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*同時履行の抗弁権は，１個の双務契約から生じた対立する債務の間の関係である（§533)が，その根拠は，両債務が互いに一方が債務を負担するから他方も債務を負担するという関係を有し，両債務を関連的に履行させることが公平に適するからである。したがって，１個の双務契約から生じるものでなくとも両債務が１個の法律要件から生じ関連的に履行させることが公平に適する場合には，広くその適用が認められている。*

(4131A) 《原状回復義務》
※←　（民法546条）。546条により533条が準用されている。

(4131B) 《建物買取請求》
※←　（民法条）。借地借家法の建物買取請求権が行使されると建物等につき売買契約が成立し，建物および土地の引渡しと代金の支払いは同時履行の関係にある（大判昭7. 1.26)。

(4131C) 《債権の譲渡》
※←　（民法条）。同一の双務契約から生じる両債権が存在していれば，双務契約を締結した両当事者間でなくても存続する。債権が譲渡されても債権は同一性を失わず,同時履行の抗弁権は存続する。

(4131D) 《更改》
※←　（民法条）。債権について更改があれば，抗弁権は消滅する（大判昭10. 6 . 2 )。債権が同一性を失うからである。

(4131E) 《消滅時効の進行》
※←　（民法166条1項）。消滅時効は，権利を行使し得る時から進行するからである（§166 �T）。