この日は,パリ平和会議の第二回全体会議で,連合国の代表達が一堂に集まっていた。懸案の国際連盟やその他の事項について報告をするため,委員会を任命するという決議案が彼らの目の前に置かれていた。委員会の構成は,五大国(アメリカ合衆国,英帝国,こフンス,イタリア,日本)からそれぞれ二名ずつ,それにその他の小国全部を合わせて計五名の委員を選出するというもので,この原案が五大国だけを代表するI〇人の会議で決定された後,いま裁決のために全体会議の場に上程されたわけである。
当然のことながら,五大国以外の諸国のあいだでは不満のささやきが起こった。そして,カナダの代表,サー・ロバート・ボーデンが,「いったい誰が,何の権威があって,こんな委員会の構成をきめたのか?」と質問した。むろんこの質問の内容は全体の討議にかけられなければならない。それで,ベルギー,ブラジル,セルビア,ギリシャ,ポルトガル,チェコスロバキア,ルーマニア,シャムおよび中華民国の各代表が次々と立ち上がっ气それぞれの国の代表権を主張した。
そのときである。アメリカのウィルソン大統領と英国のロイドージョージ首相のあいだに坐っていたフランスのクレマンソー氏が,議長の席から言葉をさしはさんで,次の事実を指摘した。つまりこれらの五大国は,休戦が成立した当時120万の兵員を戦場に送っていた。したがって本来なら彼らの考えだけで,世界の将来を決定することもできたはずである。にもかかわらず,その他の諸小国を招請して協力を求めるのは,とりもなおさず新しい理想のためである,と。それで決議案は,一字の変更も加えずに可決された。
法律家の主張するところにしたがえば,すべての主権国家は大小の区別なく,ことごとく平等の権利をもつことになっている。が,現実の世界を制するものが依然として力であることは,この例によっても知られる。我々の国際連盟にしても,もしそれを永持ちさせるだけでなく,同時に有力なものにしようとおもうならば,まず現状にしっかり根をおろさなければいけないというのが,要するにこの本の論旨だった。
さらにつけくわえれば,現在の五大国の数は,戦前敵対関係にあった二国同盟(ドイツおよびオーストリア=ハンガリー)と三国協商(英国,フランスおよびロシア)の両方を足したものに等しい。ここからもいえることは,現在同盟関係にある五大国が今後も協力をつづけるかぎり,国際連盟は維持できるだろう,ということである。この数は,五大国のうちいずれか一国ないし二国が覇権的な要求を起こしたばあい,それを阻止するに必ずしも充分とはいいがたい。将来新しいドイツと新しいロシアとがこれに加わって,七力国となることもまた予想される。
また,はがらずもこの事件をきっかけとして明るみに出た赤裸々な事実に気がついた小国のグループは,あるいはまた彼らのあいだだけで一種の同盟関係を結ぼうとするきざしが生まれるかもしれない。まず可能性として考えられるのは,スカンジナビア諸国のグループ,ポーランドからユーゴスラビアにいたる東欧の中間地帯のグループ,それにスペイン語系の南アメリカのグループなどである。 いずれにしても連盟は,現存の条約体制が時代遅れで使い物にならなくなる前に,よく人類全体の意見がその改正に反映されるように力を尽くさなければなるまい。が,いまさら「デモクラシーは現実を直視せよ」などという当り前のスローガンは,もうこれ以上口にしてもらいたくないものである。
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