どのような体制であれ，様々な商売や職業に誰が携わるかということについて，個々の人間の自由意志が尊重されなければならないとするなら，そこで支払われる報酬は，それぞれの働きが社会の他の人間に対してどれだけ有用か−−たとえそれが，自分の働きに対する個人の主観的な功罪の評価とはまったく相反するものであったとしてもｆ−ということに対応して決められなければならない。そのようにして決定された報酬は，一般には当人の努力や意欲と釣り合うことが多いだろうが，どんな体制であれ，いつでも必ずそうだとは限らない。たとえば，ある商売ないしは特殊技術が，予期しえない諸般の条件の変動によって有用性を失ってしまうという，しばしば見られるケースでは，個人の努力と結果との不釣合は明らかであろう。ある熟練労働者が苦労して獲得してきた技術が，社会に大きな利益をもたらす発明がなされたために，突然その価値を失ってしまうというような悲劇は，誰もが知っている。とりわけこの百年間の歴史を見れば，このような例は枚挙のいとまもないほどであり，時には何十万人という人々が一挙に深刻な影響を受けたこともあったのである。