様々な職業それぞれにどれだけの人間が就くべきかは常に変化するものであり，またどんな社会であれそういう変化は常に必ずあるのだが，それが金銭的な「報償」や「懲罰」（もちろんそれは主観的な功罪とはまったく関係ない）という方法によって調整されないということになると，もはや頼るべきは政府の直接的な命令のみである。個人の所得が保障される体制では，個人が望むからというだけでその職にとどまり続けることも許されないし，個人の望みで別の職業を選ぶことも許されない。個人は転職するかしないかによって利益を得たり損失を受けたりするということがなくなるので，変化に対応するためには，所得分配を統制している当局の指示で，個人を動かさなくてはならなくなる。