だからといって，われわれのなすべき選択は，誰もが絶対的・包括的な正義の基準に照らしてふさわしいものを受け取るような体制を選ぶか，それとも個人の分け前が部分的に偶然や幸運・不運によって決まってしまうような体制を選ぶか，という二者択一なのではない。迫られる選択は，誰が何を手に入れるかを少数の人間の意志が決定する体制か，それとも個人の報酬は少なくともある部分は当人の能力と企業家精神によって，またある部分は予測できない諸般の条件によって決まるような体制か，という二者択一なのである。この予測しえない条件に左右されるということは，ある意味できわめて重要である。なぜなら，自由企業の体制は，必然的に私有財産と（必ずしも同じ重要性ではないかもしれないが）相続財産に立脚しているため，それらが作り出す機会には差があり，あらかじめ機会の不平等が存在するからだ。もちろん，このような機会の不平等は解消されていくべきだということは正しい。ただし，持って生まれた差異を完全に解消するなどということをめざすべきではないし，また，不平等をなくすために，誰もがチャンスを実現していこうとする時それに依存できる，自由社会の非人格的な制度が破壊されるようなことがあってはならない。また，何が正しく望ましいかについての誰かの見解が，他者に押しつけられるようなことがあってもならない。