Ａが，Ｂに対する債権をＣに譲渡した場合

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(2805A) 《譲渡禁止の特約》
※←　債務者は，対抗要件具備時までに譲渡人に対して生じた事由をもって譲受人に対抗することができる（法468条1項）。
※←　（法条）。悪意の譲受人から，債権を譲り受けた者も善意無重過失であれば，善意の第三者として保護される余地がある（判例）。よって，「ＢはＤに対して特約の存在を対抗することができる」とはいいきれない。

(2805B) 《承諾》
※←　債権の譲渡（現に発生していない債権の譲渡を含む）は，譲渡人が債務者に通知をし，又は債務者が承諾をしなければ，債務者その他の第三者に対抗することができない（法467条1項）。
　債務者Ｂが承諾をすれば，債権の譲受人Ｃは対抗要件を備えるので，ＢはＣに対して弁済の拒否はできない。さらに，異議をとどめない承諾であれば，債権の譲渡人Ａに対して主張しえたこと（たとえば相殺）も譲受人Ｃには主張できなくなる。

(2805C) 《将来債権》
※←　債権の譲渡は，その意思表示の時に債権が現に発生していることを要しない（法466条の6第1項）。
将来発生することが確定している債権（たとえば賃料債権）は譲渡できる（判例）。

(2805D) 《》
※←　債務者は，対抗要件具備時より前に取得した譲渡人に対する債権による相殺をもって譲受人に対抗することができる（法469条1項）。
「異議をとどめない承諾をせず」とあるから，債務者ＢはＡに対して主張できた相殺を，譲受人Ｃに対しても主張できる。
【参照】　466条　467条　468条