甲に対する債務の担保として乙は自己所有の土地に抵当権を設定した。

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(4335A) 《建物の新築》
※←　（民法条）。抵当権は，目的物を設定者のもとにおいて，使用収益させ，ただその交換価値を把握するだけである。設定者が抵当地上に建物を建てても，それによって抵当地そのものを損壊し，その価格（交換価値）を低減するおそれのある場合を除いて,物権的請求権は認められない。

(4335B) 《農地転用》
※←　（民法条）。抵当権設定者が目的物を使用収益しうることは，抵当権の性質からいって当然である。農地を宅地に変更することは，交換価値を増加させることはあっても低下させることはない。抵当権の侵害にならず，損害賠償請求はできない。

(4335C) 《不法占拠》
※←　（民法条）。抵当権は，目的物を設定者のもとにおいて，使用収益させ，ただその交換価値を把握するだけの物権であるから，抵当権者は抵当地の占有関係に干渉できないのが原則である。しかし，「第三者が抵当不動産を不法占有することにより抵当不動産の交換価値の実現が妨げられ抵当権者の優先弁済請求権の行使が困難となるような状態があるときは，抵当権に基づく妨害排除請求として，抵当権者が右状態の排除を求めることも許される］（最判平11.11.24)。
　　　　　　なお，平成３年３月22日判決では，抵当権に基づく妨害排除請求は認められていなかったが，上記判決では（傍論ではあるが）認められた。代位構成についても，抵当権者が，抵当不動産の所有者に対して有する，抵当不動産の担保価値を維持又は保存するよう求める請求権（担保価値維持請求権）を被保全債権として，抵当不動産の所有者の不法占有者に対する妨害排除請求権を代位行使（§423)することができるとした（債権者代位権の転用の一事例）。また，この判例は抵当権者が抵当不動産の占有者に対して直接自己への引渡しを認めて抵当不動産の所有者のために占有（管理占有）をすることができるとした。

(4335D) 《樹木の伐採》
※←　（民法条）。山林についての抵当権の効力は，樹木にも及んでおり，その樹木を大がかりに伐採・搬出することは，目的物（山林）の交換価値を減少させる。したがって，抵当権に基づいて，搬出の禁止を請求しうる。

(4335E) 《雑木林》
※←　（民法条）。抵当権設定者が目的物を使用収益しうることは，当然であり，雑木林を宅地に変更することは，目的物の価値を減少するものではない。変更の禁止を請求できず，誤りとなる。