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(0109A) 《口頭の受諾》
※←　供託受託の意思表示は，書面をもってしなければならないから（規47条）。
※←　意思表示の原則からすれば，被供託者が供託者に対して，受諾の意思表示をすれば足りるはずであるが，それでは，供託所に対する関係および供託物取戻請求権につき権利を主張する第三者との関係において，実効性を期しがたいので，供託所へ，書面でしなければならないことにした（供託規則37条）（昭36.4.4民甲808号決議）。
(1910B) 《書面》
　供託所に対してする供託受諾の意思表示は，口頭によってすることはできない（昭36.4.4第808号認可）。

(0109B) 《譲渡の通知》
※←　供託を受諾した上で、当該債権を譲渡したものと認められるから（昭36.10.20民甲2611）。
※←　譲渡行為自体に，供託受託の意思表示が含まれているものと解されるから。
(2511A) 《譲渡の通知》
　被供託者が供託所に対して供託物還付請求権の譲渡の通知をした場合，その通知に供託を受諾する旨が積極的に明示されて［いなくても］，供託者は，供託物の取戻請求をすることが［できない］（昭36.10.20民甲2611）。
(1910D) 《譲渡の通知》
　供託物還付請求権の譲渡通知が供託所に送達された場合に，その記載内容により供託を受諾する旨の意思表示があったものと認められたとき，供託者は，供託物の取戻しを請求することができない（昭37.12.11民甲3560号認可）。

(0109C) 《代位行使》
※←　還付請求権は、代位行使の目的物となるから（昭39.11.21民甲3752認可）。
(2511B) 《代位行使》
　被供託者の債権者が債権者代位権を行使することにより供託物の還付請求をすることができる場合には，当該債権者は，債権者代位権の行使として，被供託者に代わって，受諾をすることができる（昭39.11.21民甲3752）。

(0109D) 《受諾の撤回》
※←　撤回を認めると，一度確定した法律関係が不安定となるから（昭37.10.22民甲3044回答）。　供託者その他の利害関係人の権利に重大な影響を及ぼすから。
(2511D) 《撤回》
　受諾をした後は，これを撤回することができない（昭37.10.22民甲3044回答）。
(1910C) 《撤回》
　被供託者は，供託金の還付請求をするまで［であっても］，供託所に対してした供託受諾の意思表示を撤回することが［できない］（昭37.10.22民甲3044号回答）。

(0109E) 《留保付受諾》
※←　債務額に争いがある場合に，債権者の不利益を回避することができるから（最判昭36.7.20）。　
※←　（昭35.3.30民甲775回答）。
(1910E) 《留保付受諾》
　債務者が債務の全額に相当するものとして弁済供託をしたとき，債権者は，債権の一部弁済として受領する旨の留保を付して当該供託を受諾することが［できる］（昭42.1.12民甲175号認可）。