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(4242A) 《従物》
※←　（民法条）。不動産も従物となりうる。たとえば，納屋，茶の間，農場の小屋などが従物となりうる。

(4242B) 《先占》
※←　（民法条）。先占（無主物先占）により所有権を取得できるのは，動産だけである（§239�T）。これに対して，無主の不動産は国庫に帰属する（§239�U)。

(4242C) 《対抗要件》
※←　（民法条）。動産質権の対抗要件は占有の継続である（§352)。また，不動産質権は不動産物権であるから，不動産質権の対抗要件は登記である（§177)。

(4242D) 《動産抵当》
※←　（民法条）。民法上，抵当権の目的となるものは，基本的には不動産であり（§369 1），地上権や永小作権も抵当権の目的とすることができる（§369�U）。しかし，特別法により，動産でも農業用動産，自動車，航空機などは抵当権の目的とすることができる場合がある。

(4242E) 《留置権》
※←　（民法条）。留置権は，動産のみならず不動産の上にも成立する。