先取特権の優先順位

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(S5402A) 《登記の可否》
◎←　一般の先取特権は，不動産について登記をしなくても，特別担保を有しない債権者に対抗することができる。ただし，登記をした第三者に対しては，この限りでない（民法336条）。

(S5402B) 《工事と売買》
□←　不動産工事の先取特権は，工事によって生じ，かつ現存する増加額についてのみ認められるものだから（民法331条1項，325条）。
※←　同一の不動産について特別の先取特権が互いに競合する場合には，その優先権の順位は，第325条各号に掲げる順序に従う（民法331条1項）。
☆←　次に掲げる原因によって生じた債権を有する者は，債務者の特定の不動産について先取特権を有する（民法325条）。
　　　　　�@ 不動産の保存　　�A 不動産の工事　　�B 不動産の売買

(S5402C) 《一般と特別》
□←　一般の先取特権と特別の先取特権とが競合する場合には，特別の先取特権は，一般の先取特権に優先する。ただし，共益の費用の先取特権は，その利益を受けたすべての債権者に対して優先する効力を有する（民法329条2項）。

(S5402D) 《抵当権に対する優先効》
□←　前2条の規定に従って登記をした先取特権は，抵当権に先立って行使することができる（民法339条）。

(S5402E) 《一般の先取特権の効力》
□←＝　一般の先取特権者は，まず不動産以外の財産から弁済を受け，なお不足があるのでなければ，不動産から弁済を受けることができない（民法335条1項）。