甲は自己所有の時計を乙に貸与した。

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(4247A) 《他人物賃貸借》
※←　乙丙間の時計の貸与契約が賃貸借契約であれば，他人物賃貸借であり，他人物賃貸借は，有効である（§559,§560)。乙丙間の貸与契約が使用貸借契約の場合，使用貸借は無償契約であるので，売買契約に関する規定の準用はなく，贈与に関する551条が準用される（§596)。それによ‘ﾐると，貸主は，目的物または権利の瑕疵・欠缺につきその責めに任じないのを原則とするが，貸主が知って告げなかったときには担保責任を負うことになる。本肢では乙は甲から借り受けた時計を丙に貸与しており，丙に対してこの担保責任を負うことになろう。いずれにしても他人物使用貸借も契約としては有効と解されている。なお，丙に対する無断転貸により，甲は契約を解除できるが（§594 �U ・�V，§612),そのことと乙丙間の貸与契約の有効・無効とは関係がない。（民法559条）。

(4247B) 《即時取得》
※←　乙が入質したのは時計（動産）であり，質権は,当事者間の設定契約によって発生するから，192条の即時取得の適用がある。したがって，丙が善意・無過失ならば，質権を有効に取得する。（民法条）。

(4247C) 《代位行使》
※←　乙は，時計について甲の代理占有人であるが，占有代理人も自己のためにする意思を持つから,自己占有が成立する。したがって,乙は,この自己占有に基づく占有回収の訴え（§200�T）をなしうる。（民法条）。

(4247D) 《指図による占有移転》
※←　甲が丙に時計を譲渡した場合，動産物権の対抗要件である引渡し（§178)は, 184条の指図による占有移転によってなしうる。この場合，必要であるのは，第三者にあたる丙の承諾であり，乙の承諾は，必要ない。（民法184条）。　　丙の承諾が必要。

(4247E) 《指図による占有移転》
※←　質権の成立に必要な引渡しは，占有改定ではなしえない=（§345)が，指図による占有移転によってなしうる。甲は，乙より時計の返還を受ける必要はない。（民法条）。　　返還は不要。