(1105A) 《》
※←　利害関係を有しない第三者も弁済をすることができるが，当事者の意思に反してまで弁済をすることはできない（民法474条2項）。
親友というだけでは「法律上の利害関係を有する第三者」とはいえない。
このような利害関係のない第三者による弁済は債務者の意思に反してはなし得ず，無効となる。したがってＢの代金債務は消滅しない。

(1105B) 《》
※←　弁済として提供した給付がすべての債務を消滅させるのに足りない場合，その弁済をどの債務に充当するかは 弁済者（本肢のＢ）が指定する（民法488条1項）。
※弁済受領者（本肢のＡ）が指定するのは，弁済者が指定しなかった場合である（民法488条2項）。
本肢では，弁済者であるＢが「代金債権の弁済として」支払いをしている以上，この弁済は代金債権に充当される。弁済受領者Ａの判断で貸金債権に充当することはできない。

(1105C) 《》
※←　債権の準占有者に対して，善意無過失でなした弁済は有効になる（民法478条）。
Ａは，Ｂの弁済受領権限について善意かつ無過失なので，その弁済は有効となる。

(1105D) 《》
※←　連帯保証人ＥはBの弁済について「法律上の利害関係」を有する第三者である。
したがってＥは，Ｂの意思に反しても，債務の弁済をすることができる（民法474条2項）。
また，連帯保証人Ｅは，「弁済をするについて正当な利益を有する者」にあたるので，弁済によって当然に債権者に代位する（民法500条）。