２つの年金　一人で２年金

老齢基礎
＋
老齢厚生
→ ◎
＋
障害厚生
→ ×
＋
遺族厚生
→ △
老齢基礎
＋
老齢厚生
→ ◎
障害基礎
＋ → △
遺族基礎
＋ → ×
障害基礎
＋
老齢厚生
→ △
＋
障害厚生
→ ◎
＋
遺族厚生
→ △
老齢基礎
＋
障害厚生
→ ×
障害基礎
＋ → ◎
遺族基礎
＋ → ×
遺族基礎
＋
老齢厚生
→ ×
＋
障害厚生
→ ×
＋
遺族厚生
→ ◎
老齢基礎
＋
遺族厚生
→ △
障害基礎
＋ → △
遺族基礎
＋ → ◎

一人で３年金

自分のもの 配偶者の死亡
老齢基礎
＋
老齢厚生
＋
遺族厚生
障害基礎
＋
妻 夫のもの

まとめ

第１号被保険者（国年） 以上 第３号被保険者（国年）
２０歳
未満＋障害１・２級 老齢厚生年金の加給年金額
障害基礎年金の子の加算
遺族基礎年金の受給権 遺族厚生年金の受給権

４０歳
に達した月以後15〜19年以上 → 長期要件の遺族基礎（厚生）年金
以上65歳未満 → 中高齢寡婦加算（遺族厚生年金）

６０歳
に達した日 → 資格喪失（国年１号・3号被保険者）
以上65歳未満 → 任意加入被保険者
→ 障害基礎年金、遺族基礎年金
以後 → 合算対象期間
未満の任意加入しなかった期間

６５歳
以上 → 老齢基礎年金
路異例厚生年金
特例による任意加入被権者
未満 → 任意加入
加給年金額
寡婦年金
事後重症の障害基礎（厚生）年金

７０歳
以上 → 被用者
高齢任意加入被権者（厚生）
到達日後の申出 → 70歳到達日に繰下げ支給の申出とみなす
未満 → 当然被保険者
特例による任意加入被保険者
任意単独被保険者		 （厚生）

翌日
資格喪失 → 被保険者
休業修了日の翌日
が属する月の
前月まで
→ 厚生年金保険料免除
資格喪失 → 被保険者期間に算入
月から
資格取得 →
１月を経過する日の属する → 退職時改定
翌月から
開始、停止、額の改定 → 年金の支給

２分の１
以上の同意 → 任意適用事業所の加入
標準報酬の改定 → ３号分割
国庫負担 → 基礎年金
支給停止 → 在職特例年金
→ 20歳前傷病による障害基礎年金
３分の２
初診日の前々月まで → 障害基礎年金
→ 障害厚生年金
死亡日の前々月まで → 遺族基礎年金
→ 遺族厚生年金
出席者の → 国民年金基金の設立
代議員の → 国民年金基金の合併・分割

４分の１
免除の期間は４分の３の月数を算入 → 死亡一時金
→ 脱退一時金
免除の期間は８分の７の月数を算入 → 老齢基礎年金

４分の３
以上の同意 → 任意適用事業所の脱退
障害基礎年金（２級）の → 障害厚生年金の最低保障額
報酬比例の年金額の → 遺族厚生年金
夫の老齢基礎年金の → 寡婦年金
遺族基礎年金の → 中高齢寡婦加算

50銭未満切捨て、50銭以上は１円に切上げ → 受給権裁定
額の改定
定額単価
１円未満
切捨て → 毎支払期月の支払額 ← ２月に加算
100円未満
切捨て 延滞金（厚） ← 国年は50円
1,000未満
切捨て → 滞納保険料額（厚） ← 国年は500円
10,000未満
5,000円未満切捨て、5,000円以上は１万円に切上げ → 支給停止調整開始額
支給停止調整変更額
支給停止強制額

200円
×加入員期間の月数を超える → 国民年金基金の年金
×納付済月数 → 付加年金
8,500円
を超える → 国民年金基金の一時金
付加保険料３年以上 → 死亡一時金の加算

さかのぼって
１年以上所在が明らかでない時 → 遺族基礎年金・
遺族厚生年金の支給停止
将来に向かって
撤回 → 年金の支給停止
胎児であった子が生まれた時 → 遺族基礎年金・
遺族厚生年金の受給権


申 出
適用事業所 →
高齢任意加入被保険者
年金 → 支給停止
をした場合を除き、長期要件に該当しないものとみなす
→ 遺族厚生年金

寡婦年金の受給権消滅　←　65歳とみなす
繰上げ
事後重症の障害基礎年金を請求できない
老齢基礎年金 振替加算は65歳から
任意加入被保険者は請求できない
不可年金も減額

受給権者
厚生年金保険法に
基づく路異例給付等		 → 60歳未満でも国年の１号被保険者としない
老齢基礎年金 → 65歳以上は国年の２号被保険者としない
→ 保険料を追納できない

日本国籍
を有し国外居住、
20歳以上65歳未満		 → 国民年金の任意加入被保険者
を有し国外居住、
65歳以上70歳未満、		 → 特例による任意加入被保険者
を有しない、
老齢の受給資格を満たさない		 → 脱退一時金


年金相互