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(4455A) 《代位》
※←　債権者代位権（§423 1）は，原則として債務者の無資力を要件とするのであるが，特定物に関する債権を保全するために債権者代位権を転用する場合は，無資力を要件としない。不動産が甲→乙→丙へと譲渡された場合，丙は乙に代位して乙の甲に対する登記請求権を行使できる（大判明43. 7 . 6 )。（民法条）。債権者代位権を転用して，丙は乙に代位して乙の甲に対する登記請求権を行使できる（判例）。

(4455B) 《三者の合意》
※←　登記は，権利変動の過程と権利の現状を公示するものであるからこそ公示の機能を果たすのである。中間省略登記は，権利変動の過程に符合しないものであるが，権利の現状には合致するものであるから，三者の合意にようてなすことは差し支えない。通説・判例である（最判昭40. 9 .21)。（民法条）。中間省略登記は，三者の合意があればできる（判例）。

(4455C) 《正当な利益》
※←　（民法条）。

(4455D) 《登記請求権》
※←　（民法条）。不動産の買主は，目的不動産の譲渡後も，売主に対する登記請求権を有する(判例)。

(4455E) 《詐欺》
※←　甲が乙への不動産譲渡契約を取り消す以前に不動産が乙から丙へと譲渡され，丙が乙の詐欺について善意の場合，乙は96条３項にいう「善意の第三者」として保護されうる。この場合，権利保護要件として登記を要しないというのが通説であり，丙は当該不動産を取得するので正しい。（民法条）。丙が善意であれば96条３項の「善意の第三者」として保護される。権利保護要件としての登記が必要か否かは争いがあるが，丙は登記を有するからいずれにしろ問題ない。