(0103A) 《詐欺》
※←　詐欺による意思表示の取消しは、善意の第三者に対抗することができない（民法96条３項）。第三者Ｃが善意である以上、A は、売買契約の取消しをＣに対抗することができない。
詐欺による意思表示の取り消しは、取消し前の善意の第三者には対抗できません。※←　（民法条項）。*

(0103B) 《未成年者》
※←　未成年者が、法定代理人の同意を得ずにした法律行為は、取り消すことができる（民法５条２項）。この取消しにについて、詐欺の場合の民法96条３項のような第三者保護規定は存在しない。したがって、Ａは、契約の取消しを善意の第三者Ｃに対しても主張することができる。
未成年者が法定代理人の同意を得ないでした法律行為は、未成年者・法定代理人どちらからも取消すことができ(４条２項)、取消し前の善意の第三者にも対抗することができます。※←　（民法条項）。*

(0103C) 《解除》
※←　当事者の一方がその解除権を行使したときは、各当事者は、その相手方を原状に復させる義務を負うが、第三者の権利を害することはできない（民法545条１項）。
この場合、第三者Ｃは、解除原因について悪意であっても構わないが、対抗要件を備えておく必要がある（最判昭33.06.14）。本肢でいえば、Ｃは、解除原因について悪意ではあるが、土地の移転登記を備えている。したがって、Ａは、契約の解除をＣに対抗することができない。
契約解除の前に新たな権利を取得した第三者は善意・悪意には関係なく、登記などの対抗要件を備えていれば保護されます。(判例)つまり、本肢では、Ｃは移転登記を得ているので、Ｃは土地の所有権をＡに対抗できます。※←　（民法条項）。*

(0103D) 《強迫》
※←　（民法条項）。Ｃは、取消前の第三者にあたる。この場合、売主は、契約の取消しを第三者の善意悪意を問わず対抗することができる（民法96条３項の反対解釈）。言い換えれば、Ａは、売買契約の取消しを善意のＣに対し対抗することができる。　*