**

**

**

(4110A) 《債権者の不在》
※←　（民法条）。現実の提供とは債務者が債権者の協力を待たずに，給付の主要な部分をまずなしうる場合に，債務者のなすべき弁済行為である。債権者の住所に持参して支払う金銭債務では，債権者の指定した日時に金銭を持参して，債権者の住所に行けば現実の提供となる。

(4110B) 《金銭債務》
※←　（民法条）。金銭を支払うべき場合において，金銭とはまったく別物の時計を持参しても，それは債務の本旨に従ったものではなく，債務者はまずなすべきことをなしたとはいえないので，現実の提供とはならない。このことは，その時計の価ｲ直が債務額を超える場合にも当てはまる。

(4110C) 《郵便為替》
※←　（民法条）。郵便為替証書は金銭への換価が容易かつ確実なものであり，金銭と同視できるから，これを持参すれば現実の提供となる（判例）。

(4110D) 《同時履行》
※←　（民法条）。受取証書を交付しなかったので支払わなかった場合でも現実の提供となる。弁済と受取証書の交付とは同時履行の関係にあり（§486参照），債務者はまずなすべき主要な部分をなしたといえる。

(4110E) 《第三者の弁済》
※←　（民法条）。弁済は債務者自身が行う必要はない（§474)。この場合も現実の提供となる。