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(S5613A) 《不動産の保存》
　保存は，行為後直ちに，　工事は，始める前に，登記せよ。

□←＝　不動産の保存の先取特権の効力を保存するためには，保存行為が完了した後直ちに登記をしなければならない（民法337条）。
(L0111B) 《行為後直ちに》�@
　不動産の保存の【先取特権】の効力を保存するためには，保存行為が完了した後直ちに登記をしなければならない（民法337条）。
(R0612E) 《行為後直ちに存》�B
　不動産の保存の【先取特権】の効力を保存するためには，保存行為［が完了した後直ちに：×の前にその費用の予算額を］登記しなければならない（民法337条）。
(S2411B) 《行為後直ちに》�C
　不動産の保存の【先取特権】は，保存行為が完了した後直ちに登記をすれば，その登記がされる前に登記された抵当権に先立って行使することができる（民法337条）。
(R0211A) 《行為後直ちに》�D
　ＡがＢから，Ｂの所有する甲建物の価値を維持するための修繕を請け負い，その修繕を完了させた。　Ａが甲建物について不動産保存の【先取特権】の効力を保存するためには，甲建物の修繕［が完了した後直ちに：×を始める前に］登記をしなければならない（民法337条）

(S5613B) 《工事費用》
□←　工事の費用の「全額」につき，存する訳ではない。
※＝　不動産の工事の先取特権は，工事の設計，施工又は監理をする者が債務者の不動産に関してした工事の費用に関し，その不動産について存在する（民法327条1項）。

(S5613C) 《保存と工事》
□←　同一の不動産について特別の先取特権が互いに競合する場合には，その優先権の順位は，第325条各号に掲げる順序に従う（民法331条1項）。
※←　次に掲げる原因によって生じた債権を有する者は，債務者の特定の不動産について先取特権を有する（民法325条）。
�@ 不動産の保存　　　�A 不動産の工事　　　�B 不動産の売買

(S5613D) 《売買と抵当権》
□←　登記の前後によって定まる（民法177条）。
※←　前2条の規定に従って登記をした先取特権は，抵当権に先立って行使することができる（民法339条）。
(R0311E) 《売買と抵当権》
　不動産売買の先取特権は，その効力を保存するために必要な登記がされていても，その登記に先立って登記されている抵当権に［優先しない］（民法177条、339条）。

(S5613E) 《同時申請》
□←　不動産の売買の先取特権の効力を保存するためには，売買契約と同時に，不動産の代価又はその利息の弁済がされていない旨を登記しなければならない（民法340条）。