甲は乙に対して債権を有し，丙はその保証人である。甲は丁に債権を譲渡したが，その通知を主債務者乙に対してせずに保証人の丙になした。

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*債権譲渡の通知は債務者にしなければ，債務者，保証人に対抗できない（大判昭9. 3 .29)。しかし，これは対抗要件であるから債務者側から譲渡の事実を主張することはできる（大判明38.10. 7)。*

(4515A) 《債権譲渡》
※←　（民法条）。乙は甲から丁への債権譲渡の事実を主張することができるのだから，誤り。

(4515B) 《債権譲渡》
※←　（民法条）。保証人は主たる債務者の有する抗弁を主張できるので，誤り。

(4515C) 《対抗要件》
※←　（民法条）。丁は対抗要件を備えていないので，乙は履行を拒絶できる。

(4515D) 《対抗要件》
※←　（民法条）。保証人も対抗要件の欠訣を主張できるので，誤り。

(4515E) 《相殺》
※←　（民法条）。保証人の債権で主たる債務者は相殺できない。　457条２項は保証人が主たる債務者の債権で相殺しうることについての規定である。