Ａ所有の自転車をＢが盗んだ場合

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(4302A) 《相当因果関係》
※←　仮にＡが自転車を窃取されたことについて過失があったとしても，ＣのけがはＢの過失によるものであり，Ａの過失と相当因果関係はないから，Ａは709条の不法行為責任を負わない。したがって，ＣはＡに損害賠償を請求できない。（民法条）。相当因果関係がない。

(4302B) 《善意の特定承継人》
※←　占有回収の訴えは，侵奪者の善意の特定承継人に対しては提起することはできない（§200�U）。侵奪者からの賃借人・受寄者も本条項の特定承継人である。Ｄは善意の特定承継人であるから，Ａは占有回収の訴えを提起できない。（民法200条2項）。

(4302C) 《再窃盗》
※←　Ａは自転車の所有者であるから，所有権に基づく返還請求をなしうる。また，占有回収の訴えについては，ＥはＢの占有を侵奪したものであり，Ｂの特定承継人とはいえないから，これも認められる。もっとも,ＡがＢにより窃取されてから１年以内に限られる（§201 �V）。（民法200条1項）。

(4302D) 《代価の弁償》
※←　（民法193条）。
※←　Ｇが善意・無過失の場合（自転車屋から買ったのだから無過失と思われるが），Ｇはこの自転車の所有権を即時取得することができるが（§192),即時取得された動産は盗品であり，また，Ｇはその自転車をその物と同種の物を販売する商人である自転車屋から買い受けていることから, 193条, 194条の適用があり，Ａは盗難の時から２年間は，Ｇが支払った代価を弁償して，その物の回復を請求できる。

(4302E) 《占有回収の訴》
※←　この自転車の所有権はＡにあるが，Ｈは占有者である。占有の訴えと本権の訴えは別個独立であるから（§202), Hは所有者Ａに対しても，占有回収の訴えを提起できる。（民法202条）。