誤り。
(1105A) 《寄洲》
　海岸に土砂が堆積し，私有地に隣接して新たな土地（寄洲）が生じた場合，その私有地の所有者は，その新たに生じた土地について［地積の増加による表示変更の登記：×表示の登記］を申請することができる（昭36.6.6民三459号通達）。

誤り。
(1105B) 《一時的な海面下》
　天災等の自然現象により，１筆の土地の全部が海面下に没するに至った場合，その状態が一時的なもので［あれば］，所有権の登記名義人は，土地の減失の登記を申請［する必要はない］（昭36.11.9民甲2801号回答）。

誤り。
(1105C) 《河川区域内》
　河川法の適用がある河川の河川区域内の１筆の土地の一部が水流の変化により常時流水下に没した場合，河川管理者は，［地積の変更の登記：×水没した土地についての分筆の登記及び土地の滅失の登記］を嘱託しなければならない（法81条4項）。

正しい。
(1105D) 《運河用地》
　主務大臣の免許を受け，船舶の航行などの用に供するため陸地を掘って人工的に水路を設けた場合，常時水面下に没している土地の所有権の登記名義人は，当該土地について滅失の登記を申請することを要しない（準則117条ヲ）。

誤り。
(1105E) 《認可の告示の日》
　公有水面埋立法に基づく埋立工事が竣功した場合，埋立ての免許を受けた者は，工事竣功［認可の告示］の日を登記原因日付として土地の表示の登記を申請することができる（公有水面埋立法24条1項）。