの原則が広く望ましいとみなされるならば（それが実際的か，つまり人々のやる気をうまく引き出せるかどうか，ということはまったく別の問題として），「分配の正義」というような漠然とした理念もはっきりとした意味を持ち，計画当事者も明確な指標が与えられることになるだろう。だが，人々が一般にこのような機械的な平等を望ましいと考えると思うことほど，真実から遠いものはない。実際，完全な平等をめざした社会主義運動が人々の支持を得たことは一度もない。社会主義が約束したのは，絶対的平等ではなく，より正しい，より平等な分配であった。絶対的な意味における平等ではなく，「より多くの平等」だけが，社会主義が真にめざしている目標なのだ。
２１
この二つの理念は同じものに聞こえるが，ここでの問題に関するかぎり，これほど異なったものはない。「絶対的平等」という原則は計画当事者の任務を厳密に規定するが，「より多くの平等」への希求は，単に消極的な要求であり，現状への嫌悪を表明している以上のものではない。だから，もし絶対的な平等をめざすすべての活動に賛意を表明するつもりがないならば，計画当事者が決定すべき問題について，ほとんど答えることはできなくなるだろう。
２２
これは言葉の遊びではない。表現が似ているために見落とされがちだが，実は決定的な問題がここにあるのだ。つまり，「完肇な平等」に同意すれば，計画者が答えるべき功罪判断の問題はすべて解決されてしまうのに対し，より多くの平等を求めるやり方は，実際には何の答えももたらさない。それは「共通の利益」や「社会的福祉」と同様，はっきりした内容をまったく持っていない。それは個人や集団の功罪を常に決定していく必要性を解消してくれないし，その決定に何の助けも与えてくれない。実際のところ，それが主張しているのは，金持ちからできるだけ取り上げよ，ということだけである。だが，ではその取り上げた分け前をどう分配するか，という段になると，「より多くの平等」は何の役にも立たないのである。
２３
「公正所得」は新たな差別をもたらす
けれども，多くの人は，そのように完全ではなくとも，少なくとも競争体制におけるあり方よりは広く大きな満足が達成できるような，なんらかの判断基準があるのではないかと思っていることだろう。われわれは誰もが，「正当な価格」や「公正な賃金」という考えを持っているではないか。公平に対する人々の確固とした感受性は，信頼に足るのではないか。今のところ個々のケースでは正当・公正だと完全に合意できないことがあっても，それぞれの理想とすることが実現され，それを検証する機会が与えられれば，今の人々が支持しているいくつかの考えが，時間とともに統合され，より確固とした判断基準を作り出すことができるのではないか。
２４
だが，残念ながら，その望みにはほとんど根拠がない。現在ある判断基準はこれまでの競争体制から導き出されたもので，競争が消滅すれば必ずすぐに消え去ってしまうものである。「正当な価格」とか「公正な賃金」も，これまでの慣習が作ってきた価格や賃金とか，過去の経験から人々が期待している対価であり，独占体による搾取がないところで初めて存在しうる価格や賃金なのである。
２５
ただ一つ，ここで述べたことがあてはまらない重要な例外は，労働者による「それぞれの労働がもたらした全生産をそれぞれに」という主張である。実際，社会主義の教義の多くは，この要求を源として発生してきた。けれども，現在の社会主義者の多くは，社会主義社会では各産業の産出がそれに従事する労働者に完全に分配されるべきだと，もはや思ってはいない。なぜなら，それが実施されるとすれば，より大きな資本を使用している産業の労働者の方が，小さな資本を使用している産業の労働者より，大きな所得を得ることになるからであり，それは社会主義者自身，正当でないと思っているからである。かくして，いまやこの主張は事実の誤った解釈に基づいているということは，きわめて広く意見の一致を見ている。だが，各労働者が「自らの」産出を獲得できるのでなく，資本から生み出される全収益が全労働者に分配されるとなると，再びあの分配方法をめぐる基本的問題が立ち現われてくることになる。
２６
特定の財の「正当な価格」や，特定のサービスの「公正な」報酬といったものも，もしその必要量が単独に固定できるというようなことがありうるなら，客観的に決定することは不可能ではないといえるかもしれない。かりにコストを度外視するとして，その必要量がわかれば，計画者はそれに見合う供給がなされるためにどのくらいの価格や報酬が必要になるか，見つけようとすることは可能かもしれない。しかし，計画者は同時に，各種の財がどれだけ生産されるべきかを決定しなければならないのである。そしてそれを通して，正当な価格や公正な賃金がどのようなものになるかを決定することになる。たとえば，計画者が，建築家や時計職人はもっと少なくてよいと決定し，それらへのニーズは，所得が減少しても転職したくない者によってまかなえると判断したのなら，「公正な」賃金は低くなっていくだろう。このように多様な目的の相対的な重要性を決定していくことで，計画者は同時に，多様な個人や集団の相対的重要性をも決定していくことになる。人々を単なる手段として扱うことを潔しとしないならば，計画者はこれらの効果を考慮し，多様な目的の重要性が彼の決定がもたらす結果とうまく釣り合うように，慎重に調整していかなければならない。ということは，結局のところ計画者は，多様な人々の諸条件にまで直接統制を及ぼすことが避けられない，ということなのである。
２７
このような直接的管理の不可避性は，職業的集団のみならず各個人の相対的地位に関してもあてはまる。われわれは一般に，ある産業や職業の中では所得はほとんど一様だと気軽に考えがちである。だが，医者，建築家，小説家，俳優，ボクサー，競馬騎手はもちろんのこと，配管工，庭師，八百屋，洋服屋といった職業でも，最も成功した人とまったく成功しなかった人の所得の格差は，資本家階級と無産者階級の所得格差と同じくらいに大きいのである。このような点について計画社会ではもちろん，カテゴリーを作ることで所得を標準化するなんらかの試みがなされるだろうが，個人個人に所得を決めていくにせよ，カテゴリーに割り振って決めるにせよ，人々を差別・選別していくという必要性はなくならないだろう。
自由社会の人々がこのような統制を受け入れるか，もし受け入れる時彼らが依然として自由であるか，ということはもう多言を要すまい。これらすべての問題に関して，ほぼ百年前にジョン・スチュワート・ミルが述べたことは，今日もなお真実である。
《人は，たとえば平等のルールというようなものであっても，固定したルールには不本意ながらも従うことはある。チャンスとか外部的な必要というようなものにも，しぶしぶ従うことはある。だが，一握りの人間が，すべての人々を天秤に掛けて計り，自分たちの快楽や判断によって，ある者には多く，ある者には少なく与える，というようなことは，その者が人間を超えた存在と信じられているか，超自然的な恐ろしい力を背後に持った者でないかぎり，耐えられないものであろう。》
２９
社会主義は洗脳を必要とする
社会主義がある限られた，きわめて同質的な集団内で信奉されている間は，判断基準の困難さの問題は，必ずしも表面に現われて対立を生み出すわけではない。だが，それらの集団が連合して国民の多数派となり，その支持のもとに社会主義政策が実施されるようになると，はっきりと対立が表面化することになる。その時，一連のセットとなっているたくさんの理想の中から，どれを採用し，全国家資源をそれに用いることで人々にその理想を強制すべきか，が激論を巻き起こす問題となる。であるから当然，計画化が成功するか否かは，何が本質的価値であるかについての普遍的な考え方を創り出せるかどうかに，大きくかかっている。このことから，物質的な面での自由の制限は，人々の精神の自由の問題ときわめて直接的な関係を持ってくるのである。
３０
社会主義者たち，すなわち，後にファシズムという野蛮な嫡子を生み出すことになったあの教養ある親たちは，伝統的にこの問題を教育の力で解決しようと望んでいた。だがはたしてこの観点における教育とは，何を意味するのか。知識は決して新たな倫理的価値を生み出すことはなく，いくら学習したからといって，社会秩序を計画化しようとする際に生じる善悪判断の問題に関して，人々が同じ考えを持つようになるだけではないことは，誰もが知りつくしていることだ。とすればある計画を正しいと思うようになるには，合理的に考えつめてある結論に至るのではなく，ある信条をそのまま受け入れることが必要とされる。そして，まさしく社会主義者は，あらゆる国で，最初にこのことを認めた人々であった。彼らは，自分たちの任務を進めるには，人々の多くが共通の「世界観」，つまり確固とした価値序列の体系を，受け入れるようになることが必須であると認識したのである。そして，単一の世界観に基づく大衆運動を形成しようとする努力の中から，彼らは最初に大衆教化の具体的戦術を編み出したのであり，後にナチスやファシスタはそれらを巧みに利用することとなった。
３１
実際，ドイツやイタリアにおいて，ナチスやファシスタは多くのものを発明する必要はなかった。生活のあらゆる側面に浸透していくこの新手の政治的教化運動は，すでに両国では社会主義者によって実践されていたのである。すなわち，一つの政党が，「揺り龍から墓場まで」個人のすべての活動を面倒見，すべての考えを指導しようとし，すべての問題を「党の世界観」の問題とすることを欲する，という理念は，社会主義者によって最初に実践されたものなのである。あるオーストリアの社会主義作家は，自国の社会主義運動に関して，「労働者および被雇用者のあらゆる活動の分野にわたって，特別な諸組織を創出したということこそ，特筆に値する」と誇らしげに述べている。オーストリアの社会主義者はこの面で他国より進んでいたのだろうが，状況はどこでもさして変わるものではなかった。子供を小さい頃から政治組織に入れて集団教育し，優秀なプロレタリアを育成しようと始めたのは，ファシストではなく社会主義者であった。フットボールやハイキングといったスポーツやゲームを党のクラブで組織し，メンバーの若者が他の思想で汚染されることがないようにしようと最初に考えついたのも，ファシストではなく社会主義者であった。特殊な挨拶の仕方やお互いの呼び方によって，組織のメンバーが一般人から区別されるようにと最初に主張したのも，社会主義者であった。「細胞」という組織を作り，個人生活を始終監視する方法を工夫して，全体主義的党組織の原型を創出したのも，社会主義者であった。バリラ，ヒットラーユーゲント，ドポラヴォロ，クラフト・ドゥルヒ・フロイデといった親衛隊・青年組織も，政治的制服も軍隊的党組織も，それ以前にあった社会主義党派の制度の模倣を，ほとんど超えるものではなかったのである。
３２
全体主義は中産階級の社会主義である
ある国での社会主義運動が，特定のグループ――だいたいは高度熟練労働者であるが――の利益と緊密に結びついているかぎりは，社会の多様な構成員の地位がどうあるべきかに関しての共通な考えを形成することは，比較的たやすいことである。そういった運動は，ある特定のグループの社会的地位を直接に問題とするもので，つまるところ，その他位を他のグループの地位よりも上げようとめざしているのである。ところが，社会主義への発展が進むにつれて，問題の性格は変化していく。所得や社会的地位は国家の強制機構によって決定され，したがって現状の位置を維持したり改善したりするには，それに都合のいいように国家機構に影響を与えたり，それを操縦したりできるなんらかの組織のメンバーとなる以外にはない，ということが誰の目にもますます明らかになってくる。かくして，様々な圧力団体が登場し，その間での主導権争いが発生することになるのだが，そこではもちろん，最も貧困で，最も多数の人間を擁しているグループの利益が優先されるとは限らない。また，特定グループの利益を公然と代表してきた既存の社会主義政党にとって，草分け的存在であるとか，肉体労働者の支持を得るようにイデオロギー全体を整えたということは，まったく強みとはならない。そして，社会主義諸党派が力を獲得すればするほど，また，彼らの信条を受け入れるよう強く主張すればするほど，強力な対抗運動が起こることは必至である。その対抗運動は，資本家によるものではなく，エリート産業労働者の進出によって相対的地位が脅かされていることに気づいた，多数の無産者階級によるものである。
３３
社会主義の理論と戦術は，マルクス主義のドグマの強い影響下にないものであっても，社会を二つの階級に分けるという考えに，すべての局面で基礎を置いてきた。すなわち，対立する利害関係を持つ，資本家と産業労働者という二つの階級である。その際，社会主義は，既存の中産階級が急速に消滅していくと想定していたのだが，新しい中産階級が台頭してくるとはまったく考えていなかった。すなわち，事務員やタイピスト，管理者や学校の教師，商人や下級公務員，そして様々な下級の職能労働者，といった無数の人々からなる集団である。ある時期，これらの階級からはたくさんの労働運動の指導者が輩出した。しかし，これらの階級の地位が産業労働者の地位に比べて低下していくことがますます明らかになってくると同時に，産業労働者の支持を得ていた理想は，彼らには魅力がないものとなっていった。この新中産階級は，資本主義体制を嫌っており，彼らなりの正義の理念に基づく富の計画的分配を求めているという意味では，全員社会主義者だといえるが，彼らの考えは，旧社会主義諸党派の政策に具体化されていたものとは，まったく異なっていることが明らかになった。
３４
旧社会主義党派が一職業集団の支持を得るのに成功した，特定集団の経済的地位の引き上げ策という手段は，その集団を超えて支持を獲得することはできない。それによって地位が悪化する人々の支持を得た，対抗的な社会主義運動が必ず起こるにちがいない。まさしくこの意味で，よく言われる「ファシズムや国家社会主義は中産階級の社会主義である」という表現は，大きな真実を語っていると言わざるをえない。というのも，イタリアやドイツでこれらの新運動を支持している人々は，経済的には中産階級からの転落の危機に瀕している人々であり，その運動は，産業労働者の運動によって作り出された労働貴族制に対抗する，新たな非特権階級の反乱であった。この運動の発展に最も大きな影響を与えたのは，どんな経済的要因でもなく，彼らの嫉妬心，つまり，成功できなかった職能労働者とか大学出の技術者や弁護士とか「ホワイト・カラーのプロレタリアート」といった人々が，強大な組合のメンバーとして彼らの数倍の給料をとっている機関士や植字工に対して抱いた嫉妬心であったことは，まず疑いない。また，初期のナチス運動に参加した下層党員の平均賃金所得は，産業組合労働者や旧社会党員より低かったこともほとんど疑いない。彼らの多くは没落していく側の中産階級で，かつてよい暮らしを経験し，しばしばその時代の面影を残す住まいや家具などの環境に変わらず住み続けているだけに，この状況は苦痛に満ちたものであった。そういった意味で，「逆の階級闘争」という，イタリアでファシズムが台頭する時代に流行った言葉は，この運動のきわめて重要な側面を見事に言い当てているのである。要するところ，ファシストや国家社会主義者と旧社会主義諸党派との衝突は，大局的には，社会主義内の敵対する派閥間に必然的に発生する衝突の，一つの例であると見なされるべきである。両者は，個人にしかるべき社会的位置を与えるのは国家の意志でなければならない，と主張する点で違いがなかった。しかし，多様な階級やグループにどんな位置がふさわしいかという点では，最も深い相違が存在していたし，その相違が解消することは今後もないだろう。
３５
特権集団間の闘争
旧社会主義党派の指導者は，自分たちの党派こそ未来の広汎な社会主義運動へ向けての最前線にいると信じていたから，社会主義政策の拡大とともに，逆になぜ多くの貧困階級の恨みが自分たちに向けられるようになってきたのか，理解しがたかった。旧社会主義諸党派は，あるいは特定産業の組織労働者は，その産業の雇用主と共同歩調を取ることに合意するのに，ほとんどの場合さしたる困難を感じることはなかった。だが，そういった共同歩調行動は，逆に，多くの階級を蚊帳の外にはじき出すものなのであった。被害者にとっては，労働運動のおかげで繁栄しているグループは被搾取階級ではなく，むしろ搾取階級にこそ属しているのだと思われるようになったのも，あながち理由のないことではない。
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ファシズムや国家社会主義は，これら下層の中産階級を支持者の大部分として獲得していった。そういった人々の恨みは，教育や訓練を通じて指導者になることへの熱望を様々な形で吹き込まれたことや，そのおかげで彼ら自身，自分たちこそ管理階級の一員にふさわしいと見なすようになったことによって，いっそう強くなっていった。また，若い世代は，社会主義教育によって利潤を儲けることへの軽蔑を植えつけられていたので，リスクを伴う独立の職業に就くことなど思いもよらぬと考え，安全が約束されているサラリーマンの地位にどんどん群がり集まるようになっていた。だが同時に彼らは，自分たちは受けた教育から考えて当然高い所得と権力を与えられてしかるべきだと思い，それにふさわしい地位を要求してもいた。彼らは一方で組織化社会を信奉していたが，他方，労働者が支配する社会が当然与えてくれるような地位ではない，まったく別の地位を，その社会の中で占めるようになりたいと期待していた。彼らは旧社会主義のやり方を忠実に引き継いではいたものの，それをまったく別の階級のために役立たせようと目論んだのである。こうして発生した新しい社会主義運動は，全経済活動の国家統制を望む点では同じでも，組織産業労働者の貴族制が，その政治権力を行使して実現をめざしているもろもろの目的には反対を唱えていた，すべて
の人々を結集することに成功したのであった。
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この新社会主義運動は，その出発において，いくつかの点で戦略的に優位にあった。旧労働社会主義は，民主的・自由主義的世界の内部で育ち，巧みに戦略を適応させつつ，自由主義の多くの理想を横取りしていった。その主唱者たちは，そういった折衷的な形でも，とにかく社会主義が確立されれば，すべての問題が解決すると依然として信じていた。これに対して，ファシズムや国家社会主義は，ますます統制されていく社会の実体験を通じて，「民主的・国際的」社会主義というものは両立不可能な理想であるということが明らかになったところから，生まれてきたのである。つまり，彼らの戦略は，すでに社会主義政策が支配し，それが生み出した問題がそこここで明らかになっているような世界の中で，鍛えられたものであった。彼らは，民主主義的方法で問題が解決できるという幻想はまったく持っていなかった。その解決には，普通ではとても考えられないほどの広汎な人々の合意が必要とされるからである。彼らは，計画化が不可避的に抱える問題，つまり多様な人々の要求を序列化するという問題に，人間の理性なり，平等の公式なりが，解答を用意できるという幻想を，およそ信じていなかった。
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新しい社会主義者たちは，旧社会主義者から平等を約束されたのに，実際にはある特定の階級の利益だけを増大させることになったということで，失望を抱いている多数の人々がいることに気づいていた。これらの人々の支持を獲得する最善の方法は，改めて新しい階級社会を樹立し，その秩序のもとに彼らに特権を与えると公約することだと考えた。そしてそれによってこそ，新しい社会主義運動は，多数の人々を結集し，最強の党派になれるだろうと考えたのである。かくして，新しい社会主義者たちは大きな成功を収めることになったのだが，それは実のところ何にもまして，彼らが支持者に対し，約束したもろもろの特権を正当化できるような理論ないし「世界観」を提供したからであった。