経済問題の解決には富の一般的増大が必要である
戦争が終わったのちに，経済的な事柄を運営していくにあたって必要とされる英知は，従来よりもはるかに重要となり，われわれの文明の運命が，究極的には直面する経済的な諸問題をどう解決していくかにかかっていくことは，ほとんど疑うことができない。戦争直後の時期は，われわれは貧しいだろう。まさに貧困の中にいるにちがいない。戦前の生活水準を回復し，しかもこれを改善していくという問題は，英国にとってはその他の多くの国々よりも，実のところもっと困難な問題であることが明らかとなるにちがいない。だが，われわれが賢明に行動しさえすれば，懸命に働くことによって，また，われわれがなす努力の大きな部分を，産業の生産設備と組織に対する徹底的な調査や新規更新へと投入することによって，数年のうちに戦前に到達していた水準へと戻っていくことができるだけでなく，これを上回ることさえ可能になるだろうということは，まず疑いないことだ。ただし，そのためには，いくつかのことが，不可欠な前提条件として必要になる。しばらくの間は，経済の再建という任務を妨げない範囲の消費で満足しなければならないこと。また，人々にあまりに過大な希望を抱かせることによって，上記の水準を超えた消費に対する要求を，抵抗できないほどのものとさせてしまわないようにすること。さらにまた，われわれが持っている諸資源のすべてをなし崩し的に全部使ってしまうようなことはせずに，最善のやり方でこれを活用し，人々のよりよい生活に最も貢献する諸目的のために使うほうがもっと重要であると考えること，などである。加えてこれらに劣らず重要なことは，貧困の問題を経済成長によってではなく，「所得の再分配」という近視眼的な方法によって解決しようとして，様々な階級の手取り所得を広汎に減少させてしまい，その結果として，それらの人々を既存の政治秩序に対する，断固たる敵にしてしまうようなことがあってはならない，という点である。欧州大陸において全体主義が台頭することになった一つの決定的な要因は，それに先立つ数年の間に財産や地位を奪われてしまった巨大な中産階級の存在であった――英国では，まだそのようなことは起こっていない――，ということを決して忘れてはならない。