家屋番号を定めるには，次の各号によるものとする。
�@ １筆の土地の上に１個の建物が存する場合には，敷地の地番と同一の番号をもって定める（敷地の地番が支号の付されたものである場合には，その支号の付された地番と同一の番号をもって定める）。
�A １筆の土地の上に数個の建物が存する場合には，敷地の地番と同一の番号に，１，２，３の支号を付して，例えば，地番が「５番」であるときは「５番の１」，「５番の２」等と，地番が「６番１」であるときは「６番１の１」，「６番１の２」等の例により定める。
�B 数筆の土地にまたがって１個の建物が存する場合には，主たる建物（附属建物の存する場合）又は床面積の多い部分（附属建物の存しない場合）の存する敷地の地番と同一の番号をもって，主たる建物が２筆以上の土地にまたがる場合には，床面積の多い部分の存する敷地の地番と同一の番号をもって定める。なお，建物が管轄登記所を異にする土地にまたがつて存する場合には，管轄指定を受けた登記所の管轄する土地の地番により定めるものとする。
�C 数筆の土地にまたがって数個の建物が存する場合には，�B及び�Aの方法によって定める。例えば，５番及び６番の土地にまたがる２個の建物が存し，いずれも床面積の多い部分の存する土地が５番であるときは，「５番の１」及び「５番の２」と定める。
�D 敷地の地番が合併地番として表示されている場合（例えば「７番８番合併」と記載されているような場合）には，上位の番号を用いて，前記各号によって定める。ただし，上位の番号によることが相当でないと認められる場合には，他の番号を用いて定めても差し支えない。
�E 建物が永久的な施設としての桟橋の上に存する場合又は固定した浮船を利用したものである場合には，その建物に最も近い土地の地番と同一の番号をもって定める。
�F １棟の建物の一部を１個の建物として登記する場合において，その１棟の建物が数筆の土地にまたがって存するときは，１棟の建物の床面積の多い部分の存する敷地の地番と同一の番号に支号を付して定める。
�G 家屋番号が敷地の地番と同一である建物の敷地上に存する他の建物を登記する場合には，敷地の地番に２，３の支号を付した番号をもって定める。この場合には，最初に登記された建物の家屋番号を必ずしも変更することを要しない。
�H 建物の分割又は区分の登記をする場合には，前記各号に準じて定める。
�I 建物の合併の登記をする場合には，合併前の建物の家屋番号中上位のものをもって合併後の家屋番号とする。ただし，上位の家屋番号によることが相当でないと認められる場合には，他の番号を用いても差し支えない。
�J 敷地地番の変更（又は更正）による建物の所在の表示の変更（又は更正）の登記をした場合には，前記各号に準じて，家屋番号を変更するものとする（準則138条）。
【家屋番号の定め方】
(0101D) 《１個の建物》
　１筆の土地の上に１個の建物が存在する場合において，敷地の地番が支号の付されたものであるとき，家屋番号は，その支号の付された地番と同一の番号をもって定める（準則138条1号）。

(4613E) 《数個の建物》　１つの土地の上にある２個の建物には，［同一の番号に符号を付する方法で定められる：×同一の家屋番号が付される］（施行令5条，準則138条2号）。

(0101B) 《他管轄にまたがる場合》
　建物が管轄登記所を異にする土地にまたがって存する場合，家屋番号は，主たる建物［の存する地番：×又は床面積の多い部分の存する敷地の地番］と同一の番号をもって定める（準則138条3号なお書）。

(0101C) 《固定した浮船》
　建物が固定した浮船を利用したものである場合，家屋番号は，その建物に最も近い土地の地番と同一の番号をもって定める（準則138条6号）。

(0101A) 《敷地の地番》
　家屋番号が敷地の地番と同一である建物の敷地上に存する建物の登記をする場合には，敷地の地番に２，３の支号を付した番号をもって定める（準則138条8号前段）。

(0101E) 《合併》
　建物の合併の登記をする場合には，合併前の建物の家屋番号中上位のものをもって合併後の家屋番号とする（準則138条10号）。


【家屋番号の定め方】
(0101D) 《敷地地番の支号》
　１筆の土地の上に１個の建物が存在する場合において，敷地の地番が支号の付されたものであるとき，家屋番号は，その支号の付された地番と同一の番号をもって定める（準則138条1号）。

(4613E) 《数個の建物》　１つの土地の上にある２個の建物には，［同一の番号に符号を付する方法で定められる：×同一の家屋番号が付される］（施行令5条，準則138条2号）。

(0101B) 《他管轄にまたがる場合》
　建物が管轄登記所を異にする土地にまたがって存する場合，家屋番号は，主たる建物［の存する地番：×又は床面積の多い部分の存する敷地の地番］と同一の番号をもって定める（準則138条3号なお書）。

(0101C) 《固定した浮船》
　建物が固定した浮船を利用したものである場合，家屋番号は，その建物に最も近い土地の地番と同一の番号をもって定める（準則138条6号）。

(0101A) 《敷地の地番》
　家屋番号が敷地の地番と同一である建物の敷地上に存する建物の登記をする場合には，敷地の地番に２，３の支号を付した番号をもって定める（準則138条8号前段）。

(0101E) 《合併》
　建物の合併の登記をする場合には，合併前の建物の家屋番号中上位のものをもって合併後の家屋番号とする（準則138条10号）。

(5013A) 《家屋番号》　建物の表示の登記の申請書には，当該建物の家屋番号を記載［する必要はない］（法92条1項）。

(4510B) 《家屋番号》　建物が甲地から乙地へ曳行移転された場合におけるその建物の変更の登記をしたときは，家屋番号は，職権で変更される（準則138条11号）。

(5612C) 《所在の変更》　分筆によって建物の所在の地番が変わったときは，表題部に記載された所有者又は所有権の登記名義人は，建物の所在の変更の登記［を申請すれば足り：×とともに］家屋番号の変更の登記を申請［する必要はない：×しなければならない］（法92条1項，準則138条11号）。

(5906D) 《建物の番号》　同一の登記所においては，他の建物について用いられている［建物の番号：×家屋番号］と同一の番号を付して，建物の表示の登記を申請することが［できないわけではない］（法91条1項4号）。

(4613D) 《建物の番号》　家屋番号が変更［されても］，建物の番号が変更［されるわけではない］。

(4414A) 《建物の番号》　［普通建物：×区分所有建物］の表示の登記をする場合，その［普通建物：×区分所有建物］に建物の番号があるときは，その番号は，１棟の建物の表題部中所在欄に記載される（細則49条の2第1項但書）。

(5113D) 《建物の番号》　区分建物の表示の登記の申請書には，その区分建物に建物の番号があるときは，その番号を記載することを要する（法36条3項3号）。

(5415D) 《建物の番号》　建物の番号は，区分建物を除き，表題部中所在欄に記載される（細則49条の2）。

(0211C) 《区分の附属建物》　主たる建物と附属建物が別棟の区分建物である場合には，附属建物の表示欄の構造欄に，附属建物の属する１棟の建物の所在，構造，床面積及び建物の番号があるときは，その番号をも記載する。

(0101A) 《同一敷地上の建物》
□←
※←
※←　�F 家屋番号が敷地の地番と同一である建物の敷地上に存する他の建物を登記する場合には，敷地の地番に２，３の支号を付した番号をもって定める。この場合には，最初に登記された建物の家屋番号を必ずしも変更することを要しない（準則79条7号前段）。
※←　�G 家屋番号が敷地の地番と同一である建物の敷地上に存する他の建物を登記する場合には，敷地の地番に２，３の支号を付した番号をもって定める。この場合には，最初に登記された建物の家屋番号を必ずしも変更することを要しない（旧準則138条8号）。
具体例　既登記　　３番１　　←　「３番１の１」に変更する必要なし。
　　　　　追登記　　３番１の２

(0101B) 《他管轄にまたがる場合》
□←
※←
�B 数筆の土地にまたがって１個の建物が存する場合には，主たる建物（附属建物の存する場合）又は床面積の多い部分（附属建物の存しない場合）の存する敷地の地番と同一の番号をもって，主たる建物が２筆以上の土地にまたがる場合には，床面積の多い部分の存する敷地の地番と同一の番号をもって定める。なお，建物が管轄登記所を異にする土地にまたがつて存する場合には，管轄指定を受けた登記所の管轄する土地の地番により定めるものとする（旧準則138条3号なお書）。

(0101C) 《固定した浮船》
□←
※←
�E 建物が永久的な施設としての桟橋の上に存する場合又は固定した浮船を利用したものである場合には，その建物に最も近い土地の地番と同一の番号をもって定める。（準則138条6号）

(0101D) 《敷地地番の支号》
□←
※←
�@ １筆の土地の上に１個の建物が存する場合には，敷地の地番と同一の番号をもって定める（敷地の地番が支号の付されたものである場合には，その支号の付された地番と同一の番号をもって定める）。（準則138条1号）

(0101E) 《合併》
□←
※←
�I 建物の合併の登記をする場合には，合併前の建物の家屋番号中上位のものをもって合併後の家屋番号とする。ただし，上位の家屋番号によることが相当でないと認められる場合には，他の番号を用いても差し支えない。（準則138条10号）