これまで我々はさまざまな帝国の興亡を，もっぱら戦略的な利点または欠点という角度から考察してきた。そして，けっきょくそこから得た結論は，シー・パワーおよびランド・パワーの観点からみるとき，世界島とハートランドとが究極的な地理学的事実であり，かつまた東欧はその本質においてハートランドの一部である，ということだった。けれども，まだマン・パワーのもつ経済的な事実の側面について，一考を要する問題が残されている。シー・パワーにとって，ただ安全というばかりでなく，同時に生産力にすぐれた根拠地が不可欠なことは，前にも言及した。このような性質の基地は，ただ艦船の要員をやしなうばかりでなく，同時にその運用に関連したあらゆる陸上のサービスを提供するためにも必要である。とくに戦争の苦い経験をなめさせられた我々英国人は，深くこのことを痛感した。
また一方ランド・パワーに関連して我々がみてきたことは，過去の歴史においてラクダに乗った遊牧民族や騎馬民族などが彼らの帝国を永く維持できなかったのは，要するに充分なマン・パワーに欠けていたためである，ということだった。そしてロシアの時代になってはじめて，真に脅威的なマン・パワーの持ち主がハートランドの住人になったことを知ったようなわけだった。
もし他の条件がすべて同じなら，マン・パワーの優劣は一応それぞれの頭数によってきめられる。が，事実は必ずしもそう単純でない。たとえば，健康の度合とか技術の優秀性といったことは，第一義的に重要である。といって，有能な人材が多ければ，それでいいというわけでもない。マン・パワー――すなわち，人間の集団が発揮する威力−は，もとより現代においても，組織の力に依存するところがきわめて大きい。これはまた言葉を加えていえば，企業組織や社会組織の問題でもある。ところで，これまでドイツの文化的な思考が外部にとって有害だったわけは，それがもっぱら地理的な事実と経済的な事実とに意識を集中して，そのほかのことをまったく考えようとしない傾向があったからである。
英国流の”政治”経済学も，ドイツ流の”国民”経済学も，そのもとは同じで，いずれもアダム・スミスの書物から来ている。どちらも，労働の分業化をその根底におき，さらに労働の生産物が交換される際の価格決定の基礎を競争に求めている点で変わりがない。その点で，二つとも，たまたま一九世紀の思想の主流であったダーウィンの適者生存説の趣旨にぴったり合っていたわけだ。
ただ一点ちがうところは，その競争の単位についての考えかたである。政治経済学では，その単位を個人ないしは会社組織に求めた。が，国民経済学説においては，これが諸国家のなかの国家となる傾向が強かった。とくにこの事実を強調したのが，ドイツ国民経済学の創始者であるフリードリッヒーリストで，やがてドイツのほとんどすべてを包含するようになったプロイセンの関税同盟は，彼の思想の刺激によって出来上がったものである。英国の政治経済学の理論家達は，このドイツの関税同盟を自分自身の自由貿易論の片割れとして歓迎した。が，事実をいえば国民経済学は，多かれ少なかれ内部の競争を外部に転換することによって，個人間の競争を巨大な国家組織間の競争に置き換えようとしたものである。別のことばでいえば，国民経済学者達は，物事を動態的に考えた。が，政治経済学者達は，おもに統計的に考えるというだけの差があった。
以上にのべたドイツ文化とデモクラシーのあいだの発想様式のちがいは，はじめあまり大きな意味をもたなかった。とりわけ一八五〇年代と一八六〇年代とは，ドイツ人同士がたがいに戦争をしていた時代である。したがって英国の工業経営者達は無条件に勝者の地位を占めていた。ビスマルクもいつかいったように，自由貿易論は，じつは強者のための政策理論である。ところが一八七八年にいたって，ついにドイツ経済学の伝家の宝刀が抜きはらわれた。これは，科学的な関税理論が現実に導入された最初の年である。またこの年は，輸送の手段にほとんど革命に近い変化が起こった時期とほぼ一致している。このことについては従来あまり関心がはらわれていないが，じつは英国の会社がアメリカで敷設した鉄道が営業を開始したのも，また英国製の鋼鉄船が大西洋でバラ積みの輸送をはじめたのも，いずれも同じころのことである。
ここで起こった小麦，石炭，鉄鉱石，石油等の大量輸送という新しい事実が，いったい何を意味するか？ それは，次のようなことをちょっと考えてみたら，およそわかるだろう。現在カナダでは，約一〇〇万人の人間が二〇〇〇万人分の食料になる穀物を生産している。そして他の一九〇〇万人は，カナダの東部やアメリカの東部，またヨーロッパといった遠隔の土地で，それぞれ暮らしているわけだ。一八七八年以前には，木綿，木材や石炭のような比較的軽い荷物が，ほとんど帆船によって海上を運ばれていた。けれども，その量全体は，今日の基準からいえば，およそたかが知れたものである。こうしてうまれた新しい条件のもとで，ドイツは食糧と原料を輸入しさえすれば，たとえどんな場所でも――むろんドイツの国内でも――戦略的な役に立つマンーパワーを育成できる，という考えかたにたどりついた。
このころまでドイツ人は，英国人と同じように勝手気ままに海外に移住していた。が，その移住先の国々では，ドイツ人もまた英国系の人口に劣らず，ますます英国産の製品を必要とするようになっていった。そして，英国系の人口は，本国でも植民地でも，またアメリカ合衆国においても増加した。これは，まさにコブデンやブライト達が予測していたところである。しか 心しながら，その他の世界の人びとは，我々の自由貿易論を本当の自由ではなく，むしろ帝国建設の方法だとみなしていた。つまり，常にその裏側をみせつけられる立場にあったこれらの人びとは，要するに自分達が大英帝国の手となり足となって働く以外にない境遇におかれていることを自覚していたからである。
英本国という島国に住む人達は，もっぱら輸入の自由に，その繁栄の由来があるように錯覚していた。が，事実はそうではなくて，我々はただ競争者のいない時代に事業をはじめたというだけの理由で，目下のところは企業の採算が成り立っているにすぎないわけだ。つまりそれだけのことで，理由はきわめて単純明快である。これを要するに，一八四六年という年に，我々はすでに強者の地位にいたわけで，そのために自由貿易は当座の利益を生んだが，反面さしあたり大きな不利益はなかったといえる。
ところで一方ドイツは，一八七八年を境にして，国内における雇用の増加を促進するという方法で，マン・パワーの育成をやりはじめた。その作戦のひとつが科学的に策定された関税率で，これは輸入品目を選別する際の一種の篩の役目をはたすものであり，これによって労働力――なかんずく熟練労働力――を最も含まない商品が優遇される結果になった。そのかわりに国内では，最大限の生産の利益をあげるために，企業を育成するあらゆる手段がとられた。鉄道は国有となり，企業優先の運賃率がみとめられた。また銀行は，複雑にからみあった持株の制度によって，国の管理下におかれ，産業育成のためのクレジットが組織された。カルテルやトラストの結成による，生産や分配のコストの低減もまた行なわれた。そしてこのような政策の結果，ドイツ人の海外移住はしだいに減りはじめ，やがて一九〇〇年ごろを境にして，まったく途絶えるようになった。仮に多少の移住者があっても，それは入国する者の増加で充分に埋め合わせがついたわけである。
ドイツ経済の攻勢転移の姿勢は，その海外への進出という手段によって，さらに高められた。海運業には助成が行なわれ，また銀行は，外国の都市における貿易の前哨の役割をはたしていた。さらにまたドイツの管理下で国際的なトラストも組織されたが，これにはフランクフルト在住のユダヤ人達がきわめて大きな貢献をしている。そして，これらの総仕上げとしてドイツは一九〇五年に，隣接する七力国とのあいだで一連の精緻な通商条約を取り交わしているが，これはほとんど強制的な措置だったといってよく，明らかにこれらの諸国を経済的にドイツに隷従させるという効果をねらったものだった。日露戦争に負けた上に，さらに革命で苦しんでいるロシアもまた，その被害者のなかまの一員である。ちなみに，これらの条約体系を考え出すには，約一〇年間の歳月を必要としたといわれる。が，これこそまさに世界に誇るドイツ文化の精粋だった，といわなければなるまい。
ドイツの急激的な成長は組織力の勝利だった。さらにいえば，それは戦略的な方法論的メンタリテイの勝利である。けれども，その基礎科学的なアイデアのほとんどは，輸入されたものばかりだっだ。さらにドイツが誇りとする技術教育も，とどのつまり組織力のひとつの形態にすぎない。そのシステムのすべては，企業体のもつ真理――つまり組織されたマン・パワー――の意味の明らかな了解の上に成り立っていた。
しかしながら，企業体の論理はきわめて苛酷である。なぜなら人間と称する動物の政治的属性の最初のものは，すなわち飢えであるからだ。戦争に先立つ10年のあいだ，ドイツの人口は毎年約百万人の割でふえつづけた――これがつまり死んだ者と生まれた者の数の差だったということになる。その結果として，生産的な企業はただ維持されるだけではまにあわない。その成長は不断に加速される必要があった。そのため約四〇年のあいだに，国外の市場を求めるドイツ人の飢餓状態は，世界が最も恐れる現実の一つになってしまった。ロシアとの通商条約がやがて一九二（年に更新の時期をむかえるという事実が，おそらく戦争の発生を不可避にする原因の一端になっていたのではないかとおもわれる。ドイツは，ドイツ大のために食糧を生産させ，またドイツの工業製品を買わせるために，スラブ民族をその支配下におこうとして全力をあげていたわけである。
一九一四年になって，ドイツのマンーパワーは，まるで堰を切ったように溢れだした。当時ベルリンにいて，そのレバーに手をかけた大びとの責任は，現在我々がつたえ聞くところによれば，心ならずも恐るべき決闘に駆り立てられた不幸な世代の人達によって真剣に追及され，またその結果もすでに出はじめたもようである。が，歴史の審判は，そう甘くはないだろう。それ以前にそもそも発端となった経済闘争に火種を提供した人達も，同様に罪をまぬがれることはできまいとおもわれる。そして，この点については，英国の政治家や国民も，また完全に無罪とはいいきれないのである。
自由貿易の理論にしたがうと，世界の各部分はそれぞれに自然から与えられた便宜にもとづいて発展をとげ，またさまざまな性格の社会は，めいめいに分業の体制をとった上で，それぞれの独特な産物を自由に交換しあうことにより，おたがいに利益を受けるものとされている。しかも自由貿易は，このような過程をつうじて，平和と人類愛の達成に役立つものだと確信されてきた。これはアダム・スミスの時代から一世代か二世代後のころまでは，あるいは通用した学説かもしれない。しかしながら近代的な条件のもとにおいては，巨大な企業体――あるいはまた，しだいに肥大する金融機関ないしは産業の勢力といってもいい――は，もともと自然が与えてくれた便宜をあらかた打ち消してしまうだけの恐るべき力をもっている。現唾フンカシャーの綿織物業などは，この種の巨大な企業の一例である。その各市場向けの輸出価格のほんのわずかな差によって，マーケッ卜の得喪が決まってしまう。しかもカットされた価格のもとで勝負できるのは，ただ巨大な企業だけなのだ。原材料の供給源も，また完成された製品の主な市場も，いずれもそれぞれ遠く離れた海外の各地にあるにかかわらず，ランカシャーがこれまで約一世紀のあいだあらゆる競争相手に打ち勝って，その綿織物業を維持してこられたのは，もっぱら以上のような理由にもとづくものである。その自然が与えてくれた便宜といえば，ただ石炭と湿気の多い気候ぐらいのもので，こんなものは世界のどこででも真似ができる。これを要するに，ランカシャーの綿織物業が今日もまだつづいているのは，ただひたすらな惰性の作用によるというほかにない。
しかしながら，あらゆる産業の分化はおよそ成長を不均衡なものにする傾向をまぬがれない。一八七八年以降にその緊張がはじまったとき，英国の工業は依然として成長をつづけたが，農業は衰退しだ。ただし英国の工業のなかでも，やがて不均衡の状態があらわれてきた。綿織物と造船の部門はそれでもなお成長しつづけたが，化学と電気の部門の発展はこれにともなわなかった。これはただ単にドイツの市場進出が，我々の基幹産業から意図的に顧客を奪ったためばかりではない。すでに英国以外の世界でも，工業化が積極的に行なわれているところでは，自然に産業分化の現象が起こって，そのために，どうしてもこうした対照が目立ってくる・英国はヽこれらの産業部門に手をひろげて，やがてしだいにそこに努力を集中した結果，ドイツに負けず劣らず市場を渇望するようになった。そもそも英国の流儀にしたがえば，全世界を市場にしないかぎり，やがて間尺に合わない計算になるからだ。
だいいち英国は，貿易交渉の基盤となる保護関税という名武器を持だない。その点で，いわば裸の姿で全世界に立ち向かっている。したがって，もし致命的に重要な市場を脅かされたばあい，英国としては，ただシー・パワーで仕返しをするジェスチャーを試みるほかに芸がない。ミフデンがその晩年になって英国の海軍を強化する必要を論じたころには，たぶん彼もこうした可能性を見越していたわけだろう。しかしながら他のマンチェスター派のお歴々は，腹の底から自由貿易は平和の役に立つと確信していたから，産業政策の格別な要求からやがてシー・パワーが必要になるだろうなどとは，夢にも考えたことがなかった。彼らの腹の底は，要するにどんな商売でも，ただもうかりさえすれば，それで万事オー・ケーだったのである。
しかしながら一八九八年に，マニラ事件が発生したとき，英国の艦隊がアメリカ合衆国のモンロー主義を支持して，ドイツの艦隊を牽制する立場にまわったのは，もっぱら南アメリカにおける英国自身の市場を守るためだった。また南ア戦争の際にも，やはりシー・パワーを発動して，ドイツ海軍の動きをおさえているが，これはむろんインドの市場を守ることが目的である。それから日露戦争に際して日本を支持した目的は，英国の伝統的方針である中国の門戸開放体制をつらぬくことだった。ランカシャーの人達は，はたして綿花の無税輸入という制度が，武力によってインドに押しつけられた経過を知らなかったのだろうか。むろん，インドが英国に統治されたために，差し引きして大きな利益を受けたことは事実である。その意味で，ランカシャーの人達はあまり深い罪の意識を感じないでいいのかもしれない。が，それでもなお自由貿易を説き，平和を愛するランカシャーの人びとが，英帝国の内外において度重なる武力の保護を受けてきた事実は，厳然として消えないのである。
ドイツは，この教訓によく学んで，その艦隊の建設に精を出した。そして，その艦隊は，戦争の末期にいたるまで，ほとんど健在だった。この艦隊がいるかぎり，英国の大海軍もその場に釘づけになって，フランスの戦場にいるわが陸軍を援護するために，充分な役割をはたすことがついにできなかった。
ところで，以上にのべたような大々的な企業がもつところのはずみの力は，とくにデモクラシーの社会では，なかなか方向を変えることが困難である。ただ今回の戦争によって教えられた結果，我々が将来に託するひとつの希望は，たとえデモクラシーの国でも，それこそ努力しだいで，いくらか長期的な視野が持てるようになるのではないか，ということである。とかく経済的に不均衡に発達した社会では，多数派は常に発達しすぎた側につく傾向がある。そのうえさらに，デモクラシーにおいては，多数派が為政者をえらぶ権利をもつ。そのために既得権はますます深く社会に根をおろすことになる。労働側は労働側で，その特殊な賃金の体系や消費の習慣にもとづく利益を主張し，資本の側もまた同じように，みずからの利潤拡大の方式に固執する。大きな視野でみれば，こうした点では，労働側も資本の側もほとんどえらぶところがない。要するに，どちらも近視眼的である。
とはいうものの，専制的な政体のばあいでも，やはり大企業体の方向を転換させるには大きな悩みがある。ただちがうのは，その困難さの性質である。デモクラシーの体制における多数派は，とかく永年の経済的なしきたりを変えることを望まない。が，専制政体のばあいは，しばしばその勇気に欠ける，という差がある。カイゼル支配下のドイツは世界的な帝国の建設をめざして，その実現に必要なマン・パワーを育成するために，最も適切と考えられる経済的な于段にうったえた。しかしながら，それが一時あまりにも成功したため，いざ戦争におもむく以外にない段階に立ちいたっても，なおそのやりかたを変えるだけの勇気がなかった。というのも，戦争に代わる途は，要するに革侖しかなかったからである。まさにフランケンシュタインのように，ドイツはその手におえない怪物をつくり上げてしまったわけだ。
今私が考えるところでは，自由放任式の自由貿易主義も，また略奪型の保護主義も，どちらも帝国指向型の政策であることにかわりない。したがってまた，戦争をともないやすい。英国人とドイツ人とは，たまたま同じ線の急行列車に乗った。が，その走る方向は，まったく正反対だった。というわけで，おそらく一九〇八年ごろから，衝突は必至だったとおもわれる。そして，とうとうブレーキをかけても止まらない瞬間まで来てしまったのである。英国とドイツの責任のちがいは，たぶん次のようにいえるだろう。英国側の機関士は先に出発して，信号を無視しながら，のらりくらりと運転をつづけていた。一方ドイツ側の機関士は，わざと衝突に堪えられるように列車を強化し，装甲まで取りつけて，おまけに走らせる線を完全にまちがえてしまった。そして最後の瞬間になって，彼のスロットル・バルブを全開にしたのである。
ただ何といっても，このような大企業型態は今日の経済の巨大な現実である。それをドイツ人は意図的，犯罪的に使い，英国人は無意識に心なしに使ったといえるにすぎない，が，ロシアのボルシェヴィキ派の人達は，どうやらこの重要な事実を完全に忘れているようにみえる。