さて，このように，計画当局者は何が重要であるかについての問題に，よりどころになる決定的な道徳規範はいっさいなしに，絶えず決定を下していかなければならないのだが，その際計画当局者は，人々に対して自分が下す決定が正しいということを示していかなければならない。あるいは，少なくともそれらが正しい決定だということを，なんらかの方法で人々に信じ込まさなければならない。実際にはそのような決定が，責任者の単なる偏見によって導かれているにすぎないとしても，人々がその政策に単に消極的に身を任せるばかりか，積極的にこれを支持するようにさせるには，指導者たちによってなんらかの誘導原理が公けに述べられなければならないだろう。つまり，計画当局者は，決定を下すどんな基準も持っていないために，その決定の多くを自分の好き嫌いによってしか導いていくことができず，自分がどうして特定の決定を好み他の特定の決定を嫌うのかを，人々に対して正当化していかなくてはならない。すなわち，自分がどうして特定の決定を下したかの理由を，できるだけ多くの人々の納得がいく形において述べていく，という必要が発生する。そのために計画当局者は，様々な理論，すなわち，諸「事実」間に存在する関係についての様々な主張を樹立していかなければならなくなる。こうして，「何が事実か」に関する理論の樹立という活動が，全体主義社会を支配していく教義の切り離せない一部分となっていくのである。