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(1218A) 《建物図面》
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※←2 前項の建物の図面は500分の１の縮尺に依り之を作製し主たる建物又は附属建物の別，附属建物の符号，方位，敷地の境界，其地番及び隣地の地番を記載して建物の位置及び形状を明確にするものなることを要す。但此縮尺に依ることを適当とせざるときは適宜の縮尺に依り之を作製することを得（細則42条の6第2項）。

1 建物所在図は，地図及び法第93条第２項（法第93条の４の２第５項において準用する場合を含む），第93条の５第２項（法第93条の10第１項において準用する場合を含む），第93条の８第２項又は第101条第２項（法第104条第２項において準用する場合を含む）に規定する建物の図面に基づき，ポリエステル・フィルム等を用いて単位区域ごとに作製するものとする（準則32条1項）。

1 地図若しくは地図に準ずる図面又は建物所在図の変更又は訂正は，次によってするものとする。
�@ 土地又は建物の表示に関する登記をしたとき，所有者その他の利害関係人からの訂正の申出を相当と認めたとき，その他地図若しくは地図に準ずる図面又は建物所在図の変更又は訂正を必要とするときは，申請書，実地調査書又は申出書に添付された土地の所在図，地積の測量図又は建物の図面に基づいてするものとする。
�A 図面の変更又は訂正をする場合には，原図に墨を用いて，細字，細線により鮮明に所要の記載をし，変更又は訂正前の記載を朱抹し又は削除するものとする。ただし，この方法により難いときは，所要の箇所に薄美濃紙をもって貼紙（浮貼）を施し，これに変更又は訂正の措置をするものとする。
�B 新たに土地又は建物の表示の登記をした場合には，その土地又は建物の位置を画し，その地番又は家屋番号を記載するものとする。
�C 土地の分筆の登記をした場合には，分割線を記入し，分割後の地番を記載するものとする。
�D 建物の区分の登記をした場合には，区分後の家屋番号を記載し，区分線を記入することを要しない。
�E 土地の合筆の登記をした場合には，その境界線を朱抹し又は削除し，合併後の地番を記載して従前の地番を朱抹し又は削除するものとする。
�F 建物の合併の登記をした場合には，合併後の家屋番号を記載し，従前の家屋番号を朱抹し又は削除するものとする。
�G 土地又は建物の異動が頻繁で図面が錯雑している場合には，原図のその部分を謄写し，これをその部分に関する地図若しくは地図に準ずる図面又は建物所在図として用いるものとする。この場合には，原図の当該部分及び謄写した図面に(イ)(ロ)(ハ)等の符号を付して，その関連を明らかにするものとする。
�H 地図若しくは地図に準ずる図面又は建物所在図の訂正をした場合には，当該地図若しくは地図に準ずる図面又は建物所在図に付した訂正票にその旨を明らかにし，登記官が押印するものとする。（準則115条1項1号）

(1218B) 《訂正の申出》
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※←1 地図若しくは地図に準ずる図面又は建物所在図に誤りがあるときは，所有者その他の利害関係人は，その訂正の申出をすることができる。この場合において，土地の境界又は建物の位置若しくは形状の訂正の申出書には，土地の所在図，地積の測量図又は建物の図面を添付しなければならない（準則113条1項）。

(1218C) 《建物全部の滅失》
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※←　土地若しくは建物の滅失の登記又は合体による建物の表示の登記の抹消をした場合には，当該土地又は建物に関する図面を土地図面綴込帳又は建物図面綴込帳より除却するものとする（準則109条）。

　除却した図面は，その左側上部に「平成何年何月何日除却」と記載し，除却土地図面綴込帳，除却建物図面綴込帳又は除却地役権図面綴込帳に除却の日付の順に編綴するものとする（準則112条）。

(1218D) 《附属建物の滅失》
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※←　建物の表示の登記をしたときに既に建物図面，各階平面図が提出されている建物について附属建物の新築，取毀等による表示変更登記を申請する場合の便宜的取扱いを認めるもの（昭37.10.1民甲2802号通達）。

(1218E) 《既存建物との位置関係》
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※←2 前項の建物の図面は500分の１の縮尺に依り之を作製し主たる建物又は附属建物の別，附属建物の符号，方位，敷地の境界，其地番及び隣地の地番を記載して建物の位置及び形状を明確にするものなることを要す。但此縮尺に依ることを適当とせざるときは適宜の縮尺に依り之を作製することを得（細則42条の6第2項）。

（登記研究364号79頁）*