フランスのタレイランとオーストリアのメッテルニッヒとは，ウィーン会議の前後における秘密外交の大家といわれた。が，もし現代の大衆民主政が外交に課したもろもろの条件のもとで，結果的にみて，彼らが得たと同じような成功が敗戦諸国の代弁者達によって勝ち取られるとしたら，それはさだめし大きな見ものだろう。
地図を見，地図について語る習慣は，単に戦略の次元ばかりでなく，同時に経済の分野においてもまた多くのみのりをもたらす。もとより自由貿易論者は，あえてこの習慣を無視しつづけてきた。しかしながら1871年のフランクフルト条約においてドイツが敗戦国フランスに押しつけた「最恵国」の条項は，戦略的なドイツ人の考えかたからすれば，まっとうなコブデン派の解釈とはまったくちがった意味をもっていた。つまりこれによってドイツの官僚陣は，自国にたいするあらゆる特恵的条件の体系をつくり上げたわけである。オリーブ油の輸入税の問題についてドイツはイタリアに譲歩したというが，いったい北国に住む我々英国人にとって，この種の問題に関する最恵国待遇が何の意味をもちうるだろう。そもそもイタリアの安いオリーブ油をのせてきた貨物列車は，またドイツの工業輸出製品を満載して，同じ来た路を帰ってゆくだけではないのか。これまでにドイツは，その近隣諸国との間に，おそろしく手の込んだ膨大な通商条約のシステムをつくりあげてきた。これらは，有利な生産地と彼らとを直結する商業用ルートの，微にいり細をうがった研究の上に成り立ったものだった。
ドイツの官庁の役人達は，常に彼らの”生活圏”の具体的な詳細について思いを凝らしてきた。けれども，一方我々の通商・外交当局は，一貫してただ彼らの生活権を脅かさないという，消極的な原則に終始しただけだった。