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(4054A) 《共有物の賃借》
※←　（民法条）。第三者が共有物を不法占拠している場合には，各共有者は単独で共有物全部の返還を請求することができる。しかし,第三者が共有者の一部の者から共有物を賃借している場合には，その賃貸借が協議に基づかないものであっても，その賃借を承認した共有者の持分の限度で共有物を使用する権原を有している（最判昭63. 5 .20)。よって，第三者Ｃは土地を使用する権限があるから，ＡはＣに対して建物収去および土地明渡しを請求することはできない。

(4054B) 《》
※←　（民法条）。第三者ＣはＢから賃借していることにより土地の使用について正当な権原を有するので，ＡはＢと共同であろうとなかろうと建物収去および土地明渡しを請求することはできない。

(4054C) 《》
※←　（民法条）。Ａは建物収去および土地明渡しの請求をすることはできない。ただ，その理由は，Ｃの権利に対抗力があるからではなく，ＣがＢから賃借していることにより，土地を使用する正当な権原を有するからである（最判昭63. 5.20)。よって，前半は誤りである。なお，Ｂは無断で土地を賃貸している以上，Ａの持分権を侵害しており，これに対して損害賠償の請求はなしうる(709条）。よって，後半は正しい。

(4054D) 《》
※←　（民法条）。（1）で述べたように，第三者ＣはＢから賃借していることにより占有について正当な権原
　　　　　があることから，ＡはＣに対して建物収去および土地明渡しを請求することはできない。

(4054E) 《》
※←　（民法条）。第三者ＣはＢから賃借していることにより占有について正当な権原があることから，ＡはＣに対して建物収去および土地明渡しを請求することができない。よって，Ｃに建物買取請求権を認める必要もない。