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(4220A) 《優越性》
※←　物権とは，一定の物を排他的に支配する権利であり，排他性を有し，人にある行為を要求する権利である債権に優先するのが原則である。しかし，債権も不動産物権変動を請求するものについては仮登記をすることができ（不登§105�A），この場合は，物権に優先することもある。また，不動産賃借権については，対抗力を備えれば（§605,借地借家§10 ・§31）その後に当該不動産について物権を取得した者に優先する。（民法条）。

(4220B) 《侵害排除》
※←　不動産賃借権について，権利の不可侵性や排他性に基づいたり，占有訴権や債権者代位権の利用によって妨害排除請求権を認めるのが通説・判例である。（民法条）。

(4220C) 《権利質》
※←　質権について権利質が認められている（§362以下）。また，抵当権は地上権や永小作権を目的として成立する（§369 n）。この場合，物権の客体は有体物ではない。（民法条）。

(4220D) 《一部》
※←　借地権は，一筆の土地の一部にも成立する。したがって，債権が一筆の土地の一部に成立することは明らかである。ところで，物権については，物の一部（ないし構成部分）または物の集団（ないし複数の物の総体）は一つの物権の客体とはなりえないとする一物一権主義の原則がある。すなわち，物の一部ないし物の集団の上に一つの物権を認める社会的必要ないし実益がないこと，公示が困難かまたは公示を混乱させることを理由としている。　しかし，物の一部につき物権を認めるべき社会的必要性が強く，ある程度まで公示が可能であるか，もしくは，公示に関係のない範囲であるなら物の一部の上に物権を認めても差し支えない。たとえば，一筆の土地の一部は分割手続前でも譲渡でき，その部分の上に一個の所有権の成立を認めうる。（大判大13.10. 7,大判昭2 .12.17,最判昭30. 6 24)。けだし，一物一権主義の適用される根拠は，主として公示方法の混乱を防ぐことにあるのだが，この場合に，当事者の関係で一個の物権の取得成立を認めることは登記とは無関係に考えられるからである。また，取得時効についても，土地の一部についても所有権取得が認められる（大判大13.10. 7 ,大判昭3. 9 .29,大判昭9. 8 .10)が,これは,取得時効（§162)が，もっぱら占有だけを基礎にし，公示方法たる登記とは無関係に認められていることによる。（民法条）。

(4220E) 《消滅時効》
※←　（民法396条）。
※←　所有権は消滅時効にかからない（§167�U）が，他の物権は消滅時効にかかる。担保物権の中でも抵当権は消滅時効にかかる（§396)。