ＡがＢに対して100万円を貸し付けた後その返還期日を経過した。

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(2801A) 《再度の催告》
※←　催告は，６箇月以内に，裁判上の請求，支払督促の申立て，和解の申立て，民事調停法若しくは家事審判法による調停の申立て，破産手続参加，再生手続参加，更生手続参加，差押え，仮差押え又は仮処分をしなければ，時効の中断の効力を生じない（民法153条）。

(2801B) 《裁判上の請求》
※←　裁判上の請求によって中断した時効は，裁判が確定した時から，新たにその進行を始める（民法157条2項）。

(2801C) 《訴えの取下げ》
※←　裁判上の請求は，訴えの却下又は取下げの場合には，時効の中断の効力を生じない（民法149条）。
※←　破産の申立債権者の破産宣告手続における権利行使意思の表示は、破産の申立が取り下げられた場合においても、債務者に対する催告として時効中断の効力を有し、右債権者は、取下の時から六か月内に訴を提起することにより、当該債権の消滅時効を確定的に中断することができる（最判昭45.9.10）。

(2801D) 《一部弁済》
※←　時効は，次に掲げる事由によって中断する。
�B 承　認（民法147条3号）。
※←　債務の一部として弁済される限り、全部についての承認となる（大判大8.12.26）。

(2801E) 《債務の承認》
※←　時効の利益は，あらかじめ放棄することができない（民法146条）。
※←　債務者が、消滅時効完成後に債権者に対し当該債務の承認をした場合には、時効完成の事実を知らなかつたときでも、その後その時効の援用をすることは許されないと解すべきである（最判昭41.4.20）。