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(4138A) 《》
※←　（民法条）。当事者間において手付と称するものが交付された場合，特別の意思表示がない限り，当該手付は解約手付と推定される（判例・通説一原則解約手付説）。したがって，本間で乙が甲に交付した20万円の手付の性質は，問題文中これを違約手付などと認めるような事情はないから,解約手付であると考えてよい。そうすると,甲乙は,互いに相手方が（§557 �Tの「当事者の一方」とは相手方のみを意味する一判例・通説）契約の履行に着手するまでは，手付金を倍返しまたは放棄することにより，本件売買契約を自由に（無理由に）解除できる（§557 �T）。したがって，乙は，たとえ丙の権利を害しても，当該手付が解約手付である以上，甲が契約の履行に着手していない限りは，手付金20万円を放棄して甲との売買契約を無理由に解除できる。もっとも，この場合，乙は丙に対して債務不履行責任（§415)を負うことにはなるが，甲との売買契約を解除できるかどうかとは別の問題である。

(4138B) 《》
※←　（民法条）。乙は，甲が契約の履行に着手するまでは，手付金20万円を放棄することにより，甲との売買契約を解除できる。乙は丙に本件土地を引き渡しているが，自ら履行に着手した者は，相手方が履行に着手するまでは，なお解約手付を理由として当該契約を解除できる（判例・通説）。したがって，乙は自らは履行に着手したとしても，甲がまだ履行に着手していない場合には，なお解約手付を理由として甲との売買契約を解除できる。

(4138C) 《》
※←　（民法条）。不動産登記は共同申請が原則であるから，登記が移転したということは甲と乙の双方に履行の着手があることになる。そうすると，甲は，解約手付を理由としては，乙との売買契約を解除できないことにはなる。しかし，交付された手付が解約手付の性質を有している場合でも，それとは関係なく，相手方に債務不履行があるときには，債務不履行に基づいて当該契約を解除して（§541〜§543),損害賠償を請求することはできる（§545 �V）。　したがって，甲は乙の代金未払いという債務不履行を理由にすれば，なお乙との売買契約を解除できる。

(4138D) 《》
※←　（民法条）。［乙は，土地の引渡しを受けた］とは「甲が乙に土地を引き渡した」と同じ意味である（当然であるが，引っかからないように注意−いつも当事者の立場に身を置いて状況を想像する）。そして,本件土地を引き渡すことにより，甲は契約の履行に着手したといえる。したがって，乙はもはや解約手付を理由としては，甲との売買契約を解除できない。

(4138E) 《手付》
※←　（民法条）。不動産登記は共同申請が原則であるから，登記が移転したということは甲と乙の双方に履行の着手があることになる。そうすると，甲は，解約手付を理由としては，もはや乙との売買契約を解除できないことになる。