(6213) 《地積測量図》
*（準則97条2項3号）*

	地図，土地所在図，建物図面	地積測量図
原　則	500分の１（準則25条3項）	250分の１（準則97条2項）	誤差の限度
�@ 市街地地域	250分の１又は500分の１	100分の１又は250分の１	甲二
�A 村落・農耕地域	500分の１又は1000分の１	250分の１又は500分の１	乙一
�B 山林・原野地域	1000分の１又は2500分の１	500分の１又は1000分の１	乙三

(0113C) 《地図，記載事項》　地図には，方位，縮尺，図郭線及びその座標値，地番，［精度区分：×地目，地積，精度区分］を表示しなければならない（準則27条1項）。

(4604A) 《地図》　地図の縮尺は，原則として［500分の１：×250分の１］である（細則10条の2第1項本文）。

(1311D) 《地図》　地図は，500分の１の縮尺又は適宜の縮尺で作製することができる。

(5809B) 《地図，村落・農耕地域》　村落・農耕地域の地図の縮尺は，原則として，［500分の１又は1000分の１：×250分の１又は500分の１］によるものとされている（25条3項2号）。

(0408A) 《地図，山林・原野地域》　地図の縮尺は，原則として500分の１であるが（細則10条の2第1項），山林・原野地域については，1000分の１又は2500分の１を原則とするものとされている（準則25条3項）。

(5613B) 《地図，山林・原野地域》　山林・原野地域の地図は，原則として，1000分の１又は2500分の１の縮尺によって作製される（準則25条3項3号）。


(1409E) 《土地所在図，記載事項》　土地所在図には，方位，縮尺，土地の形状，隣地の地番を記載しなければならない（細則42条の4）。

(1516C) 《土地所在図》　土地所在図は，原則として500分の１の縮尺で作製するが，この縮尺によることを適当としないときは，適宜の縮尺により作製することができる（細則10条の2第1項）（準則97条1項）。

(0313D) 《土地所在図》　土地所在図の縮尺は，原則として［500分の１：×地積の測量図と同一］の縮尺により，0.2ミリメートル以下の細線で鮮明に作製しなければならない。

(0509A) 《土地所在図》　市街地地域にある土地の表示の登記の申請書に添付する土地所在図の縮尺は，250分の１でよい。

(5513A) 《土地所在図，地図》　土地所在図は，当該土地の近傍類似の土地についての地図（不動産登記法第17条の地図）の縮尺が1000分の１である場合には，それと同一の縮尺で作製するものとされている（準則97条1項）。

(5909) 《土地所在図，地図》　土地所在図は，法17条の規定による近傍類似の土地の地図と同一の縮尺により作製する（準則97条1項・2項）。


(1409C) 《建物図面，記載事項》　建物図面には，方位，縮尺，建物の形状，主たる建物又は附属建物の別，敷地の境界，地番を記載しなければならない（細則42条の6）。

(6208D) 《建物図面》　建物の敷地が広大であって，500分の１の縮尺では建物図面に敷地の全体を記載することができないときは，敷地の全体が記載できるよう適宜の縮尺により建物図面を作製することができる。

(1411B) 《建物図面》　広大な敷地内に存する建物について建物図面を作製する場合［にも］，（適宜の縮尺で作製し），敷地の一部の表示を省略することが［できない］（細則42条の6第2項）（昭52.12.7民三5941号通知）（登記研究474号141頁）。


(1409B) 《地積測量図，記載事項》　地積測量図には，方位，縮尺，地番，隣地の地番，地積，求積の方法を記載しなければならない（細則42条の4）。

(6203) 《地積測量図，記載事項》　作製年月日，押印，縮尺，方位が落ちている。

(6010B) 《地積測量図》　地積測量図は，原則として250分の１の縮尺により作製し，方位，地番，隣地の地番，地積及び求積の方法並びに作製の年月日を記載しなければならない。

(4908A) 《地積測量図》　地積測量図は，日本工業規格Ｂ列４番の強じんな用紙を用い，原則として縮尺250分の１により作製しなければならない（細則42条の4第1項）。

(1507B) 《地積測量図》作製に当たり用いる縮尺は［250分の１］によるが，この縮尺によることが適当でないときは，適宜の縮尺によって差し支えない（細則42条の4第1項）。

(0712D) 《地積測量図》　地積測量図の縮尺は，原則として250分の１とされているが，これによることが適当でないときは，例えば，市街地地域において100分の１の縮尺で作製するなど適宜の縮尺によることができる。

(0508C) 《地積測量図》　地積測量図は様式が定められているので，所定の枠内に記載できない場合には，縮尺を変えるか又は数枚に分割して記載しても差し支えない。

(5810B) 《地積測量図》　分筆の登記の申請書に添付する地積測量図は，分割前の土地の測量図と同一の縮尺による作製［するとは限らない］。

(0408E) 《市街地地域》　市街地地域における地積測量図の縮尺は，原則として100分の１又は250分の１であり，地図の縮尺は，原則として250分の１又は500分の１とされている。

(6312C) 《市街地地域》　市街地地域内にある土地の地積測量図は，原則として100分の１又は250分の１の縮尺により作製するものとする（準則97条2項1号）。

(0112D) 《村落・農耕地域》　村落・農耕地域においては，原則として，地積測量図は250分の１又は500分の１の縮尺により，土地の所在図は500分の１又は1000分の１の縮尺により作製する。

(5513C) 《村落・農耕地域》　地積測量図は，当該土地が村落・農耕地域にある場合には，500分の１の縮尺で作製することができる（準則97条2項2号）。

(6213D) 《山林・原野地域》　山林・原野地域内にある土地の地積測量図は，原則として500分の１又は1000分の１の縮尺により作製することとされている。

(1516B) 《兼用》　地積測量図の縮尺がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一であって，当該地積測量図によって土地の所在を明確に表示することができるときは，図面の標記を「地積測量図兼土地所在図」と記載して，地積測量図をもって土地の所在図を兼ねさせることができる（準則99条4項）。

(1108B) 《兼用》　地積測量図の縮尺がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一であって，その地積測量図によって土地の所在を明確に表示することができるときは，地積測量図をもって土地所在図を兼ねさせることができる（準則99条4項）。

(6213B) 《兼用》　地積測量図の縮尺がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一であって，当該地積測量図によって土地の所在を明確に表示することができるときは，地積測量図をもって土地所在図を兼ねさせることができる。

(0112A) 《兼用》　地積測量図の縮尺がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一である［だけでは］，地積測量図をもって土地所在図を兼ねさせることが［できない］。

(5311E) 《兼用》　地積測量図の縮尺がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一で［あって：×なくても］，当該地積測量図によって土地の所在を明確に表示することができるときは，地積測量図をもって土地所在図を兼ねさせることができる（準則99条4項）。

(5708B) 《兼用》　土地の表示の登記の申請書に添付する地積測量図がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一の縮尺で作製され，かつ，その土地の所在を明確に表示することができるものであるときは，その地積測量図をもって土地所在図を兼ねさせることができる（準則99条4項）。

(5907C) 《兼用》　地積測量図がその土地について作製すべき土地所在図の縮尺と同一の縮尺で作製され，かつ，それによりその土地の所在を明確に表示することができるときは，その地積の測量図をもって土地所在図を兼ねさせることができる（準則99条4項）。

(0313C) 《兼用》　地積測量図が，作製すべき土地所在図の縮尺と同一であって，かつ，土地の所在を明確に表示することができるときであっても，土地所在図そのものの添付を省略することはできない。


(5212D) 《地役権図面》　地役権の図面の作製の際に，縮尺の記載を要する（細則42条の5第1項）。

(1409D) 《地役権図面》　地役権の図面には，方位，縮尺，地番，地役権が存する部分を記載しなければならないが，要役地の所在地番，面積，求積の方法は，記載事項ではない（細則42条の5）。

(5513E) 《地役権図面》　地役権図面は，当該土地の地図（不動産登記法第17条の地図）の縮尺が500分の１である場合であっても，1000分の１の縮尺で作製することができる（細則42条の5第1項）。

(4908E) 《地役権図面》　地役権図面は，日本工業規格Ｂ列４番の強じんな用紙を用い，［適宜の縮尺：×原則として縮尺250分の１］により作製しなければならない（細則42条の5第1項）。

(0205C) 《地役権図面》　地役権図面は，日本工業規格Ｂ列４番の強靭な用紙で，［作製しなければならないが，縮尺は適宜で差し支えない：×原則として500分の１の縮尺によって作製しなければならない］。

(5311D) 《地役権図面》　地役権の図面は，日本工業規格Ｂ列４番の強じんな用紙をもって適宜の縮尺により作製し，地役権の存続すべき部分を明確にするとともに，方位，地番及び隣地の地番を記載しなければならない（細則42条の5第1項）。

(0508D) 《地役権図面》　地役権図面には地役権の存続すべき部分を明確にし，方位，地番，隣地の地番，作製年月日を記載し，申請人及び地役権者が署名又は記名押印しなければならないが，縮尺は適宜でよい。

(1316D) 《地役権図面》　地役権設定の登記がある土地の分筆の登記の申請書に地積測量図とともに添付する地役権図面においては，誤差の限度及び縮尺を地積測量図と同一に［する必要はない］。


(0212B) 《各階平面図》　各階平面図には，各階の位置，形状，床面積を明確にするほか，主たる建物及び附属建物の別，附属建物の符号，作製年月日，縮尺を記載し，申請人及び作製者が署名又は記名押印しなければならない。

(0505E) 《各階平面図》　各階平面図には，主たる建物及び附属建物の別，附属建物の符号，縮尺，作製年月日，各階の位置，形状，床面積を明確にし，申請人及び作製者が署名捺印しなければならないが，建物の周囲の長さの記載も必要で［ある］。

(1409A) 《各階平面図》　各階の平面図には，縮尺，各階の形状，各階の別，床面積，求積の方法を記載しなければならないが，方位は，記載事項ではない（細則42条の6）。