(1108A) 《》
※←　売買契約は双務契約であり，各当事者の義務履行は同時履行の関係にある（民法533条)。
したがって，買主が弁済期到来後も履行の提供をしない場合，売主も宅地の引渡しおよび登記を拒むことができる。

(1108B) 《》
※←　契約が解除された場合には，各当事者が原状回復義務を負い（民法545条），その義務の間には同時履行の関係があるとされている（民法546条 ，民法533条)。
したがって，当事者の一方がその原状回復義務の履行を提供しないとき，その相手方は，自らの原状回復義務の履行を拒むことができる。

(1108C) 《》
※←　請負人の瑕疵修補義務に代わる損害賠償義務と注文者の報酬支払義務は，同時履行の関係にある（民法634条2項 ，民法533条)。
したがって，請負人が瑕疵修補義務に代わる損害賠償義務について履行の提供をしない場合，注文者は報酬の支払いを拒むことができる。

(1108D) 《》
※←　金銭の消費貸借契約では，借主が先に貸金を弁済しない限り，貸主には抵当権抹消手続をする義務を負わな（最判昭57.01.19）。
つまり，貸金の弁済が先履行義務であり，両者の義務は同時履行の関係にない。
したがって，借主は，貸主が登記抹消手続をしないことを理由に，貸金の弁済を拒むことはできない。