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(2411A) 《対抗要件》
※←　（法条）。借地権は、その登記がなくても、土地の上に借地権者が登記されている建物を所有しているときは、これをもって第三者に対抗することができる（借地借家法10条1項）。
権利の登記がなく、表示の登記だけであっても、表題部に借地権者の住所氏名と建物所有者として記載されているときは、対抗力が認められる(最判昭50.2.13)。

(2411B) 《建物の滅失》
※←　（法条）。借地上の建物を登記することにより、借地権の対抗力を確保していた場合（借地借家法10条１項）、建物が滅失してしまえば、借地権は対抗力を失うことになる。このような場合でも、借地権者が、借地借家法に規定する事項を土地上の見やすい場所に掲示しておけば、滅失日から２年間は、第三者に対し借地権を対抗することができる（借地借家法10条2項）。

(2411C) 《転借権》
※←　（法条）。土地賃借人の有する借地権が対抗要件を具備しており、かつ転貸借が適法に成立している場合、転借人は、賃借人（転貸人）がその借地権を対抗しうる第三者に対し、賃借人の借地権を援用して自己の転借権を主張することができる(借地借家法10条1項）（最判昭39.11.20)。

(2411D) 《建物買取請求》
※←　（法条）。一時使用目的の借地権については、建物買取請求権の規定は適用されない(借地借家法25条、13条)。